パッケージング&グラフィック
52%売上に占める割合
- 売上
- 5,497億円
- 営業利益
- 311億円
- 利益率
- 5.7%
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.8%減り、営業利益は17.2%増えました。
証券コード 4631 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はパッケージング&グラフィック、ファンクショナルプロダクツ、カラー&ディスプレイです。売上の約52%をパッケージング&グラフィックが占めます。
この1年は、売上が1.8%減り、営業利益は17.2%増えました。
配当は100株で年20,000円です。
主な事業はパッケージング&グラフィック、ファンクショナルプロダクツ、カラー&ディスプレイです。
パッケージング&グラフィック
52%売上に占める割合
ファンクショナルプロダクツ
27%
カラー&ディスプレイ
20%
その他
0%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東京・本所に川村インキ製造所創業(1912年に商号を川村喜十郎商店に変更)
株式を東京証券取引所に上場(1961年より市場区分として第一部)
フランスTotalfinaS.A.他より印刷インキ事業(Coatesグループ)を買収
中国における地域統括会社として迪愛生投資有限公司を設立
KPGから出資分の資本償還を受けたことにより、米国EastmanKodakがKPGを100%…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.8%減り、営業利益は17.2%増えました。
| 2025年12月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| パッケージング&グラフィック | 5,497億円 | 311億円 | −1.7% |
| ファンクショナルプロダクツ | 2,868億円 | 231億円 | +7.9% |
| カラー&ディスプレイ | 2,152億円 | 50億円 | — |
| その他 | 5億円 | 3億円 | −25.5% |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年20,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・減配した年あり。同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から5番目でした。
資産のうち37.0%が、返さなくていいお金です。現金は673億円あります。
いちばん多いのは昌栄で、13.37%です。
会社など
13.37%
0.13億株変わらず
信託銀行
11.35%
0.11億株+0.26pt
個人など
6.10%
0.06億株変わらず
上位10者で49.3%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、先行きに対する不安や所得の伸び悩み等により、個人消費を中心に需要が急減し、需要の想定以上の抑制や回復の遅れが生じる可能性があります。
新興国においては、政治や経済の混乱に起因した為替変動の拡大や通貨価値の下落等の可能性が想定されます。
また各事業への影響と実行すべきアクションについての考察や経営改善の意思決定を定期的に行うとともに、必要に応じて地域ポートフォリオの見直しを行い、リスクの分散と低減に努めています。
南海トラフ地震が発生した場合、四日市工場、堺工場、滋賀工場、小牧工場、大阪支店、名古屋支店で震度6程度が予想され、堺工場や四日市工場では液状化現象が、本社のある東京でも津波発生の可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
欧州経済や中国経済の低迷長期化等により、域内需要の減少に止まらず、世界同時不況に発展する可能性があります。
また、先行きに対する不安や所得の伸び悩み等により、個人消費を中心に需要が急減し、需要の想定以上の抑制や回復の遅れが生じる可能性があります。
さらに為替換算調整勘定のマイナスが拡大し、純資産が棄損することで財務バランスが悪化する可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 7,514億円 | 7,894億円 | 8,055億円 | 7,686億円 | 7,012億円 | 8,554億円 | 1.05兆円 | 1.04兆円 | 1.07兆円 | 1.05兆円 |
| 営業利益 | 542億円 | 565億円 | 484億円 | 413億円 | — | — | 397億円 | 179億円 | 445億円 | 522億円 |
| 純利益 | 348億円 | 386億円 | 320億円 | 235億円 | 132億円 | 44億円 | 176億円 | −399億円 | 213億円 | 324億円 |
| 総資産 | 7,648億円 | 8,318億円 | 8,013億円 | 8,031億円 | 8,180億円 | 1.07兆円 | 1.26兆円 | 1.24兆円 | 1.23兆円 | 1.27兆円 |
| 自己資本比率 | 36.4% | 37.9% | 37.3% | 38.9% | 38.9% | 32.3% | 30.7% | 29.2% | 32.7% | 37.0% |
| ROE | 12.9% | 13.0% | 10.4% | 7.7% | 4.2% | 1.3% | 4.8% | −10.6% | 5.6% | 7.4% |
| 1株利益(円) | 366.72 | 407.56 | 338.40 | 248.29 | 139.81 | 46.12 | 186.05 | -421.06 | 225.11 | 341.71 |
| 1株純資産(円) | 2,938.12 | 3,329.60 | 3,158.05 | 3,304.34 | 3,364.92 | 3,654.61 | 4,088.60 | 3,844.70 | 4,239.67 | 4,973.39 |
| 1株配当(円) | 100.0 | 120.0 | 125.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 80.0 | 100.0 | 200.0 |
| 期末PER(倍) | 9.7 | 10.5 | 10.0 | 12.2 | 18.6 | 62.8 | 12.5 | — | 15.0 | 10.7 |
| 営業CF | 625億円 | 542億円 | 510億円 | 506億円 | 545億円 | 448億円 | 79億円 | 891億円 | 462億円 | 730億円 |
| 投資CF | −322億円 | −589億円 | −384億円 | −249億円 | −330億円 | −1,476億円 | −732億円 | −665億円 | −171億円 | −206億円 |
| 財務CF | −269億円 | 114億円 | −118億円 | −268億円 | 63億円 | 995億円 | 839億円 | −29億円 | −626億円 | −454億円 |
| 現金 | 167億円 | 177億円 | 186億円 | 167億円 | 414億円 | 376億円 | 626億円 | 846億円 | 609億円 | 673億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 350億円 | — | — | — | 563億円 | 453億円 | 408億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 125億円 | — | — | — | 172億円 | 163億円 | 160億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 20,884 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | 768 | — | — | — | 754 | 759 | 799 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やDICが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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