NIPSEA
50%売上に占める割合
- 売上
- 8,875億円
- 営業利益
- 1,440億円
- 利益率
- 15.9%
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が8.3%増え、営業利益は38.1%増えました。
証券コード 4612 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はNIPSEA、DuluxGroup、日本です。売上の約50%をNIPSEAが占めます。
この1年は、売上が8.3%増え、営業利益は38.1%増えました。
配当は100株で年1,600円です。
主な事業はNIPSEA、DuluxGroup、日本です。
当社グループは、当社、連結子会社267社、持分法適用会社7社で構成されており、塗料・コーティング事業として自動車用、汎用、工業用、ファインケミカル及びその他塗料の製造・販売を、その他周辺事業として断熱材、CASE※、着色剤等の製造・販売を主な事業としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
NIPSEA
50%売上に占める割合
DuluxGroup
23%
日本
12%
AOC
9%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
日本ペイント製造株式会社として、資本金40万円をもって東京南品川に設立
東京証券取引所に上場(
欧州塗料周辺製品メーカー「N.P.T.s.r.l.」を連結子会社化
カザフスタンの塗料・塗料周辺製品メーカー「AlinaGroupLLP」を連結子会社化
米国・欧州を中心に事業を展開するスペシャリティ・フォーミュレーター※であるAOC,LLCをは…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が8.3%増え、営業利益は38.1%増えました。
| 2025年12月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| NIPSEA | 8,875億円 | 1,440億円 | +17.3% |
| DuluxGroup | 4,052億円 | 349億円 | −13.5% |
| 日本 | 2,054億円 | 281億円 | +44.6% |
| AOC | 1,573億円 | 486億円 | — |
| 米州 | 1,190億円 | 64億円 | −17.8% |
2025年12月期の株価は919〜1,352円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
9万〜14万円
計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年1,600円(税金を引く前)。この9年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から154番目でした。
資産のうち44.9%が、返さなくていいお金です。現金は4,243億円あります。
いちばん多いのはNipsea International Limited(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)で、55.54%です。
個人など
55.54%
12.93億株+0.49pt
信託銀行
6.43%
1.50億株+0.83pt
個人など
3.65%
0.85億株+0.04pt
上位10者で78.2%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
これにより、原材料の調達難や価格の急激な高騰、製造拠点の操業停止、物流の遮断による製造・出荷の停止等が発生した場合には、当社グループの財政状態及び経営成績等に悪影響が生じる可能性があります。
製造・販売の委託先はいずれも当社グループの関連会社又は長期間の取引先にあたるため、現時点では当社グループとの関係が悪化する可能性は小さいと考えております。
ただし、委託先と当社グループとの関係が悪化した場合、又は当社グループとの間で競合関係が生じた場合には、当社グループの事業、財政状態及び経営成績等に悪影響が生じる可能性があります。
また、委託先において経営環境の悪化や災害等により業務に支障が生じた場合にも、同様に当社グループに悪影響が生じる可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
当社グループの経営成績及び財政状態は、当社グループが製造・販売活動を行う世界各国・地域の経済情勢や金融市場動向の影響を受ける可能性があります。
中国の不動産市況や規制状況が予想以上に厳しくなった場合には、当社グループの事業へ影響を及ぼす可能性があります。
このようなリスクが顕在化した場合には、当社グループの収益性が損なわれ、当社グループの財政状態及び経営成績等に悪影響が生じる可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 4,702億円 | 6,102億円 | 6,277億円 | 6,920億円 | 7,726億円 | 9,983億円 | 1.31兆円 | 1.44兆円 | 1.64兆円 | 1.77兆円 |
| 営業利益 | 725億円 | 750億円 | 865億円 | 781億円 | — | — | 1,119億円 | 1,687億円 | 1,862億円 | 2,571億円 |
| 純利益 | 348億円 | 493億円 | 454億円 | 367億円 | 439億円 | 676億円 | 794億円 | 1,185億円 | 1,259億円 | 1,798億円 |
| 総資産 | 8,201億円 | 9,261億円 | 9,540億円 | 1.48兆円 | 1.61兆円 | 1.96兆円 | 2.44兆円 | 2.71兆円 | 3.07兆円 | 4.02兆円 |
| 自己資本比率 | 57.2% | 55.2% | 54.5% | 37.4% | 35.2% | 49.1% | 47.0% | 50.1% | 51.8% | 44.9% |
| ROE | 7.4% | 10.1% | 8.8% | 6.8% | 7.8% | 8.8% | 7.5% | 9.5% | 8.5% | 10.6% |
| 1株利益(円) | 108.48 | 30.75 | 28.28 | 22.90 | 27.38 | 29.41 | 33.82 | 50.45 | 53.60 | 76.66 |
| 1株純資産(円) | 292.62 | 318.92 | 324.31 | 344.75 | 353.80 | 408.61 | 489.19 | 578.35 | 676.76 | 774.87 |
| 1株配当(円) | 8.0 | 8.4 | 9.0 | 9.0 | 9.0 | 10.0 | 11.0 | 14.0 | 15.0 | 16.0 |
| 期末PER(倍) | 29.4 | 23.2 | 26.6 | 49.3 | 82.8 | 42.6 | 30.7 | 22.6 | 19.1 | 13.7 |
| 営業CF | 779億円 | 765億円 | 615億円 | 921億円 | 876億円 | 674億円 | 1,124億円 | 1,898億円 | 1,674億円 | 1,875億円 |
| 投資CF | −427億円 | −1,003億円 | −374億円 | −3,528億円 | −354億円 | −1,024億円 | −1,651億円 | −1,160億円 | −1,481億円 | −3,220億円 |
| 財務CF | — | −89億円 | 62億円 | 2,540億円 | 609億円 | −623億円 | 1,458億円 | −387億円 | −374億円 | 2,547億円 |
| 現金 | 1,357億円 | 1,019億円 | 1,296億円 | 1,233億円 | 2,321億円 | 1,388億円 | 2,426億円 | 2,896億円 | 2,883億円 | 4,243億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 353億円 | — | — | — | 499億円 | 758億円 | 630億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 174億円 | — | — | — | 300億円 | 329億円 | 370億円 |
| 従業員 | 17,043 | 20,418 | 20,402 | 25,970 | 27,318 | 30,247 | 33,763 | 34,393 | 38,562 | 38,481 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | 777 | — | — | — | 977 | 1,084 | 1,044 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や日本ペイントホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。