投資総研

化学 ・ プライム市場

日本化薬

この1年は、売上が8.7%増え、営業利益は10.1%増えました。

証券コード 4272 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上2,419億円前の年から +8.7%
  • 営業利益225億円前の年から +10.1%
  • 100株の年間配当6,600円税金を引く前
  • 働く人5,946人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はモビリティ&イメージング事業領域、ファインケミカルズ事業領域、ライフサイエンス事業領域です。売上の約39%をモビリティ&イメージング事業領域が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が8.7%増え、営業利益は10.1%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年6,600円です。

01

どんな会社?

主な事業はモビリティ&イメージング事業領域、ファインケミカルズ事業領域、ライフサイエンス事業領域です。

モビリティ&イメージング事業領域

39%売上に占める割合

売上
947億円
営業利益
107億円
利益率
11.2%

ファインケミカルズ事業領域

31%

売上
741億円
営業利益
119億円
利益率
16.1%

ライフサイエンス事業領域

30%

売上
730億円
営業利益
97億円
利益率
13.3%

売上2,419億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • モビリティ&イメージング事業領域39%947億円
  • ファインケミカルズ事業領域31%741億円
  • ライフサイエンス事業領域30%730億円

これまでの歩み

  1. 1916

    我が国初の民営による産業火薬メーカー日本火薬製造株式会社として発足

  2. 1949

    株式を東京証券取引所へ上場

  3. 2022

    東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行

  4. 2022

    ポラテクノ(香港)有限公司を清算

  5. 2025

    化薬(上海)管理有限公司を清算

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
4272
業種
化学
本社
東京都千代田区丸の内二丁目1番1号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
5,946人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が8.7%増え、営業利益は10.1%増えました。

売上▲ 8.7%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年2,419億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 10.1%
17年18年226億円19年20年21年22年23年24年25年26年225億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
モビリティ&イメージング事業領域947億円107億円−20.0%
ファインケミカルズ事業領域741億円119億円+20.5%
ライフサイエンス事業領域730億円97億円+52.3%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)246億円▲ 40.7%
17年20年26年
1株利益(EPS)161.18円▲ 50.4%
17年20年26年
営業利益率9.3%▲ 0.1pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)9.0%▲ 2.5pt
17年20年26年
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株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,219〜2,019円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円22年1,322円23年24年25年26年2,019円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 日本化薬
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年日本化薬 188.2指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

12万〜20万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(10.9〜52.7倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年6,600円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

6,600円100株の年間配当(税金を引く前)
40.9%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 10.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年66.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち70.0%が、返さなくていいお金です。現金は534億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)70.0%▼ 1.6pt
17年20年26年
手元の現金534億円▼ 7.9%
17年20年26年
借入金と社債492億円▲ 16.8%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)288億円▲ 12.7%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

798万円平均年収(単体)
41.0歳平均年齢(単体)
14.8年平均勤続(単体)
設備投資160億円▼ 39.8%
17年20年26年
研究開発費125億円▼ 16.7%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー116億円
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員5,946人
17年20年26年
平均年収(単体)798万円▲ 2.7%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.83%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

14.83%

0.22億株+0.26pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

7.44%

0.11億株+1.08pt

3

個人など

カヤベスタークラブ

4.10%

0.06億株+0.92pt

上位10者で44.1%

  • 29.0%信託銀行
  • 8.7%金融機関
  • 4.1%個人など
  • 2.3%会社など
  1. 4
    常陽銀行(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行)信託銀行
    3.43%+0.25pt
  2. 5
    明治安田生命保険相互会社(常任代理人 日本カストディ銀行)信託銀行
    3.26%+0.92pt
  3. 6
    NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST金融機関
    2.78%−3.20pt
  4. 7
    中外産業会社など
    2.32%+0.17pt
  5. 8
    三菱UFJ銀行金融機関
    2.30%−1.36pt
  6. 9
    NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS金融機関
    1.88%−1.18pt
  7. 10
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行)金融機関
    1.78%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文3【事業等のリスク】(1)リスクマネジメントの考え方企業を取り巻く事業環境は日々変化しており、複雑かつ不確実性が高まる中、多種多様なリスクに直面しています。
  • 今年の文日本化薬グループは生産体制の維持、原材料の適正確保、災害対策の強化により事業継続性を確保することで、事業に関わる様々なリスクの顕在化を未然に防止し、リスクによる影響の最小化を図ります。
  • 今年の文(2)リスクマネジメント体制日本化薬グループは、リスクの顕在化を未然に防止し、リスクによる影響を最小化するためにサステナブル経営会議の専門委員会として「危機管理委員会」を設置し、年2回(必要があれば随時)開催しています。
  • 今年の文(3)グループ重要リスク有価証券報告書に記載した事業の状況及び経理の状況等のうち、連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに重要な影響を及ぼす可能性があると経営者が認識する主要なリスクは、以下のとおりです。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 中高景気リスク世界経済や特定市場(自動車・半導体等)の変動により需要が減少し、売上低下及び収益悪化を招く可能性がある。

  • 中高知財リスク特許侵害や訴訟、技術流出により、競争優位性の低下を招く可能性がある。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上1,591億円1,679億円1,726億円1,751億円1,734億円1,848億円1,984億円2,018億円2,226億円2,419億円
営業利益196億円226億円199億円175億円152億円210億円215億円73億円204億円225億円
純利益156億円155億円149億円128億円126億円172億円150億円41億円175億円246億円
総資産2,728億円2,856億円2,936億円2,785億円2,945億円3,155億円3,229億円3,632億円3,737億円3,987億円
自己資本比率71.1%72.9%73.6%75.2%77.2%77.8%78.7%74.2%71.6%70.0%
ROE8.2%7.7%7.0%6.0%5.8%7.3%6.0%1.6%6.5%9.0%
1株利益(円)90.2389.4585.7774.2573.62101.7089.3624.80107.17161.18
1株純資産(円)1,120.731,203.231,247.751,225.711,332.061,459.061,532.351,625.181,673.241,878.87
1株配当(円)30.030.030.030.030.040.045.045.060.066.0
期末PER(倍)16.714.615.213.414.511.413.352.713.210.9
営業CF314億円201億円268億円273億円244億円231億円200億円232億円255億円288億円
投資CF−119億円−162億円−177億円−175億円−176億円−106億円−152億円−194億円−273億円−172億円
財務CF−141億円−62億円−64億円−139億円−84億円−111億円−80億円38億円−48億円−202億円
現金518億円505億円527億円467億円475億円530億円531億円648億円579億円534億円
設備投資——166億円145億円—115億円—177億円266億円160億円
研究開発費——125億円110億円—130億円—198億円150億円125億円
従業員—————————5,946
平均年収(単体・万円)——746717—1—736776798

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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