電子材料部品
58%売上に占める割合
- 売上
- 667億円
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.1%増え、営業利益は4.1%減りました。
証券コード 4980 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は電子材料部品、光学材料部品です。売上の約58%を電子材料部品が占めます。
この1年は、売上が3.1%増え、営業利益は4.1%減りました。
配当は100株で年5,800円です。
主な事業は電子材料部品、光学材料部品です。
デクセリアルズ株式会社は、電子部品、接合材料、光学材料などの開発・製造・販売を手掛ける機能性材料メーカーです。
有価証券報告書「事業の内容」より
電子材料部品
58%売上に占める割合
光学材料部品
42%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
ソニーケミカル(株)を存続会社としてソニー宮城(株)を吸収合併し、ソニーケミカル&インフォメ…
光学弾性樹脂(SVR)の製造を開始
(株)VGケミカル設立
(株)VGケミカルが旧デクセリアルズ(株)を吸収合併し、消滅会社となる
東京証券取引所市場第一部に株式を上場
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.1%増え、営業利益は4.1%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 電子材料部品 | 667億円 | — | — |
| 光学材料部品 | 480億円 | — | — |
2026年3月期の株価は1,383〜3,333円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
14万〜33万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,800円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から94番目でした。
資産のうち66.2%が、返さなくていいお金です。現金は167億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、17.08%です。
信託銀行
17.08%
0.30億株−0.46pt
金融機関
9.72%
0.17億株−0.43pt
信託銀行
7.66%
0.13億株+1.94pt
上位10者で49.8%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
3【事業等のリスク】当社グループは、中期経営計画2028「進化の実現」において、事業ポートフォリオの拡大と、変化の激しい事業環境においても持続的な成長を実現するための経営基盤の強化を進めております。
本項では、これらの重要リスクを含む当社グループの主なリスクについて、事業戦略への影響、事業運営上の影響の観点から整理し、それぞれのリスクの特性、想定される影響および対応方針を記載しております。
なお、以下に記載する各リスクが顕在化した場合には、その内容および程度により、当社グループの財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。
<リスクマネジメント体制とプロセス>当社グループは、リスクマネジメントを持続的成長と企業価値向上の基盤と位置づけ、リスクマネジメント体制は「三線モデル」に基づき構築しております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
このため、進出している国や地域の政治・経済動向などが、当社グループの事業活動や製品需要に影響を及ぼす可能性があります。
これらの要因により、事業運営に影響が及ぶ可能性があります。
また、テロ、戦争、経済制裁、貿易摩擦、感染症の世界的な拡大などの予測困難な事象が発生した場合には、事業活動に支障をきたす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 626億円 | 701億円 | 606億円 | 577億円 | 658億円 | 957億円 | 1,062億円 | 1,052億円 | 1,104億円 | 1,138億円 |
| 営業利益 | 35億円 | 62億円 | 37億円 | 46億円 | 113億円 | 266億円 | 323億円 | 319億円 | 397億円 | 381億円 |
| 純利益 | 9億円 | 34億円 | 23億円 | 27億円 | 53億円 | 167億円 | 207億円 | 226億円 | 277億円 | 280億円 |
| 総資産 | 973億円 | 950億円 | 876億円 | 863億円 | 952億円 | 1,288億円 | 1,268億円 | 1,404億円 | 1,518億円 | 1,651億円 |
| 自己資本比率 | 52.1% | 52.6% | 56.0% | 57.5% | 56.0% | 49.5% | 53.4% | 60.6% | 63.2% | 66.2% |
| ROE | 1.8% | 6.8% | 4.6% | 5.5% | 10.4% | 28.5% | 30.3% | 29.5% | 30.6% | 27.3% |
| 1株利益(円) | 5.28 | 18.97 | 12.58 | 15.02 | 29.20 | 91.54 | 350.62 | 129.76 | 162.04 | 166.48 |
| 1株純資産(円) | 281.19 | 275.27 | 269.80 | 271.56 | 291.55 | 354.41 | 389.39 | 496.30 | 570.77 | 652.87 |
| 1株配当(円) | 18.3 | 13.3 | 11.3 | 11.3 | 14.7 | 20.0 | 65.0 | 33.3 | 58.0 | 58.0 |
| 期末PER(倍) | 69.4 | 19.4 | 19.4 | 15.5 | 21.6 | 12.2 | 7.7 | 17.2 | 11.2 | 12.7 |
| 営業CF | 51億円 | 90億円 | 78億円 | 97億円 | 132億円 | 258億円 | 213億円 | 284億円 | 404億円 | 275億円 |
| 投資CF | −54億円 | −85億円 | −66億円 | −39億円 | −25億円 | −124億円 | −94億円 | −113億円 | −223億円 | −251億円 |
| 財務CF | 8億円 | −17億円 | −46億円 | −36億円 | −43億円 | −58億円 | −125億円 | −107億円 | −213億円 | −214億円 |
| 現金 | 164億円 | 149億円 | 118億円 | 138億円 | 205億円 | 294億円 | 295億円 | 353億円 | 350億円 | 167億円 |
| 設備投資 | — | — | 28億円 | 30億円 | — | 52億円 | — | 75億円 | 92億円 | 168億円 |
| 研究開発費 | — | — | 37億円 | 37億円 | — | 39億円 | — | 47億円 | 53億円 | 67億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 1,802 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 696 | 666 | — | 781 | — | 766 | 759 | 769 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やデクセリアルズが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。