投資総研

化学 ・ プライム市場

ADEKA

この1年は、売上が2.3%増え、営業利益は1.5%増えました。

証券コード 4401 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上4,166億円前の年から +2.3%
  • 営業利益416億円前の年から +1.5%
  • 100株の年間配当11,200円税金を引く前
  • 働く人5,434人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は化学品事業、ライフサイエンス事業、食品事業です。売上の約52%を化学品事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が2.3%増え、営業利益は1.5%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年11,200円です。

01

どんな会社?

主な事業は化学品事業、ライフサイエンス事業、食品事業です。

当社及び当社の関係会社(当社、子会社58社及び関連会社20社(2026年3月31日現在)により構成)においては、化学品、食品、ライフサイエンス及びその他の4事業を主として行っており、その製品はあらゆる種類にわたっています。

有価証券報告書「事業の内容」より

化学品事業

52%売上に占める割合

売上
2,148億円
営業利益
264億円
利益率
12.3%

ライフサイエンス事業

27%

売上
1,118億円
営業利益
98億円
利益率
8.8%

食品事業

20%

売上
830億円
営業利益
44億円
利益率
5.2%

その他

2%

売上
70億円
営業利益
10億円
利益率
5.3%

売上4,166億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 化学品事業51%2,148億円
  • ライフサイエンス事業27%1,118億円
  • 食品事業20%830億円
  • その他2%70億円

これまでの歩み

  1. 1917

    電解ソーダの製造を目的として、旭電化工業(株)を資本金100万円で創立

  2. 1949

    当社株式、東京証券取引所に上場

  3. 2023

    グラフェンの研究開発力の強化、領域拡大と事業化に向け、(株)インキュベーション・アライアンス…

  4. 2023

    グループ経営の効率化に向け、ADEKA総合設備(株)が(株)旭建築設計事務所を合併

  5. 2025

    事業拡大とサービス向上に向け、ADEKA食品販売(株)が(株)イズミコーワの株式を取得し、子…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
4401
業種
化学
本社
東京都荒川区東尾久七丁目2番35号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
5,434人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が2.3%増え、営業利益は1.5%増えました。

売上▲ 2.3%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年4,166億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 1.5%
17年18年19年21年22年23年24年25年26年416億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
化学品事業2,148億円264億円−6.0%
ライフサイエンス事業1,118億円98億円+26.4%
食品事業830億円44億円−0.6%
その他70億円10億円+46.5%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)279億円▲ 11.4%
17年20年26年
1株利益(EPS)277.95円▲ 13.2%
17年20年26年
営業利益率10.0%▼ 0.1pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)9.1%▲ 0.5pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は2,125〜5,104円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円22年2,800円23年24年25年26年5,104円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • ADEKA
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年ADEKA 186.6指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

21万〜51万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(10.95〜14.34倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年11,200円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

11,200円100株の年間配当(税金を引く前)
40.3%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 12.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年112.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち56.0%が、返さなくていいお金です。現金は879億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)56.0%▲ 1.3pt
17年20年26年
手元の現金879億円▼ 18.5%
17年20年26年
借入金と社債619億円▼ 2.4%
17年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)406億円▼ 12.2%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

795万円平均年収(単体)
40.2歳平均年齢(単体)
17.1年平均勤続(単体)
設備投資217億円▲ 16.0%
17年20年26年
研究開発費193億円▲ 9.9%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー105億円▼ 68.7%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員5,434人
17年20年26年
平均年収(単体)795万円▲ 1.8%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、11.41%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

11.41%

0.11億株+0.57pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行(信託口)

7.07%

0.07億株−0.68pt

3

信託銀行

朝日生命保険相互会社(常任代理人)日本カストディ銀行

4.12%

0.04億株+0.16pt

上位10者で40.4%

  • 28.8%信託銀行
  • 4.2%金融機関
  • 4.1%会社など
  • 3.2%持株会
  1. 4
    みずほ信託銀行退職給付信託みずほ銀行口再信託受託者日本カストディ銀行信託銀行
    3.83%+0.14pt
  2. 5
    ADEKA取引先持株会持株会
    3.19%変わらず
  3. 6
    全国共済農業協同組合連合会(常任代理人)日本マスタートラスト信託銀行信託銀行
    2.37%+0.09pt
  4. 7
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人)みずほ銀行決済営業部金融機関
    2.33%−0.02pt
  5. 8
    日本ゼオン会社など
    2.22%+0.08pt
  6. 9
    THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042(常任代理人)みずほ銀行決済営業部金融機関
    1.92%−0.19pt
  7. 10
    昭和興産会社など
    1.90%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文地政学リスクに関しては、イランと米国・イスラエルとの紛争が発生しており、それによりUAEにある連結子会社の生産・販売に影響が生じています。
  • 今年の文①紛争やホルムズ海峡閉鎖等の産油国の地政学リスク等により、原油価格、ナフサ価格及び天然ガス価格が影響を受け、石油化学原料や包材等にも大きな影響を及ぼす可能性があります。
  • 今年の文また、ホルムズ海峡封鎖が油脂相場へ影響を与えることも考えられ、海上運賃上昇の可能性は既に高まっています。
  • 今年の文また、製造物責任賠償については保険に加入していますが、当該保険によって最終的に発生するすべての賠償額を十分に補償できるとは限らず、当社グループの業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • さらにイスラエル・パレスチナ地域における紛争は、今後の紛争の動向によっては中東地域の顧客との取引に大きな影響が発生する可能性があります。

  • これらの他、米国の関税政策により当連結グループが事業展開する業界の市場動向に影響を及ぼす事象が発生した場合、当連結グループの経営成績に悪影響を与える可能性があります。

  • 感染症防止対策について当連結グループの従業員に感染症が蔓延した場合、一時的に当連結グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上2,234億円2,396億円2,994億円3,041億円3,271億円3,612億円4,033億円3,998億円4,071億円4,166億円
営業利益210億円213億円266億円—290億円349億円324億円354億円410億円416億円
純利益153億円153億円171億円152億円164億円237億円168億円230億円250億円279億円
総資産2,905億円3,122億円4,145億円4,095億円4,377億円4,753億円5,001億円5,431億円5,431億円5,600億円
自己資本比率62.0%63.0%49.4%51.3%52.1%52.6%52.2%52.5%54.6%56.0%
ROE8.9%8.2%8.5%7.3%7.5%9.9%6.6%8.4%8.6%9.1%
1株利益(円)149.03149.18165.78147.69159.01229.65163.30224.87245.55277.95
1株純資産(円)1,751.201,910.231,986.532,036.982,208.402,426.702,544.282,791.922,916.303,202.99
1株配当(円)35.039.045.048.048.070.070.090.0100.0112.0
期末PER(倍)10.912.99.89.213.711.813.814.310.913.0
営業CF222億円222億円183億円274億円369億円211億円173億円420億円462億円406億円
投資CF−167億円−191億円−183億円−152億円−142億円−113億円−195億円−231億円−126億円−301億円
財務CF−38億円−58億円90億円−75億円−66億円−118億円−26億円−46億円−223億円−353億円
現金508億円489億円565億円609億円821億円828億円795億円969億円1,078億円879億円
設備投資——174億円——146億円—207億円187億円217億円
研究開発費——118億円——145億円—161億円176億円193億円
従業員—————————5,434
平均年収(単体・万円)——702——716—719781795

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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