樹脂・化成品
49%売上に占める割合
- 売上
- 2,284億円
- 営業利益
- 82億円
- 利益率
- 3.3%
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が5.0%減り、営業利益は5.0%増えました。
証券コード 4208 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は樹脂・化成品、機械、機能品です。売上の約49%を樹脂・化成品が占めます。
この1年は、売上が5.0%減り、営業利益は5.0%増えました。
配当は100株で年11,000円です。
主な事業は樹脂・化成品、機械、機能品です。
機能品当社は、ポリイミド、分離膜、セラミックス等の製造・販売を行っています。
有価証券報告書「事業の内容」より
樹脂・化成品
49%売上に占める割合
機械
15%
機能品
11%
その他
10%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
匿名組合沖ノ山炭鉱設立
東京証券取引所に上場
宇部研究開発センター開設
LANXESSDeutschlandGmbHのウレタンシステムズ事業を営む子会社の株式取得
生産技術研究所開設
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が5.0%減り、営業利益は5.0%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 樹脂・化成品 | 2,284億円 | 82億円 | — |
| 機械 | 681億円 | 62億円 | −20.8% |
| 機能品 | 509億円 | 98億円 | −16.4% |
| その他 | 481億円 | 19億円 | −6.9% |
| 高機能ウレタン | 461億円 | −5億円 | — |
| 医薬 | 206億円 | −13億円 | −209.0% |
2026年3月期の株価は1,788〜2,902円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
18万〜29万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年11,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
5年間 減配なし。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から22番目でした。
資産のうち46.2%が、返さなくていいお金です。現金は526億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行※1で、18.73%です。
信託銀行
18.73%
0.18億株+0.86pt
信託銀行
5.46%
0.05億株−1.91pt
信託銀行
2.06%
0.02億株変わらず
上位10者で36.9%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また洋上風力発電設備や造船業再生など政府主導の設備投資喚起施策により生産能力・設備能力を超える案件に対し機会損失が生じる可能性があります。
(2)地球環境問題気候変動問題については、当社グループはこれまで石炭を有効活用しつつ事業の拡大を図ってきました。
2026年度から開始される排出量取引制度や2028年度導入予定の化石燃料賦課金などの規制が強化され、賦課金等によりコストが増加することが予想されています。
また、上記の取組みに加え、人的資本に関するリスクへの対応として、健康投資を推進しています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、グローバル化する市場においては、各国の景気の減速、貿易摩擦、中東情勢、競合メーカーの台頭等で販売が減少する可能性があります。
また洋上風力発電設備や造船業再生など政府主導の設備投資喚起施策により生産能力・設備能力を超える案件に対し機会損失が生じる可能性があります。
さらに、地球環境の変化により自然災害が激甚化・高頻度化する場合、製造拠点の設備被害、物流網の遮断、原材料等の入手困難等により生産活動に悪影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 6,166億円 | 6,956億円 | 7,302億円 | 6,679億円 | 6,139億円 | 6,553億円 | 4,947億円 | 4,682億円 | 4,868億円 | 4,623億円 |
| 営業利益 | 350億円 | 502億円 | 446億円 | — | 259億円 | 440億円 | 162億円 | 225億円 | 180億円 | 189億円 |
| 純利益 | 242億円 | 317億円 | 325億円 | 230億円 | 229億円 | 245億円 | −70億円 | 290億円 | −48億円 | 239億円 |
| 総資産 | 7,094億円 | 7,424億円 | 7,403億円 | 7,273億円 | 7,697億円 | 8,380億円 | 7,327億円 | 7,890億円 | 8,662億円 | 9,463億円 |
| 自己資本比率 | 40.4% | 42.5% | 44.5% | 45.7% | 46.6% | 44.1% | 49.4% | 51.8% | 45.6% | 46.2% |
| ROE | 8.7% | 10.5% | 10.1% | 6.9% | 6.6% | 6.7% | −1.9% | 7.5% | −1.2% | 5.7% |
| 1株利益(円) | 228.50 | 301.65 | 312.36 | 227.33 | 226.79 | 249.31 | -72.54 | 298.59 | -49.60 | 245.76 |
| 1株純資産(円) | 2,707.61 | 3,002.86 | 3,261.23 | 3,287.73 | 3,549.52 | 3,813.16 | 3,726.39 | 4,210.11 | 4,067.90 | 4,500.48 |
| 1株配当(円) | 60.0 | 75.0 | 80.0 | 90.0 | 90.0 | 95.0 | 95.0 | 105.0 | 110.0 | 110.0 |
| 期末PER(倍) | 11.0 | 10.3 | 7.3 | 7.3 | 10.4 | 8.0 | — | 9.1 | — | 9.9 |
| 営業CF | 534億円 | 734億円 | 505億円 | 685億円 | 661億円 | 327億円 | 181億円 | 530億円 | 358億円 | 600億円 |
| 投資CF | −408億円 | −340億円 | −427億円 | −406億円 | −394億円 | −434億円 | −260億円 | −333億円 | −632億円 | −1,402億円 |
| 財務CF | −177億円 | −286億円 | −240億円 | −189億円 | 109億円 | 84億円 | 24億円 | −157億円 | 1,059億円 | 130億円 |
| 現金 | 358億円 | 485億円 | 323億円 | 406億円 | 796億円 | 788億円 | 307億円 | 359億円 | 1,154億円 | 526億円 |
| 設備投資 | — | — | 417億円 | — | — | 396億円 | — | 361億円 | 607億円 | 690億円 |
| 研究開発費 | — | — | 121億円 | — | — | 118億円 | — | 103億円 | 99億円 | 124億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 7,968 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 689 | — | — | 700 | — | 756 | 774 | 775 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やUBEが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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