機能材料
42%売上に占める割合
- 売上
- 3,196億円
非鉄金属 ・ プライム市場
この1年は、売上が6.5%増え、営業利益は75.1%増えました。
証券コード 5706 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は機能材料、金属、その他の事業です。売上の約42%を機能材料が占めます。
この1年は、売上が6.5%増え、営業利益は75.1%増えました。
配当は100株で年24,500円です。
主な事業は機能材料、金属、その他の事業です。
当社及び当社の関係会社(当社、子会社52社及び関連会社10社(2026年3月31日現在)により構成)においては、機能材料、金属、自動車部品、その他の事業の4部門に関係する事業を主として行っており、その製品は多岐にわたっています。
有価証券報告書「事業の内容」より
機能材料
42%売上に占める割合
金属
38%
その他の事業
13%
自動車部品
7%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
三井組が神岡鉱山蛇腹平坑を取得し、鉱山経営を開始
日本イットリウム株式会社を完全子会社化
日本結晶光学株式会社の全株式を譲渡
日本イットリウム株式会社を吸収合併し、レアマテリアル事業部を設置三谷伸銅株式会社、三井研削砥…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が6.5%増え、営業利益は75.1%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 機能材料 | 3,196億円 | — | — |
| 金属 | 2,902億円 | — | — |
| その他の事業 | 986億円 | — | — |
| 自動車部品 | 512億円 | — | — |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年24,500円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・5年間 減配なし。同じ業種(非鉄金属)で配当のある29社のうち、決算期末の利回りは上から22番目でした。
資産のうち59.1%が、返さなくていいお金です。現金は583億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、16.46%です。
信託銀行
16.46%
0.09億株−2.45pt
信託銀行
8.59%
0.05億株−3.37pt
金融機関
3.23%
0.02億株+1.59pt
上位10者で40.5%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
さらに、環境規制の強化や炭素税導入等によるコスト増加、人材不足、自然災害等による操業停止又は稼働率低下が発生する可能性があります。
これらに対し、高付加価値製品・差別化技術の開発、適正な価格設定、棚卸資産の適正化、関係当局・顧客との連携、調達・販売先の複線化、法令遵守及び災害対応体制・エネルギー管理の強化により、影響の低減に努めています。
第三者との提携においては、提携先における技術開発の遅延や技術競争力の低下、事業環境の変化、提携先の財務状況の悪化等により、当社グループが想定する新事業の創出や成長が実現しない可能性があります。
また、提携先への出資を行っている場合には、これらの状況により、出資金額の回収が困難となり、減損損失を計上する等のリスクが生じる可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー(以下、経営成績等)は、様々な要因によって、重要な影響を受ける可能性があります。
これらの被害により当社グループの調達、生産、製品販売に支障が生じ、大規模自然災害のリスクが、当社グループの経営成績等に重要な影響を与える可能性があります。
さらに、環境規制の強化や炭素税導入等によるコスト増加、人材不足、自然災害等による操業停止又は稼働率低下が発生する可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 4,363億円 | 5,192億円 | 4,977億円 | 4,731億円 | 5,229億円 | 6,333億円 | 6,520億円 | 6,467億円 | 7,123億円 | 7,585億円 |
| 営業利益 | 385億円 | 495億円 | 182億円 | — | 511億円 | 607億円 | 125億円 | 317億円 | 747億円 | 1,309億円 |
| 純利益 | 187億円 | −7億円 | 47億円 | 16億円 | 447億円 | 521億円 | 85億円 | 260億円 | 647億円 | 913億円 |
| 総資産 | 5,190億円 | 5,187億円 | 5,233億円 | 5,371億円 | 5,950億円 | 6,379億円 | 6,319億円 | 6,406億円 | 6,579億円 | 6,975億円 |
| 自己資本比率 | 33.5% | 32.4% | 32.5% | 30.7% | 33.4% | 37.6% | 40.1% | 43.5% | 50.4% | 59.1% |
| ROE | 10.9% | −0.4% | 2.8% | 0.9% | 24.6% | 23.8% | 3.5% | 9.8% | 21.2% | 24.5% |
| 1株利益(円) | 326.98 | -12.40 | 82.15 | 27.43 | 783.34 | 912.00 | 148.99 | 454.71 | 1,130.95 | 1,595.45 |
| 1株純資産(円) | 3,046.43 | 2,945.20 | 2,977.84 | 2,884.68 | 3,482.62 | 4,196.37 | 4,434.42 | 4,872.30 | 5,798.07 | 7,202.10 |
| 1株配当(円) | 70.0 | 70.0 | 70.0 | 70.0 | 85.0 | 110.0 | 140.0 | 140.0 | 180.0 | 245.0 |
| 期末PER(倍) | 11.6 | — | 34.6 | 65.9 | 4.9 | 3.7 | 21.6 | 10.3 | 3.8 | 17.6 |
| 営業CF | 242億円 | 524億円 | 407億円 | 361億円 | 276億円 | 607億円 | 430億円 | 753億円 | 767億円 | 875億円 |
| 投資CF | −383億円 | −404億円 | −448億円 | −348億円 | −163億円 | −255億円 | −316億円 | −349億円 | −209億円 | −245億円 |
| 財務CF | 121億円 | −41億円 | 29億円 | 112億円 | −152億円 | −375億円 | −147億円 | −366億円 | −436億円 | −532億円 |
| 現金 | 140億円 | 224億円 | 215億円 | 327億円 | 304億円 | 296億円 | 268億円 | 325億円 | 445億円 | 583億円 |
| 設備投資 | — | — | 361億円 | — | — | 274億円 | — | 320億円 | 313億円 | 364億円 |
| 研究開発費 | — | — | 95億円 | — | — | 109億円 | — | 134億円 | 149億円 | 151億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 8,188 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 752 | — | — | 751 | — | 747 | 827 | 896 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や三井金属が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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