化成品
54%売上に占める割合
- 売上
- 1,363億円
- 営業利益
- 93億円
- 利益率
- 6.6%
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.2%増え、営業利益は6.3%増えました。
証券コード 4206 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は化成品、建装建材です。売上の約54%を化成品が占めます。
この1年は、売上が1.2%増え、営業利益は6.3%増えました。
配当は100株で年13,800円です。
主な事業は化成品、建装建材です。
当社グループは、当社(アイカ工業株式会社)、子会社51社及び関連会社3社により構成されており、化成品、建装建材の製造及び販売を国内外のグループ各社が相互協力のもとに密接に連携し、化成品、建装建材の開発、生産及び販売活動を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
化成品
54%売上に占める割合
建装建材
46%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
愛知時計電機株式会社より航空機用点火栓、航空機用安全硝子・強化硝子、接着剤の事業を引き継ぎ愛…
東京証券取引所市場第二部に株式上場
アイカ・アジア・パシフィック・ホールディング社がアドテック社-現社名:アイカアドテック社(マ…
証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行、名古屋…
アイカ・アジア・パシフィック・ホールディングス社がADBシーラント社(タイ国)に資本参加
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.2%増え、営業利益は6.3%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 化成品 | 1,363億円 | 93億円 | ±0.0% |
| 建装建材 | 1,155億円 | 248億円 | +10.1% |
2026年3月期の株価は3,153〜4,008円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
32万〜40万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年13,800円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から49番目でした。
資産のうち58.4%が、返さなくていいお金です。現金は546億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.34%です。
信託銀行
16.34%
0.10億株−1.39pt
信託銀行
9.03%
0.06億株−0.36pt
持株会
3.97%
0.03億株+0.07pt
上位10者で44.0%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(9)財務・税務等に関するリスク①取引先の信用に関するリスク当社グループは、国内外の様々な企業と取引をしております。
(11)気候変動・環境保全に関するリスク①環境保全に関するリスク化成品、建装建材各セグメントの製品を製造する過程で使用される原材料の中には、人の健康や生態系に影響を与える物質も含まれております。
(13)情報システムに関するリスク当社グループは、事業遂行に関連し、多くの個人情報や機密情報を有しているほか、様々なシステムやネットワークを利用しています。
また、為替・金利変動の影響や米国の通商政策に加え、中東情勢の緊迫化に伴う原材料の調達難および価格高騰への影響などにより、国内外ともに先行きは不透明な状況が続きました。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
この競争の激化やニーズの変化への対応の遅れにより、販売シェアの低下や販売価格の低下、滞留在庫の増加等が生じ、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
また、製造物責任賠償保険に加入しておりますが、万一、製造物責任賠償保険で充分に填補できない製品の欠陥による損失が発生した場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
このような背景から、当社グループの原材料や製品の輸送手段が不足する、あるいは物流コストが大幅に上昇するなどし、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,516億円 | 1,637億円 | 1,914億円 | 1,915億円 | 1,746億円 | 2,145億円 | 2,421億円 | 2,366億円 | 2,487億円 | 2,518億円 |
| 営業利益 | 181億円 | 191億円 | 208億円 | 208億円 | 180億円 | 203億円 | 206億円 | 253億円 | 274億円 | 291億円 |
| 純利益 | 111億円 | 120億円 | 133億円 | 127億円 | 108億円 | 131億円 | 101億円 | 151億円 | 169億円 | 185億円 |
| 総資産 | 1,646億円 | 1,896億円 | 1,910億円 | 2,064億円 | 2,074億円 | 2,404億円 | 2,500億円 | 2,747億円 | 2,881億円 | 3,264億円 |
| 自己資本比率 | 69.8% | 64.7% | 66.2% | 63.1% | 65.0% | 60.4% | 58.1% | 58.9% | 60.2% | 58.4% |
| ROE | 9.9% | 10.1% | 10.7% | 9.9% | 8.1% | 9.4% | 6.9% | 9.9% | 10.1% | 10.2% |
| 1株利益(円) | 169.48 | 183.76 | 203.95 | 195.01 | 164.79 | 200.90 | 157.27 | 236.60 | 266.36 | 296.48 |
| 1株純資産(円) | 1,759.91 | 1,880.13 | 1,936.87 | 1,994.03 | 2,064.24 | 2,223.98 | 2,270.08 | 2,529.07 | 2,762.12 | 3,010.32 |
| 1株配当(円) | 85.0 | 92.0 | 103.0 | 106.0 | 107.0 | 108.0 | 109.0 | 112.0 | 126.0 | 138.0 |
| 期末PER(倍) | 17.3 | 21.4 | 18.1 | 15.9 | 24.2 | 14.9 | 19.3 | 15.7 | 12.4 | 12.2 |
| 営業CF | 183億円 | 164億円 | 133億円 | 182億円 | 197億円 | 117億円 | 199億円 | 285億円 | 268億円 | 88億円 |
| 投資CF | −33億円 | −80億円 | −81億円 | −168億円 | −98億円 | −83億円 | −91億円 | −76億円 | −111億円 | −275億円 |
| 財務CF | −46億円 | −74億円 | −76億円 | −62億円 | −92億円 | −11億円 | −94億円 | −112億円 | −168億円 | 108億円 |
| 現金 | 476億円 | 489億円 | 454億円 | 406億円 | 412億円 | 450億円 | 479億円 | 596億円 | 624億円 | 546億円 |
| 設備投資 | — | — | — | — | — | 65億円 | — | 88億円 | 94億円 | 80億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | — | — | 35億円 | — | 41億円 | 44億円 | 47億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 5,314 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 647 | 652 | — | 682 | — | 710 | 781 | 817 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やアイカ工業が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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