信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
12.02%
0.08億株−1.24pt
医薬品 ・ プライム市場
この1年は、売上が6.6%増え、営業利益は0.1%増えました。
証券コード 4516 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
当社グループは、当社、連結子会社6社で構成され、医薬品及び機能食品の製造販売を主な事業にしております。
この1年は、売上が6.6%増え、営業利益は0.1%増えました。
配当は100株で年12,400円です。
医薬品の会社です。
当社グループは、当社、連結子会社6社で構成され、医薬品及び機能食品の製造販売を主な事業にしております。
有価証券報告書「事業の内容」より
京都新薬堂を創設
京都証券取引所に株式上場
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行
北京事務所の事業を北京艾努愛世医薬科技有限公司及び天津艾努愛世医薬有限公司へ移管
NSPharma,Inc.がマサチューセッツ州ケンブリッジに新オフィス(イノベーションリサー…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が6.6%増え、営業利益は0.1%増えました。
2026年3月期の株価は2,967〜6,529円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
30万〜65万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年12,400円(税金を引く前)。この6年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
5年間 減配なし。同じ業種(医薬品)で配当のある39社のうち、決算期末の利回りは上から26番目でした。
資産のうち84.2%が、返さなくていいお金です。現金は766億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、12.02%です。
信託銀行
12.02%
0.08億株−1.24pt
金融機関
9.62%
0.06億株−0.01pt
信託銀行
7.30%
0.05億株−0.33pt
上位10者で46.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
⑬人財の確保と育成に関するリスク当社グループでは、持続的成長のための原動力は「人財」であると考えています。
このようなリスク認識のもと、当社グループでは、「多様な人財の育成と社員のウェルビーイング実現」をマテリアリティとして特定し、自律型人財やグローバルリーダーの育成、多様な働き方の促進に取り組んでいます。
また、キャリア採用の強化を通じて、専門性の高い人財やグローバル人財の獲得にも取り組んでいます。
当社グループでは、これらの取組みを通じて社員一人ひとりが成長を実感できる環境を整備し、人財の定着・確保を図ることで、当該リスクの低減に努めてまいります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
新薬候補品の研究開発には、多額の費用と長い年月が必要ですが、その間に期待された有用性が確認できず研究開発を中止する可能性があります。
また、臨床試験で良好な結果が得られても承認審査基準の変更等により承認が得られなくなる可能性があります。
また、当社グループが保有する知的財産権の有効性に関する係争が発生し、特許が無効等と判断された結果、競争優位性が低下する可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 988億円 | 1,014億円 | 1,147億円 | 1,166億円 | 1,219億円 | 1,375億円 | 1,442億円 | 1,483億円 | 1,602億円 | 1,708億円 |
| 営業利益 | 153億円 | 171億円 | 206億円 | 217億円 | 272億円 | 329億円 | 300億円 | 333億円 | 354億円 | 355億円 |
| 純利益 | 117億円 | 130億円 | 163億円 | 169億円 | 195億円 | 250億円 | 228億円 | 259億円 | 326億円 | 297億円 |
| 総資産 | 1,509億円 | 1,559億円 | 1,688億円 | 1,815億円 | 2,054億円 | 2,199億円 | 2,375億円 | 2,634億円 | 2,836億円 | 3,464億円 |
| 自己資本比率 | 75.6% | 80.5% | 80.0% | 80.8% | 79.4% | 82.1% | 82.4% | 83.6% | 87.1% | 84.2% |
| ROE | 10.8% | 10.8% | 12.5% | 12.0% | 12.6% | 14.5% | 12.1% | 12.4% | 13.9% | 11.0% |
| 1株利益(円) | 174.42 | 192.31 | 242.04 | 250.42 | 290.12 | 370.97 | 338.70 | 383.82 | 483.40 | 441.00 |
| 1株純資産(円) | 1,693.81 | 1,862.54 | 2,003.39 | 2,176.46 | 2,422.47 | 2,681.18 | 2,904.49 | 3,269.72 | 3,666.27 | 4,325.63 |
| 1株配当(円) | 48.0 | 52.0 | 70.0 | 86.0 | 99.0 | 110.0 | 114.0 | 124.0 | 124.0 | 124.0 |
| 期末PER(倍) | 32.5 | 37.0 | 33.3 | 33.9 | 28.4 | 22.5 | 17.2 | 11.6 | 7.9 | 11.6 |
| 営業CF | 189億円 | 67億円 | 153億円 | 127億円 | 237億円 | 213億円 | 262億円 | 163億円 | 361億円 | 272億円 |
| 投資CF | −58億円 | −113億円 | 5億円 | −23億円 | −17億円 | −100億円 | −176億円 | −99億円 | −289億円 | 20億円 |
| 財務CF | −22億円 | −38億円 | −37億円 | −57億円 | −77億円 | −84億円 | −96億円 | −97億円 | −99億円 | −99億円 |
| 現金 | 359億円 | 275億円 | 396億円 | 436億円 | 579億円 | 606億円 | 600億円 | 581億円 | 552億円 | 766億円 |
| 設備投資 | — | — | 12億円 | 25億円 | — | 107億円 | — | 164億円 | 310億円 | 75億円 |
| 研究開発費 | — | — | 167億円 | 140億円 | — | 229億円 | — | 317億円 | 343億円 | 367億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 2,309 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 791 | 792 | — | 806 | — | 784 | 919 | 935 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や日本新薬が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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