モビリティ&イメージング事業領域
39%売上に占める割合
- 売上
- 947億円
- 営業利益
- 107億円
- 利益率
- 11.2%
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が8.7%増え、営業利益は10.1%増えました。
証券コード 4272 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はモビリティ&イメージング事業領域、ファインケミカルズ事業領域、ライフサイエンス事業領域です。売上の約39%をモビリティ&イメージング事業領域が占めます。
この1年は、売上が8.7%増え、営業利益は10.1%増えました。
配当は100株で年6,600円です。
主な事業はモビリティ&イメージング事業領域、ファインケミカルズ事業領域、ライフサイエンス事業領域です。
モビリティ&イメージング事業領域
39%売上に占める割合
ファインケミカルズ事業領域
31%
ライフサイエンス事業領域
30%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
我が国初の民営による産業火薬メーカー日本火薬製造株式会社として発足
株式を東京証券取引所へ上場
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
ポラテクノ(香港)有限公司を清算
化薬(上海)管理有限公司を清算
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が8.7%増え、営業利益は10.1%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| モビリティ&イメージング事業領域 | 947億円 | 107億円 | −20.0% |
| ファインケミカルズ事業領域 | 741億円 | 119億円 | +20.5% |
| ライフサイエンス事業領域 | 730億円 | 97億円 | +52.3% |
2026年3月期の株価は1,219〜2,019円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
12万〜20万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,600円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・5年間 減配なし。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から51番目でした。
資産のうち70.0%が、返さなくていいお金です。現金は534億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.83%です。
信託銀行
14.83%
0.22億株+0.26pt
信託銀行
7.44%
0.11億株+1.08pt
個人など
4.10%
0.06億株+0.92pt
上位10者で44.1%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
3【事業等のリスク】(1)リスクマネジメントの考え方企業を取り巻く事業環境は日々変化しており、複雑かつ不確実性が高まる中、多種多様なリスクに直面しています。
日本化薬グループは生産体制の維持、原材料の適正確保、災害対策の強化により事業継続性を確保することで、事業に関わる様々なリスクの顕在化を未然に防止し、リスクによる影響の最小化を図ります。
(2)リスクマネジメント体制日本化薬グループは、リスクの顕在化を未然に防止し、リスクによる影響を最小化するためにサステナブル経営会議の専門委員会として「危機管理委員会」を設置し、年2回(必要があれば随時)開催しています。
(3)グループ重要リスク有価証券報告書に記載した事業の状況及び経理の状況等のうち、連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに重要な影響を及ぼす可能性があると経営者が認識する主要なリスクは、以下のとおりです。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
中高景気リスク世界経済や特定市場(自動車・半導体等)の変動により需要が減少し、売上低下及び収益悪化を招く可能性がある。
中高知財リスク特許侵害や訴訟、技術流出により、競争優位性の低下を招く可能性がある。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,591億円 | 1,679億円 | 1,726億円 | 1,751億円 | 1,734億円 | 1,848億円 | 1,984億円 | 2,018億円 | 2,226億円 | 2,419億円 |
| 営業利益 | 196億円 | 226億円 | 199億円 | 175億円 | 152億円 | 210億円 | 215億円 | 73億円 | 204億円 | 225億円 |
| 純利益 | 156億円 | 155億円 | 149億円 | 128億円 | 126億円 | 172億円 | 150億円 | 41億円 | 175億円 | 246億円 |
| 総資産 | 2,728億円 | 2,856億円 | 2,936億円 | 2,785億円 | 2,945億円 | 3,155億円 | 3,229億円 | 3,632億円 | 3,737億円 | 3,987億円 |
| 自己資本比率 | 71.1% | 72.9% | 73.6% | 75.2% | 77.2% | 77.8% | 78.7% | 74.2% | 71.6% | 70.0% |
| ROE | 8.2% | 7.7% | 7.0% | 6.0% | 5.8% | 7.3% | 6.0% | 1.6% | 6.5% | 9.0% |
| 1株利益(円) | 90.23 | 89.45 | 85.77 | 74.25 | 73.62 | 101.70 | 89.36 | 24.80 | 107.17 | 161.18 |
| 1株純資産(円) | 1,120.73 | 1,203.23 | 1,247.75 | 1,225.71 | 1,332.06 | 1,459.06 | 1,532.35 | 1,625.18 | 1,673.24 | 1,878.87 |
| 1株配当(円) | 30.0 | 30.0 | 30.0 | 30.0 | 30.0 | 40.0 | 45.0 | 45.0 | 60.0 | 66.0 |
| 期末PER(倍) | 16.7 | 14.6 | 15.2 | 13.4 | 14.5 | 11.4 | 13.3 | 52.7 | 13.2 | 10.9 |
| 営業CF | 314億円 | 201億円 | 268億円 | 273億円 | 244億円 | 231億円 | 200億円 | 232億円 | 255億円 | 288億円 |
| 投資CF | −119億円 | −162億円 | −177億円 | −175億円 | −176億円 | −106億円 | −152億円 | −194億円 | −273億円 | −172億円 |
| 財務CF | −141億円 | −62億円 | −64億円 | −139億円 | −84億円 | −111億円 | −80億円 | 38億円 | −48億円 | −202億円 |
| 現金 | 518億円 | 505億円 | 527億円 | 467億円 | 475億円 | 530億円 | 531億円 | 648億円 | 579億円 | 534億円 |
| 設備投資 | — | — | 166億円 | 145億円 | — | 115億円 | — | 177億円 | 266億円 | 160億円 |
| 研究開発費 | — | — | 125億円 | 110億円 | — | 130億円 | — | 198億円 | 150億円 | 125億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 5,946 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 746 | 717 | — | 1 | — | 736 | 776 | 798 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や日本化薬が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。