機能化学品事業
57%売上に占める割合
- 売上
- 1,458億円
- 営業利益
- 268億円
- 利益率
- 17.8%
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が8.2%増え、営業利益は4.6%増えました。
証券コード 4403 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は機能化学品事業、化薬事業、医薬・医療・健康事業です。売上の約57%を機能化学品事業が占めます。
この1年は、売上が8.2%増え、営業利益は4.6%増えました。
配当は100株で年6,100円です。
主な事業は機能化学品事業、化薬事業、医薬・医療・健康事業です。
当社の企業集団は、当社、子会社30社(内在外13社)、および関連会社9社(内在外4社)で構成され、機能化学品、医薬・医療・健康、化薬に関連する事業を主として行っており、その他、運送および不動産等の事業活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
機能化学品事業
57%売上に占める割合
化薬事業
24%
医薬・医療・健康事業
19%
その他
0%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
企業再建整備法に基づいて、当社はその油脂・塗料・火薬および溶接棒に関する事業を継承する第二会…
「油化事業部」と「化成事業部」を統合し「機能材料事業部」を新設、「ライフサイエンス事業部」と…
北海道日油株式会社(連結子会社)を日本工機株式会社(現・連結子会社)に吸収合併することにより…
「先端技術研究所」を廃止し、「マテリアルサイエンス研究所」と「ヘルスサイエンス研究所」を新設
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が8.2%増え、営業利益は4.6%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 機能化学品事業 | 1,458億円 | 268億円 | −9.9% |
| 化薬事業 | 617億円 | 80億円 | +154.9% |
| 医薬・医療・健康事業 | 499億円 | 158億円 | +0.8% |
| その他 | 6億円 | 4億円 | +24.7% |
2026年3月期の株価は1,765〜3,334円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
18万〜33万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,100円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 1年連続。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から129番目でした。
資産のうち74.0%が、返さなくていいお金です。現金は830億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、15.73%です。
信託銀行
15.73%
0.36億株−0.34pt
信託銀行
6.18%
0.14億株−0.47pt
金融機関
4.14%
0.09億株+0.13pt
上位10者で38.2%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
しかしながら、サプライヤーやその上流において、強制労働や児童労働といった人権侵害や環境破壊を伴う原材料の調達がなされ、当社グループの社会的信頼性が低下する可能性があります。
このような情勢下、当社グループは、2030年度を最終年度とする「NOF VISION 2030」で定めた2030年度の「ありたい姿」を目指して、事業領域拡大ステージである「2028中期経営計画」を推進してまいります。
「市場の機会を捉えた事業領域拡大」を加速するため、目指す3分野での積極的な戦略投資を進めてまいります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
しかし、想定を超える災害の発生により、生産をはじめ販売や物流等の活動が中断した場合、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
ただし、不正競争防止法・独占禁止法・下請法・外為法・化審法・薬機法等の各種法令に関する違反により、行政処分が下され、事業活動の停止や課徴金支払い等が発生する可能性があります。
ただし、海外拠点のガバナンスが行き届かず、法令違反等の不正が発生し、行政処分や刑事・民事訴訟等により信用が低下して、業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,741億円 | 1,799億円 | 1,892億円 | 1,809億円 | 1,726億円 | 1,926億円 | 2,177億円 | 2,223億円 | 2,383億円 | 2,580億円 |
| 営業利益 | 243億円 | 258億円 | 284億円 | — | 266億円 | 356億円 | 406億円 | 421億円 | 453億円 | 474億円 |
| 純利益 | 176億円 | 199億円 | 220億円 | 211億円 | 233億円 | 267億円 | 340億円 | 340億円 | 365億円 | 406億円 |
| 総資産 | 2,171億円 | 2,359億円 | 2,445億円 | 2,352億円 | 2,715億円 | 2,896億円 | 3,094億円 | 3,414億円 | 3,572億円 | 3,992億円 |
| 自己資本比率 | 69.9% | 71.6% | 72.6% | 75.6% | 74.7% | 76.3% | 77.3% | 77.6% | 78.0% | 74.0% |
| ROE | 12.3% | 12.4% | 12.7% | 11.9% | 12.2% | 12.6% | 14.8% | 13.5% | 13.4% | 14.1% |
| 1株利益(円) | 67.42 | 76.99 | 86.43 | 83.91 | 93.50 | 107.92 | 139.01 | 141.17 | 153.88 | 176.34 |
| 1株純資産(円) | 584.48 | 660.05 | 702.92 | 713.66 | 816.20 | 896.88 | 986.85 | 1,109.01 | 1,192.67 | 1,304.33 |
| 1株配当(円) | 16.0 | 21.3 | 26.0 | 26.0 | 26.7 | 30.0 | 36.0 | 38.0 | 45.0 | 61.0 |
| 期末PER(倍) | 11.7 | 13.6 | 14.5 | 13.6 | 20.6 | 15.5 | 14.8 | 14.8 | 13.1 | 17.6 |
| 営業CF | 240億円 | 202億円 | 199億円 | 278億円 | 307億円 | 274億円 | 233億円 | 300億円 | 290億円 | 359億円 |
| 投資CF | −58億円 | −49億円 | −55億円 | −48億円 | 19億円 | −88億円 | −7億円 | −150億円 | −137億円 | −44億円 |
| 財務CF | −75億円 | −85億円 | −108億円 | −113億円 | −80億円 | −153億円 | −162億円 | −171億円 | −220億円 | −314億円 |
| 現金 | 292億円 | 365億円 | 394億円 | 507億円 | 766億円 | 814億円 | 891億円 | 875億円 | 827億円 | 830億円 |
| 設備投資 | — | — | — | — | — | 57億円 | — | 187億円 | 184億円 | 344億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | — | — | 61億円 | — | 73億円 | 79億円 | 81億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 4,155 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 776 | — | — | 794 | — | 818 | 836 | 844 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や日油が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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