化学品事業
52%売上に占める割合
- 売上
- 2,148億円
- 営業利益
- 264億円
- 利益率
- 12.3%
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が2.3%増え、営業利益は1.5%増えました。
証券コード 4401 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は化学品事業、ライフサイエンス事業、食品事業です。売上の約52%を化学品事業が占めます。
この1年は、売上が2.3%増え、営業利益は1.5%増えました。
配当は100株で年11,200円です。
主な事業は化学品事業、ライフサイエンス事業、食品事業です。
当社及び当社の関係会社(当社、子会社58社及び関連会社20社(2026年3月31日現在)により構成)においては、化学品、食品、ライフサイエンス及びその他の4事業を主として行っており、その製品はあらゆる種類にわたっています。
有価証券報告書「事業の内容」より
化学品事業
52%売上に占める割合
ライフサイエンス事業
27%
食品事業
20%
その他
2%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
電解ソーダの製造を目的として、旭電化工業(株)を資本金100万円で創立
当社株式、東京証券取引所に上場
グラフェンの研究開発力の強化、領域拡大と事業化に向け、(株)インキュベーション・アライアンス…
グループ経営の効率化に向け、ADEKA総合設備(株)が(株)旭建築設計事務所を合併
事業拡大とサービス向上に向け、ADEKA食品販売(株)が(株)イズミコーワの株式を取得し、子…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が2.3%増え、営業利益は1.5%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 化学品事業 | 2,148億円 | 264億円 | −6.0% |
| ライフサイエンス事業 | 1,118億円 | 98億円 | +26.4% |
| 食品事業 | 830億円 | 44億円 | −0.6% |
| その他 | 70億円 | 10億円 | +46.5% |
2026年3月期の株価は2,125〜5,104円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
21万〜51万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年11,200円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 3年連続・5年間 減配なし。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から81番目でした。
資産のうち56.0%が、返さなくていいお金です。現金は879億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、11.41%です。
信託銀行
11.41%
0.11億株+0.57pt
信託銀行
7.07%
0.07億株−0.68pt
信託銀行
4.12%
0.04億株+0.16pt
上位10者で40.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
地政学リスクに関しては、イランと米国・イスラエルとの紛争が発生しており、それによりUAEにある連結子会社の生産・販売に影響が生じています。
①紛争やホルムズ海峡閉鎖等の産油国の地政学リスク等により、原油価格、ナフサ価格及び天然ガス価格が影響を受け、石油化学原料や包材等にも大きな影響を及ぼす可能性があります。
また、ホルムズ海峡封鎖が油脂相場へ影響を与えることも考えられ、海上運賃上昇の可能性は既に高まっています。
また、製造物責任賠償については保険に加入していますが、当該保険によって最終的に発生するすべての賠償額を十分に補償できるとは限らず、当社グループの業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
さらにイスラエル・パレスチナ地域における紛争は、今後の紛争の動向によっては中東地域の顧客との取引に大きな影響が発生する可能性があります。
これらの他、米国の関税政策により当連結グループが事業展開する業界の市場動向に影響を及ぼす事象が発生した場合、当連結グループの経営成績に悪影響を与える可能性があります。
感染症防止対策について当連結グループの従業員に感染症が蔓延した場合、一時的に当連結グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,234億円 | 2,396億円 | 2,994億円 | 3,041億円 | 3,271億円 | 3,612億円 | 4,033億円 | 3,998億円 | 4,071億円 | 4,166億円 |
| 営業利益 | 210億円 | 213億円 | 266億円 | — | 290億円 | 349億円 | 324億円 | 354億円 | 410億円 | 416億円 |
| 純利益 | 153億円 | 153億円 | 171億円 | 152億円 | 164億円 | 237億円 | 168億円 | 230億円 | 250億円 | 279億円 |
| 総資産 | 2,905億円 | 3,122億円 | 4,145億円 | 4,095億円 | 4,377億円 | 4,753億円 | 5,001億円 | 5,431億円 | 5,431億円 | 5,600億円 |
| 自己資本比率 | 62.0% | 63.0% | 49.4% | 51.3% | 52.1% | 52.6% | 52.2% | 52.5% | 54.6% | 56.0% |
| ROE | 8.9% | 8.2% | 8.5% | 7.3% | 7.5% | 9.9% | 6.6% | 8.4% | 8.6% | 9.1% |
| 1株利益(円) | 149.03 | 149.18 | 165.78 | 147.69 | 159.01 | 229.65 | 163.30 | 224.87 | 245.55 | 277.95 |
| 1株純資産(円) | 1,751.20 | 1,910.23 | 1,986.53 | 2,036.98 | 2,208.40 | 2,426.70 | 2,544.28 | 2,791.92 | 2,916.30 | 3,202.99 |
| 1株配当(円) | 35.0 | 39.0 | 45.0 | 48.0 | 48.0 | 70.0 | 70.0 | 90.0 | 100.0 | 112.0 |
| 期末PER(倍) | 10.9 | 12.9 | 9.8 | 9.2 | 13.7 | 11.8 | 13.8 | 14.3 | 10.9 | 13.0 |
| 営業CF | 222億円 | 222億円 | 183億円 | 274億円 | 369億円 | 211億円 | 173億円 | 420億円 | 462億円 | 406億円 |
| 投資CF | −167億円 | −191億円 | −183億円 | −152億円 | −142億円 | −113億円 | −195億円 | −231億円 | −126億円 | −301億円 |
| 財務CF | −38億円 | −58億円 | 90億円 | −75億円 | −66億円 | −118億円 | −26億円 | −46億円 | −223億円 | −353億円 |
| 現金 | 508億円 | 489億円 | 565億円 | 609億円 | 821億円 | 828億円 | 795億円 | 969億円 | 1,078億円 | 879億円 |
| 設備投資 | — | — | 174億円 | — | — | 146億円 | — | 207億円 | 187億円 | 217億円 |
| 研究開発費 | — | — | 118億円 | — | — | 145億円 | — | 161億円 | 176億円 | 193億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 5,434 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 702 | — | — | 716 | — | 719 | 781 | 795 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やADEKAが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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