電装エレクトロニクス
58%売上に占める割合
- 売上
- 7,562億円
- 営業利益
- 339億円
- 利益率
- 4.4%
非鉄金属 ・ プライム市場
この1年は、売上が8.8%増え、営業利益は35.8%増えました。
証券コード 5801 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は電装エレクトロニクス、インフラ、機能製品です。売上の約58%を電装エレクトロニクスが占めます。
この1年は、売上が8.8%増え、営業利益は35.8%増えました。
配当は100株で年2,100円です。
主な事業は電装エレクトロニクス、インフラ、機能製品です。
当企業集団は、インフラ、電装エレクトロニクス、機能製品の各事業において培われた技術を発展、応用した製品の製造販売を主な内容とし、さらに各事業に関連する研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
電装エレクトロニクス
58%売上に占める割合
インフラ
28%
機能製品
12%
サービス・開発等
3%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
横浜電線製造株式会社として設立された
株式を東京証券取引所に上場した
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行した
光ファイバ・ケーブル事業の再編を実施し、同事業を当社が新たに設立した連結子会社であるライテラ…
株式会社ビスキャスの解散に伴い、同社は当社の持分法適用範囲から除外された
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が8.8%増え、営業利益は35.8%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 電装エレクトロニクス | 7,562億円 | 339億円 | +3.9% |
| インフラ | 3,639億円 | 214億円 | +276.1% |
| 機能製品 | 1,508億円 | 154億円 | +8.9% |
| サービス・開発等 | 366億円 | −67億円 | — |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年2,100円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・減配した年あり。同じ業種(非鉄金属)で配当のある29社のうち、決算期末の利回りは上から24番目でした。
資産のうち39.1%が、返さなくていいお金です。現金は705億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.75%です。
信託銀行
16.75%
0.12億株−0.66pt
信託銀行
6.49%
0.05億株−0.60pt
金融機関
1.93%
0.01億株変わらず
上位10者で35.3%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
古河電工グループリスク管理の基本方針(2026年4月制定)古河電工グループは、「古河電工グループパーパス」に基づき、・経営上の重要課題に取組み、レジリエンスの強化を通じて企業価値の向上を目指します。
・事業活動に伴うリスクを特定・評価し、重要リスクを識別した上で適切なリスク対応を継続的に行います。
・戦略の実行に伴うリスクは適切な管理のもとに受け入れる一方、コンプライアンス違反は決して許容しません。
当社グループは、スリーラインモデルの考え方に基づき、リスク管理・内部統制に関する役割分担を整理しています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
このほか、自動車メーカー等の顧客に対して、当社又は当社関係会社が民事賠償金を支払う可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 8,433億円 | 9,673億円 | 9,916億円 | 9,144億円 | 8,116億円 | 9,305億円 | 1.07兆円 | 1.06兆円 | 1.20兆円 | 1.31兆円 |
| 営業利益 | 386億円 | 448億円 | 408億円 | 236億円 | 84億円 | 114億円 | 154億円 | 112億円 | 470億円 | 639億円 |
| 純利益 | 176億円 | 285億円 | 291億円 | 176億円 | 100億円 | 101億円 | 159億円 | 65億円 | 334億円 | 725億円 |
| 総資産 | 7,501億円 | 8,086億円 | 8,180億円 | 7,946億円 | 8,320億円 | 9,359億円 | 9,335億円 | 9,850億円 | 9,881億円 | 1.07兆円 |
| 自己資本比率 | 27.6% | 29.2% | 30.3% | 30.2% | 31.3% | 29.9% | 32.3% | 33.3% | 34.6% | 39.1% |
| ROE | 9.2% | 12.9% | 12.0% | 7.2% | 4.0% | 3.7% | 5.5% | 2.1% | 10.0% | 19.1% |
| 1株利益(円) | 249.17 | 405.05 | 412.98 | 250.25 | 141.88 | 143.40 | 225.80 | 92.40 | 473.36 | 1,030.17 |
| 1株純資産(円) | 2,933.21 | 3,355.77 | 3,513.58 | 3,408.86 | 3,689.29 | 3,970.02 | 4,288.09 | 4,659.87 | 4,844.82 | 5,928.21 |
| 1株配当(円) | 5.5 | 8.0 | 8.5 | 8.5 | 6.0 | 6.0 | 8.0 | 6.0 | 12.0 | 21.0 |
| 期末PER(倍) | 16.1 | 14.1 | 6.8 | 7.8 | 20.9 | 15.2 | 10.9 | 35.0 | 10.4 | 27.9 |
| 営業CF | 404億円 | 384億円 | 465億円 | 419億円 | −5億円 | −133億円 | 365億円 | 319億円 | 598億円 | 281億円 |
| 投資CF | −364億円 | −343億円 | −310億円 | −331億円 | −19億円 | −401億円 | −217億円 | −248億円 | −72億円 | −471億円 |
| 財務CF | −104億円 | −19億円 | −194億円 | −2億円 | 351億円 | 350億円 | −345億円 | −93億円 | −442億円 | 199億円 |
| 現金 | 461億円 | 498億円 | 468億円 | 551億円 | 872億円 | 676億円 | 520億円 | 531億円 | 661億円 | 705億円 |
| 設備投資 | — | — | 500億円 | 531億円 | — | 381億円 | — | 390億円 | 386億円 | 567億円 |
| 研究開発費 | — | — | 211億円 | 216億円 | — | 208億円 | — | 245億円 | 254億円 | 284億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 49,112 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 735 | 721 | — | 696 | — | 678 | 698 | 749 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や古河電気工業が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。