投資総研

化学 ・ プライム市場

日本ペイントホールディングス

この1年は、売上が8.3%増え、営業利益は38.1%増えました。

証券コード 4612 ・ 2025年12月期の有価証券報告書より
  • 売上1.77兆円前の年から +8.3%
  • 営業利益2,571億円前の年から +38.1%
  • 100株の年間配当1,600円税金を引く前
  • 働く人38,481人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はNIPSEA、DuluxGroup、日本です。売上の約50%をNIPSEAが占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が8.3%増え、営業利益は38.1%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年1,600円です。

01

どんな会社?

主な事業はNIPSEA、DuluxGroup、日本です。

当社グループは、当社、連結子会社267社、持分法適用会社7社で構成されており、塗料・コーティング事業として自動車用、汎用、工業用、ファインケミカル及びその他塗料の製造・販売を、その他周辺事業として断熱材、CASE※、着色剤等の製造・販売を主な事業としております。

有価証券報告書「事業の内容」より

NIPSEA

50%売上に占める割合

売上
8,875億円
営業利益
1,440億円
利益率
15.9%

DuluxGroup

23%

売上
4,052億円
営業利益
349億円
利益率
8.6%

日本

12%

売上
2,054億円
営業利益
281億円
利益率
12.4%

AOC

9%

売上
1,573億円
営業利益
486億円
利益率
30.9%

売上1.77兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • NIPSEA50%8,875億円
  • DuluxGroup23%4,052億円
  • 日本11%2,054億円
  • AOC9%1,573億円
  • 米州7%1,190億円

これまでの歩み

  1. 1898

    日本ペイント製造株式会社として、資本金40万円をもって東京南品川に設立

  2. 1949

    東京証券取引所に上場(

  3. 2023

    欧州塗料周辺製品メーカー「N.P.T.s.r.l.」を連結子会社化

  4. 2024

    カザフスタンの塗料・塗料周辺製品メーカー「AlinaGroupLLP」を連結子会社化

  5. 2025

    米国・欧州を中心に事業を展開するスペシャリティ・フォーミュレーター※であるAOC,LLCをは…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
4612
業種
化学
本社
大阪市北区大淀北2丁目1番2号
市場
プライム市場
決算
12月
売買の単位
100株
働く人
38,481人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が8.3%増え、営業利益は38.1%増えました。

売上▲ 8.3%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年1.77兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 38.1%
17年18年19年22年23年24年25年2,571億円

事業別のもうけ

2025年12月期売上営業利益前の期から
NIPSEA8,875億円1,440億円+17.3%
DuluxGroup4,052億円349億円−13.5%
日本2,054億円281億円+44.6%
AOC1,573億円486億円—
米州1,190億円64億円−17.8%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)1,798億円▲ 42.8%
17年25年
1株利益(EPS)76.66円▲ 43.0%
17年25年
営業利益率14.5%▲ 3.1pt
17年25年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)10.6%▲ 2.1pt
17年25年
03

株価はどう動いてきた?

2025年12月期の株価は919〜1,352円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円21年2,292円22年23年24年25年
株主総利回り(2020年12月末=100)
  • 日本ペイントホールディングス
  • 配当込みTOPIX
10020020年21年22年23年24年25年この会社 49.1指数 213.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

9万〜14万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(13.7〜22.6倍)と比べる

計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年1,600円(税金を引く前)。この9年、減っていません。

1,600円100株の年間配当(税金を引く前)
20.9%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 6.7%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年16.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年22年23年24年25年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち44.9%が、返さなくていいお金です。現金は4,243億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)44.9%▼ 6.9pt
17年25年
手元の現金4,243億円▲ 47.2%
17年25年
借入金と社債1.42兆円▲ 87.1%
17年25年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)1,875億円▲ 12.0%
17年25年
06

未来への投資と、働く人

1,044万円平均年収(単体)
42.6歳平均年齢(単体)
11.3年平均勤続(単体)
設備投資630億円▼ 16.9%
17年25年
研究開発費370億円▲ 12.4%
17年25年
フリーキャッシュフロー−1,345億円
17年25年営業CF+投資CFの計算値
従業員38,481人▼ 0.2%
17年25年
平均年収(単体)1,044万円▼ 3.6%
17年25年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのはNipsea International Limited(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)で、55.54%です。

