投資総研

非鉄金属 ・ プライム市場

三井金属

この1年は、売上が6.5%増え、営業利益は75.1%増えました。

証券コード 5706 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上7,585億円前の年から +6.5%
  • 営業利益1,309億円前の年から +75.1%
  • 100株の年間配当24,500円税金を引く前
  • 働く人8,188人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は機能材料、金属、その他の事業です。売上の約42%を機能材料が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が6.5%増え、営業利益は75.1%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年24,500円です。

01

どんな会社?

主な事業は機能材料、金属、その他の事業です。

当社及び当社の関係会社(当社、子会社52社及び関連会社10社(2026年3月31日現在)により構成)においては、機能材料、金属、自動車部品、その他の事業の4部門に関係する事業を主として行っており、その製品は多岐にわたっています。

有価証券報告書「事業の内容」より

機能材料

42%売上に占める割合

売上
3,196億円

金属

38%

売上
2,902億円

その他の事業

13%

売上
986億円

自動車部品

7%

売上
512億円

売上7,585億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 機能材料42%3,196億円
  • 金属38%2,902億円
  • その他の事業13%986億円
  • 自動車部品7%512億円

これまでの歩み

  1. 1874

    三井組が神岡鉱山蛇腹平坑を取得し、鉱山経営を開始

  2. 2024

    日本イットリウム株式会社を完全子会社化

  3. 2024

    日本結晶光学株式会社の全株式を譲渡

  4. 2025

    日本イットリウム株式会社を吸収合併し、レアマテリアル事業部を設置三谷伸銅株式会社、三井研削砥…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
5706
業種
非鉄金属
本社
東京都品川区大崎一丁目11番1号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
8,188人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が6.5%増え、営業利益は75.1%増えました。

売上▲ 6.5%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年7,585億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 75.1%
17年18年19年21年22年23年24年25年26年1,309億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
機能材料3,196億円——
金属2,902億円——
その他の事業986億円——
自動車部品512億円——

もうける力

純利益(最終的なもうけ)913億円▲ 41.1%
17年20年26年
1株利益(EPS)1,595.45円▲ 41.1%
17年20年26年
営業利益率17.3%▲ 6.8pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)24.5%▲ 3.3pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

有価証券報告書から読めた範囲を載せています。

株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 三井金属
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年三井金属 751.4指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

株価を入れると出ます

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(3.84〜17.57倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年24,500円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

24,500円100株の年間配当(税金を引く前)
15.4%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 36.1%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年245.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

配当と、同じ業種の会社有価証券報告書の数字から。すすめるものではありません。
1株の配当の5年(2022〜2026年の決算期)
1株の配当245円
期末の利回り0.87%
配当性向17%

増配 2年連続・5年間 減配なし。同じ業種(非鉄金属)で配当のある29社のうち、決算期末の利回りは上から22番目でした。

同じ業種(非鉄金属)の会社

非鉄金属の会社をすべて見る →
05

借金や手元のお金は?

資産のうち59.1%が、返さなくていいお金です。現金は583億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)59.1%▲ 8.7pt
17年20年26年
手元の現金583億円▲ 31.0%
17年20年26年
借入金と社債1,141億円▼ 28.0%
17年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)875億円▲ 14.1%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

896万円平均年収(単体)
42.9歳平均年齢(単体)
13.9年平均勤続(単体)
設備投資364億円▲ 16.3%
17年20年26年
研究開発費151億円▲ 0.9%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー631億円▲ 13.0%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員8,188人
17年20年26年
平均年収(単体)896万円▲ 8.4%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、16.46%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

16.46%

0.09億株−2.45pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行(信託口)

8.59%

0.05億株−3.37pt

3

金融機関

STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)

3.23%

0.02億株+1.59pt

上位10者で40.5%

  • 26.8%信託銀行
  • 12.3%金融機関
  • 1.4%持株会
  1. 4
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    2.79%+0.08pt
  2. 5
    野村信託銀行(投信口)信託銀行
    1.77%−0.28pt
  3. 6
    BOFAS INC SEGREGATION ACCOUNT (常任代理人 BOFA証券)金融機関
    1.73%新しく入った
  4. 7
    HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES(常任代理人 香港上海銀行東京支店)金融機関
    1.70%新しく入った
  5. 8
    MSIP CLIENT SECURITIES (常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券)金融機関
    1.46%新しく入った
  6. 9
    三井金属社員持株会持株会
    1.37%−0.98pt
  7. 10
    JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.36%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文さらに、環境規制の強化や炭素税導入等によるコスト増加、人材不足、自然災害等による操業停止又は稼働率低下が発生する可能性があります。
  • 今年の文これらに対し、高付加価値製品・差別化技術の開発、適正な価格設定、棚卸資産の適正化、関係当局・顧客との連携、調達・販売先の複線化、法令遵守及び災害対応体制・エネルギー管理の強化により、影響の低減に努めています。
  • 今年の文第三者との提携においては、提携先における技術開発の遅延や技術競争力の低下、事業環境の変化、提携先の財務状況の悪化等により、当社グループが想定する新事業の創出や成長が実現しない可能性があります。
  • 今年の文また、提携先への出資を行っている場合には、これらの状況により、出資金額の回収が困難となり、減損損失を計上する等のリスクが生じる可能性があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー(以下、経営成績等)は、様々な要因によって、重要な影響を受ける可能性があります。

  • これらの被害により当社グループの調達、生産、製品販売に支障が生じ、大規模自然災害のリスクが、当社グループの経営成績等に重要な影響を与える可能性があります。

  • さらに、環境規制の強化や炭素税導入等によるコスト増加、人材不足、自然災害等による操業停止又は稼働率低下が発生する可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上4,363億円5,192億円4,977億円4,731億円5,229億円6,333億円6,520億円6,467億円7,123億円7,585億円
営業利益385億円495億円182億円—511億円607億円125億円317億円747億円1,309億円
純利益187億円−7億円47億円16億円447億円521億円85億円260億円647億円913億円
総資産5,190億円5,187億円5,233億円5,371億円5,950億円6,379億円6,319億円6,406億円6,579億円6,975億円
自己資本比率33.5%32.4%32.5%30.7%33.4%37.6%40.1%43.5%50.4%59.1%
ROE10.9%−0.4%2.8%0.9%24.6%23.8%3.5%9.8%21.2%24.5%
1株利益(円)326.98-12.4082.1527.43783.34912.00148.99454.711,130.951,595.45
1株純資産(円)3,046.432,945.202,977.842,884.683,482.624,196.374,434.424,872.305,798.077,202.10
1株配当(円)70.070.070.070.085.0110.0140.0140.0180.0245.0
期末PER(倍)11.6—34.665.94.93.721.610.33.817.6
営業CF242億円524億円407億円361億円276億円607億円430億円753億円767億円875億円
投資CF−383億円−404億円−448億円−348億円−163億円−255億円−316億円−349億円−209億円−245億円
財務CF121億円−41億円29億円112億円−152億円−375億円−147億円−366億円−436億円−532億円
現金140億円224億円215億円327億円304億円296億円268億円325億円445億円583億円
設備投資——361億円——274億円—320億円313億円364億円
研究開発費——95億円——109億円—134億円149億円151億円
従業員—————————8,188
平均年収(単体・万円)——752——751—747827896

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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