住宅
44%売上に占める割合
- 売上
- 5,359億円
- 営業利益
- 372億円
- 利益率
- 6.9%
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.9%増え、営業利益は1.4%減りました。
証券コード 4204 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は住宅、高機能プラスチックス、環境・ライフラインです。売上の約44%を住宅が占めます。
この1年は、売上が0.9%増え、営業利益は1.4%減りました。
配当は100株で年8,000円です。
主な事業は住宅、高機能プラスチックス、環境・ライフラインです。
当社及び当社の関係会社(国内子会社91社、海外子会社64社、関連会社13社(2026年3月31日現在)により構成)においては、住宅事業、環境・ライフライン事業、高機能プラスチックス事業、メディカル事業、その他事業の5セグメントに関係する事業を主として行っている。
有価証券報告書「事業の内容」より
住宅
44%売上に占める割合
高機能プラスチックス
37%
環境・ライフライン
19%
その他
0%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
日本窒素肥料株式会社(現:チッソ株式会社)の一部従業員を以てプラスチックの総合事業化を計画し…
大阪証券取引所に上場
ペロブスカイト太陽電池の設計・製造・販売を行う事を目的とした、積水ソーラーフィルム株式会社(…
大阪本社の大規模リニューアル工事が竣工
積水ソーラーフィルム株式会社とともに、フィルム型ペロブスカイト太陽電池「SOLAFIL」事業…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.9%増え、営業利益は1.4%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 住宅 | 5,359億円 | 372億円 | +17.9% |
| 高機能プラスチックス | 4,517億円 | 593億円 | −3.1% |
| 環境・ライフライン | 2,251億円 | 232億円 | +1.3% |
| その他 | 28億円 | −127億円 | — |
2026年3月期の株価は2,151〜3,065円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
22万〜31万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年8,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から82番目でした。
資産のうち59.6%が、返さなくていいお金です。現金は924億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.78%です。
信託銀行
14.78%
0.60億株+0.28pt
信託銀行
5.30%
0.21億株+0.12pt
持株会
3.04%
0.12億株+0.17pt
上位10者で35.1%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
なお、当社グループでは、これらの事項をリスクとしてのみ捉えるのではなく、機会となり得るものとして認識し、リスクと機会の両面から戦略的に捉えている。
このような認識のもと、当社グループでは各種リスクおよび機会の発生の可能性を把握し、迅速かつ的確な対応が可能となるよう、体制の整備およびその運用に努めている。
下記(1)に記載のリスクについては、毎月の取締役会、四半期ごとの予算編成会議、領域別の各分科会、リスク検討部会、サステナビリティ委員会等を通して対応策の議論や意思決定をおこなっている。
また、今後も当該地域の動向や各影響について継続的に注視するとともに、適切かつ機動的な対応で影響が最小限になるよう努めていく。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.07兆円 | 1.11兆円 | 1.14兆円 | 1.13兆円 | 1.06兆円 | 1.16兆円 | 1.24兆円 | 1.26兆円 | 1.30兆円 | 1.31兆円 |
| 営業利益 | 965億円 | 992億円 | 957億円 | 878億円 | 673億円 | 889億円 | 917億円 | 944億円 | 1,080億円 | 1,065億円 |
| 純利益 | 608億円 | 635億円 | 661億円 | 592億円 | 415億円 | 371億円 | 693億円 | 779億円 | 819億円 | 752億円 |
| 総資産 | 9,436億円 | 9,941億円 | 1.02兆円 | 1.11兆円 | 1.15兆円 | 1.20兆円 | 1.23兆円 | 1.32兆円 | 1.33兆円 | 1.43兆円 |
| 自己資本比率 | 58.2% | 59.1% | 59.3% | 55.1% | 58.0% | 56.3% | 57.4% | 59.9% | 60.7% | 59.6% |
| ROE | 11.3% | 11.2% | 11.1% | 9.7% | 6.5% | 5.5% | 10.0% | 10.4% | 10.2% | 9.1% |
| 1株利益(円) | 126.13 | 133.80 | 141.74 | 128.80 | 91.92 | 83.17 | 159.19 | 183.48 | 195.93 | 182.70 |
| 1株純資産(円) | 1,147.91 | 1,245.91 | 1,307.75 | 1,333.76 | 1,485.89 | 1,519.19 | 1,642.67 | 1,880.30 | 1,933.56 | 2,108.44 |
| 1株配当(円) | 35.0 | 40.0 | 44.0 | 46.0 | 47.0 | 49.0 | 59.0 | 74.0 | 79.0 | 80.0 |
| 期末PER(倍) | 14.8 | 13.9 | 12.6 | 11.2 | 23.1 | 21.1 | 11.8 | 12.2 | 13.0 | 14.3 |
| 営業CF | 1,082億円 | 823億円 | 852億円 | 926億円 | 753億円 | 1,050億円 | 715億円 | 1,066億円 | 1,192億円 | 783億円 |
| 投資CF | −441億円 | −609億円 | −626億円 | −1,006億円 | −585億円 | 27億円 | −594億円 | −185億円 | −615億円 | −691億円 |
| 財務CF | −396億円 | −360億円 | −315億円 | 154億円 | −192億円 | −547億円 | −629億円 | −530億円 | −612億円 | −465億円 |
| 現金 | 899億円 | 767億円 | 686億円 | 747億円 | 766億円 | 1,337億円 | 852億円 | 1,264億円 | 1,209億円 | 924億円 |
| 設備投資 | — | — | 736億円 | 667億円 | — | 539億円 | — | 606億円 | 703億円 | 929億円 |
| 研究開発費 | — | — | 388億円 | 371億円 | — | 370億円 | — | 417億円 | 442億円 | 456億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 26,752 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 912 | 904 | — | 897 | — | 913 | 935 | 946 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や積水化学工業が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。