投資総研

非鉄金属 ・ プライム市場

古河電気工業

この1年は、売上が8.8%増え、営業利益は35.8%増えました。

証券コード 5801 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上1.31兆円前の年から +8.8%
  • 営業利益639億円前の年から +35.8%
  • 100株の年間配当2,100円税金を引く前
  • 働く人49,112人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は電装エレクトロニクス、インフラ、機能製品です。売上の約58%を電装エレクトロニクスが占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が8.8%増え、営業利益は35.8%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年2,100円です。

01

どんな会社?

主な事業は電装エレクトロニクス、インフラ、機能製品です。

当企業集団は、インフラ、電装エレクトロニクス、機能製品の各事業において培われた技術を発展、応用した製品の製造販売を主な内容とし、さらに各事業に関連する研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。

有価証券報告書「事業の内容」より

電装エレクトロニクス

58%売上に占める割合

売上
7,562億円
営業利益
339億円
利益率
4.4%

インフラ

28%

売上
3,639億円
営業利益
214億円
利益率
5.8%

機能製品

12%

売上
1,508億円
営業利益
154億円
利益率
9.5%

サービス・開発等

3%

売上
366億円
営業利益
−67億円
利益率
−15.9%

売上1.31兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 電装エレクトロニクス58%7,562億円
  • インフラ28%3,639億円
  • 機能製品11%1,508億円
  • サービス・開発等3%366億円

これまでの歩み

  1. 1896

    横浜電線製造株式会社として設立された

  2. 1949

    株式を東京証券取引所に上場した

  3. 2022

    東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行した

  4. 2025

    光ファイバ・ケーブル事業の再編を実施し、同事業を当社が新たに設立した連結子会社であるライテラ…

  5. 2026

    株式会社ビスキャスの解散に伴い、同社は当社の持分法適用範囲から除外された

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
5801
業種
非鉄金属
本社
東京都千代田区大手町二丁目6番4号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
49,112人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が8.8%増え、営業利益は35.8%増えました。

売上▲ 8.8%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年1.31兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 35.8%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年639億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
電装エレクトロニクス7,562億円339億円+3.9%
インフラ3,639億円214億円+276.1%
機能製品1,508億円154億円+8.9%
サービス・開発等366億円−67億円—

もうける力

純利益(最終的なもうけ)725億円▲ 117.4%
17年20年26年
1株利益(EPS)1,030.17円▲ 117.6%
17年20年26年
営業利益率4.9%▲ 1.0pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)19.1%▲ 9.2pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

有価証券報告書から読めた範囲を載せています。

株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 古河電気工業
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年この会社 987.0指数 198.5株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

株価を入れると出ます

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(10.42〜35.03倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年2,100円(税金を引く前)。

2,100円100株の年間配当(税金を引く前)
2.0%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 75.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年21.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

配当と、同じ業種の会社有価証券報告書の数字から。すすめるものではありません。
1株の配当の5年(2022〜2026年の決算期)
1株の配当210円
期末の利回り0.73%
配当性向24%

増配 2年連続・減配した年あり。同じ業種(非鉄金属)で配当のある29社のうち、決算期末の利回りは上から24番目でした。

同じ業種(非鉄金属)の会社

非鉄金属の会社をすべて見る →
05

借金や手元のお金は?

資産のうち39.1%が、返さなくていいお金です。現金は705億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)39.1%▲ 4.5pt
17年20年26年
手元の現金705億円▲ 6.6%
17年20年26年
借入金と社債3,017億円▼ 1.0%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)281億円▼ 53.0%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

749万円平均年収(単体)
43.4歳平均年齢(単体)
18.4年平均勤続(単体)
設備投資567億円▲ 46.8%
17年20年26年
研究開発費284億円▲ 11.7%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー−190億円
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員49,112人
17年20年26年
平均年収(単体)749万円▲ 7.3%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.75%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

16.75%

0.12億株−0.66pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

6.49%

0.05億株−0.60pt

3

金融機関

朝日生命保険相互会社

1.93%

0.01億株変わらず

上位10者で35.3%

  • 27.6%信託銀行
  • 5.8%海外の金融機関など
  • 1.9%金融機関
  1. 4
    HSBC-FUND SERVICES HSBC - 006 MF EFM海外の金融機関など
    1.56%新しく入った
  2. 5
    野村信託銀行(投信口)信託銀行
    1.51%−0.89pt
  3. 6
    みずほ信託銀行 退職給付信託 朝日生命保険口 再信託受託者 日本カストディ銀行信託銀行
    1.49%変わらず
  4. 7
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001海外の金融機関など
    1.44%新しく入った
  5. 8
    JP MORGAN CHASE BANK 385781海外の金融機関など
    1.43%新しく入った
  6. 9
    みずほ信託銀行 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 日本カストディ銀行信託銀行
    1.38%−0.33pt
  7. 10
    BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)海外の金融機関など
    1.35%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文古河電工グループリスク管理の基本方針(2026年4月制定)古河電工グループは、「古河電工グループパーパス」に基づき、・経営上の重要課題に取組み、レジリエンスの強化を通じて企業価値の向上を目指します。
  • 今年の文・事業活動に伴うリスクを特定・評価し、重要リスクを識別した上で適切なリスク対応を継続的に行います。
  • 今年の文・戦略の実行に伴うリスクは適切な管理のもとに受け入れる一方、コンプライアンス違反は決して許容しません。
  • 今年の文当社グループは、スリーラインモデルの考え方に基づき、リスク管理・内部統制に関する役割分担を整理しています。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • このほか、自動車メーカー等の顧客に対して、当社又は当社関係会社が民事賠償金を支払う可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上8,433億円9,673億円9,916億円9,144億円8,116億円9,305億円1.07兆円1.06兆円1.20兆円1.31兆円
営業利益386億円448億円408億円236億円84億円114億円154億円112億円470億円639億円
純利益176億円285億円291億円176億円100億円101億円159億円65億円334億円725億円
総資産7,501億円8,086億円8,180億円7,946億円8,320億円9,359億円9,335億円9,850億円9,881億円1.07兆円
自己資本比率27.6%29.2%30.3%30.2%31.3%29.9%32.3%33.3%34.6%39.1%
ROE9.2%12.9%12.0%7.2%4.0%3.7%5.5%2.1%10.0%19.1%
1株利益(円)249.17405.05412.98250.25141.88143.40225.8092.40473.361,030.17
1株純資産(円)2,933.213,355.773,513.583,408.863,689.293,970.024,288.094,659.874,844.825,928.21
1株配当(円)5.58.08.58.56.06.08.06.012.021.0
期末PER(倍)16.114.16.87.820.915.210.935.010.427.9
営業CF404億円384億円465億円419億円−5億円−133億円365億円319億円598億円281億円
投資CF−364億円−343億円−310億円−331億円−19億円−401億円−217億円−248億円−72億円−471億円
財務CF−104億円−19億円−194億円−2億円351億円350億円−345億円−93億円−442億円199億円
現金461億円498億円468億円551億円872億円676億円520億円531億円661億円705億円
設備投資——500億円531億円—381億円—390億円386億円567億円
研究開発費——211億円216億円—208億円—245億円254億円284億円
従業員—————————49,112
平均年収(単体・万円)——735721—696—678698749

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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