1

個人など

Nipsea International Limited(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)

55.54%

12.93億株+0.49pt

2

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

6.43%

1.50億株+0.83pt

3

個人など

Fraser (HK) Limited(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)

3.65%

0.85億株+0.04pt

上位10者で78.2%

  • 62.8%個人など
  • 10.1%信託銀行
  • 5.3%金融機関
  1. 4
    UBS AGLB Seg AC Untradable Shares(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)個人など
    3.64%+0.03pt
  2. 5
    BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC(常任代理人 三菱UFJ銀行)金融機関
    3.52%+0.75pt
  3. 6
    日本カストディ銀行信託銀行
    1.90%+0.14pt
  4. 7
    HSBC - Fund Services Clients A/C 500(常任代理人 香港上海銀行東京支店)金融機関
    1.11%+0.08pt
  5. 8
    日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行)信託銀行
    0.97%−0.97pt
  6. 9
    明治安田生命保険相互会社(常任代理人 日本カストディ銀行)信託銀行
    0.76%新しく入った
  7. 10
    The Bank Of New York Mellon 140042(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    0.71%新しく入った

2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文これにより、原材料の調達難や価格の急激な高騰、製造拠点の操業停止、物流の遮断による製造・出荷の停止等が発生した場合には、当社グループの財政状態及び経営成績等に悪影響が生じる可能性があります。
  • 今年の文製造・販売の委託先はいずれも当社グループの関連会社又は長期間の取引先にあたるため、現時点では当社グループとの関係が悪化する可能性は小さいと考えております。
  • 今年の文ただし、委託先と当社グループとの関係が悪化した場合、又は当社グループとの間で競合関係が生じた場合には、当社グループの事業、財政状態及び経営成績等に悪影響が生じる可能性があります。
  • 今年の文また、委託先において経営環境の悪化や災害等により業務に支障が生じた場合にも、同様に当社グループに悪影響が生じる可能性があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 当社グループの経営成績及び財政状態は、当社グループが製造・販売活動を行う世界各国・地域の経済情勢や金融市場動向の影響を受ける可能性があります。

  • 中国の不動産市況や規制状況が予想以上に厳しくなった場合には、当社グループの事業へ影響を及ぼす可能性があります。

  • このようなリスクが顕在化した場合には、当社グループの収益性が損なわれ、当社グループの財政状態及び経営成績等に悪影響が生じる可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2016年12月期2017年12月期2018年12月期2019年12月期2020年12月期2021年12月期2022年12月期2023年12月期2024年12月期2025年12月期
売上4,702億円6,102億円6,277億円6,920億円7,726億円9,983億円1.31兆円1.44兆円1.64兆円1.77兆円
営業利益725億円750億円865億円781億円——1,119億円1,687億円1,862億円2,571億円
純利益348億円493億円454億円367億円439億円676億円794億円1,185億円1,259億円1,798億円
総資産8,201億円9,261億円9,540億円1.48兆円1.61兆円1.96兆円2.44兆円2.71兆円3.07兆円4.02兆円
自己資本比率57.2%55.2%54.5%37.4%35.2%49.1%47.0%50.1%51.8%44.9%
ROE7.4%10.1%8.8%6.8%7.8%8.8%7.5%9.5%8.5%10.6%
1株利益(円)108.4830.7528.2822.9027.3829.4133.8250.4553.6076.66
1株純資産(円)292.62318.92324.31344.75353.80408.61489.19578.35676.76774.87
1株配当(円)8.08.49.09.09.010.011.014.015.016.0
期末PER(倍)29.423.226.649.382.842.630.722.619.113.7
営業CF779億円765億円615億円921億円876億円674億円1,124億円1,898億円1,674億円1,875億円
投資CF−427億円−1,003億円−374億円−3,528億円−354億円−1,024億円−1,651億円−1,160億円−1,481億円−3,220億円
財務CF—−89億円62億円2,540億円609億円−623億円1,458億円−387億円−374億円2,547億円
現金1,357億円1,019億円1,296億円1,233億円2,321億円1,388億円2,426億円2,896億円2,883億円4,243億円
設備投資———353億円———499億円758億円630億円
研究開発費———174億円———300億円329億円370億円
従業員17,04320,41820,40225,97027,31830,24733,76334,39338,56238,481
平均年収(単体・万円)———777———9771,0841,044

会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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