金属事業
51%売上に占める割合
- 売上
- 9,378億円
非鉄金属 ・ プライム市場
この1年は、売上が6.0%減り、営業利益は63.0%増えました。
証券コード 5711 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は金属事業、高機能製品、加工事業です。売上の約51%を金属事業が占めます。
この1年は、売上が6.0%減り、営業利益は63.0%増えました。
配当は100株で年10,000円です。
主な事業は金属事業、高機能製品、加工事業です。
当社グループは、当社、子会社113社及び関連会社24社で構成され、銅・金・銀・鉛・錫・パラジウム等の製錬・販売、環境リサイクル関連、銅加工品・電子材料等の製造・販売、超硬製品等の製造・販売、再生可能エネルギー関連の事業等を主に営んでおります。
有価証券報告書「事業の内容」より
金属事業
51%売上に占める割合
高機能製品
31%
加工事業
13%
その他
6%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
九十九商会が紀州新宮藩の炭坑を租借し、鉱業事業に着手
三菱鉱業(株)が東京証券取引所に上場
吸収分割により、セメント事業及びその関連事業等をUBE三菱セメント(株)に承継
(株)マテリアルファイナンスを吸収合併同年3月小名浜製錬(株)を完全子会社化吸収分割により多…
MMCハードメタルヨーロッパ社がMMCハルトメタル社を吸収合併し、商号を三菱マテリアルツール…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が6.0%減り、営業利益は63.0%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 金属事業 | 9,378億円 | — | — |
| 高機能製品 | 5,680億円 | — | — |
| 加工事業 | 2,306億円 | — | — |
| その他 | 1,015億円 | — | — |
| 再生可能エネルギー事業 | 62億円 | — | — |
2026年3月期の株価は1,930〜6,126円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
19万〜61万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年10,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
減配した年あり。同じ業種(非鉄金属)で配当のある29社のうち、決算期末の利回りは上から14番目でした。
資産のうち24.5%が、返さなくていいお金です。現金は1,217億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、15.61%です。
信託銀行
15.61%
0.20億株−3.00pt
信託銀行
5.78%
0.08億株−0.06pt
金融機関
4.31%
0.06億株+1.83pt
上位10者で41.3%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
活動状況については、定期的にサステナビリティ・SCQ推進本部、戦略経営会議及び取締役会に報告され、リスクの状況を経営層でモニタリング/レビューしています。
当社では、「人こそが新しい価値を創造し、当社グループの持続的成長の源泉である」という考えのもと、人材を資源やコストではなく資本として捉え、人事施策を通じて人的資本の強化を行っています。
電子材料事業においては、半導体、xEV、ヘルスケア領域に向けて、コンセプト・インによる高付加価値な製品とソリューションを提供し、また、ソリューション型営業の強化を進めていきます。
十分な開発・生産技術力の強化ができない場合、競合他社に技術的優位性を奪われ、市場シェアの縮小や収益基盤の弱体化を招くおそれがあります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
今後、大量生産・大量消費・大量廃棄型の線形経済モデルは立ち行かなくなる可能性があり、資源枯渇を含む原材料の調達リスク、廃棄物処理の困難性が増大することが考えられます。
このようななか、柔軟な働き方を支援する施策や人事制度等の設計・運用が不十分である場合、従業員エンゲージメントの低下や企業成長に必要な人材を確保することが困難となる可能性があります。
中長期的な成長投資を含む価値創造の追求を推進していかなければ、企業としての競争力が損なわれる可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.30兆円 | 1.60兆円 | 1.66兆円 | 1.52兆円 | 1.49兆円 | 1.81兆円 | 1.63兆円 | 1.54兆円 | 1.96兆円 | 1.84兆円 |
| 営業利益 | 598億円 | 728億円 | 369億円 | 380億円 | 266億円 | 527億円 | 501億円 | 233億円 | 371億円 | 605億円 |
| 純利益 | 284億円 | 346億円 | 13億円 | −728億円 | 244億円 | 450億円 | 203億円 | 298億円 | 341億円 | 406億円 |
| 総資産 | 1.90兆円 | 2.01兆円 | 1.94兆円 | 1.90兆円 | 2.04兆円 | 2.13兆円 | 1.89兆円 | 2.17兆円 | 2.38兆円 | 3.00兆円 |
| 自己資本比率 | 32.8% | 33.9% | 32.7% | 26.6% | 26.8% | 27.5% | 31.4% | 30.2% | 28.5% | 24.5% |
| ROE | 4.8% | 5.3% | 0.2% | — | 4.6% | 8.0% | 3.5% | 4.8% | 5.1% | 5.7% |
| 1株利益(円) | 216.44 | 264.15 | 9.92 | -556.34 | 186.71 | 344.56 | 155.60 | 228.07 | 260.82 | 310.56 |
| 1株純資産(円) | 4,743.27 | 5,211.20 | 4,838.31 | 3,870.35 | 4,173.14 | 4,476.52 | 4,541.96 | 5,003.75 | 5,183.34 | 5,633.05 |
| 1株配当(円) | 60.0 | 80.0 | 80.0 | 80.0 | 50.0 | 90.0 | 50.0 | 94.0 | 100.0 | 100.0 |
| 期末PER(倍) | 15.6 | 12.1 | 294.6 | — | 13.8 | 6.2 | 13.9 | 12.8 | 9.4 | 15.5 |
| 営業CF | 1,156億円 | 507億円 | 1,402億円 | 675億円 | 784億円 | 69億円 | 452億円 | 514億円 | 589億円 | 397億円 |
| 投資CF | −266億円 | −840億円 | −862億円 | −669億円 | −1,018億円 | −32億円 | −440億円 | −1,030億円 | −794億円 | −350億円 |
| 財務CF | −157億円 | −110億円 | −476億円 | 289億円 | 415億円 | −51億円 | 35億円 | 329億円 | −132億円 | 232億円 |
| 現金 | 1,326億円 | 874億円 | 997億円 | 1,273億円 | 1,475億円 | 1,536億円 | 1,411億円 | 1,311億円 | 886億円 | 1,217億円 |
| 設備投資 | — | — | 1,034億円 | 880億円 | — | 814億円 | — | 879億円 | 589億円 | 550億円 |
| 研究開発費 | — | — | 109億円 | 109億円 | — | 116億円 | — | 88億円 | 82億円 | 85億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 17,591 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 718 | 654 | — | 666 | — | 710 | 714 | 733 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や三菱マテリアルが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。