製錬
47%売上に占める割合
- 売上
- 3,522億円
非鉄金属 ・ プライム市場
この1年は、売上が9.8%増え、営業利益は6.1%増えました。
証券コード 5714 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は製錬、金属加工、環境・リサイクルです。売上の約47%を製錬が占めます。
この1年は、売上が9.8%増え、営業利益は6.1%増えました。
配当は100株で年36,800円です。
主な事業は製錬、金属加工、環境・リサイクルです。
当社グループは、当社、子会社84社及び関連会社14社で構成されており、環境・リサイクル事業、製錬事業、電子材料事業、金属加工事業、熱処理事業及びこれらに付帯する事業を営んでいます。
有価証券報告書「事業の内容」より
製錬
47%売上に占める割合
金属加工
20%
環境・リサイクル
15%
電子材料
13%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
藤田組が明治政府から小坂鉱山の払い下げを受ける―――(創業)
東京証券取引所に株式を上場
東京証券取引所の市場区分見直しにより、プライム市場へ移行
PTDOWAECOSYSTEMINDONESIAの操業を開始し、インドネシアにおける環境・リ…
国内の亜鉛事業に関連する子会社(秋田ジンクソリューションズ(株)、秋田レアメタル(株)、秋田…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が9.8%増え、営業利益は6.1%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 製錬 | 3,522億円 | — | — |
| 金属加工 | 1,473億円 | — | — |
| 環境・リサイクル | 1,111億円 | — | — |
| 電子材料 | 961億円 | — | — |
| 熱処理 | 340億円 | — | — |
| その他 | 47億円 | — | — |
2026年3月期の株価は3,880〜11,880円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
39万〜119万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年36,800円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・5年間 減配なし。同じ業種(非鉄金属)で配当のある29社のうち、決算期末の利回りは上から3番目でした。
資産のうち57.3%が、返さなくていいお金です。現金は493億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、18.94%です。
信託銀行
18.94%
0.11億株+3.11pt
信託銀行
9.64%
0.06億株−0.19pt
金融機関
7.14%
0.04億株+1.77pt
上位10者で50.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりです。
(1)経営方針当社グループは、企業価値の向上と社会課題の解決に向けて、企業理念、ビジョン、価値観、行動規範に基づき、企業活動を進めています。
近年は、持続可能な循環経済(サーキュラーエコノミー)への移行が、日本の国家戦略上の重要課題として位置付けられ、今後は従来の3Rに加えて資源循環の“質”を高める取り組みが求められています。
これらの分野の知見と技術も複合的に活用し、リサイクルと安全処理の両輪を強化します。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
減損損失を認識した場合、当社グループの経営成績及び財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 4,105億円 | 4,548億円 | 4,529億円 | 4,851億円 | 5,880億円 | 8,318億円 | 7,801億円 | 7,172億円 | 6,787億円 | 7,454億円 |
| 営業利益 | 340億円 | 309億円 | 187億円 | — | 375億円 | 638億円 | 446億円 | 300億円 | 322億円 | 342億円 |
| 純利益 | 262億円 | 247億円 | 150億円 | 174億円 | 218億円 | 510億円 | 250億円 | 279億円 | 271億円 | 625億円 |
| 総資産 | 4,046億円 | 4,565億円 | 4,947億円 | 5,125億円 | 5,985億円 | 6,573億円 | 6,553億円 | 6,328億円 | 6,735億円 | 7,945億円 |
| 自己資本比率 | 54.2% | 52.3% | 47.9% | 48.4% | 44.4% | 47.7% | 52.6% | 59.0% | 59.2% | 57.3% |
| ROE | 12.6% | 10.8% | 6.3% | 7.2% | 8.5% | 17.6% | 7.6% | 7.8% | 7.0% | 14.6% |
| 1株利益(円) | 442.16 | 417.21 | 253.22 | 293.92 | 368.45 | 857.32 | 420.76 | 467.90 | 455.60 | 1,049.83 |
| 1株純資産(円) | 3,705.31 | 4,035.06 | 4,008.03 | 4,191.09 | 4,465.44 | 5,267.94 | 5,794.63 | 6,264.96 | 6,690.29 | 7,702.07 |
| 1株配当(円) | 90.0 | 90.0 | 90.0 | 90.0 | 95.0 | 130.0 | 130.0 | 130.0 | 150.0 | 368.0 |
| 期末PER(倍) | 9.1 | 9.1 | 14.4 | 9.6 | 12.6 | 6.5 | 10.1 | 11.4 | 10.2 | 8.3 |
| 営業CF | 294億円 | 111億円 | 376億円 | 551億円 | −31億円 | 599億円 | 507億円 | 1,186億円 | 128億円 | 52億円 |
| 投資CF | −260億円 | −340億円 | −510億円 | −378億円 | −229億円 | −113億円 | −303億円 | −263億円 | −414億円 | 121億円 |
| 財務CF | −72億円 | 241億円 | 159億円 | −66億円 | 116億円 | −312億円 | −198億円 | −592億円 | −41億円 | −100億円 |
| 現金 | 151億円 | 165億円 | 190億円 | 302億円 | 173億円 | 357億円 | 378億円 | 730億円 | 412億円 | 493億円 |
| 設備投資 | — | — | 241億円 | — | — | 325億円 | — | 398億円 | 467億円 | 359億円 |
| 研究開発費 | — | — | 52億円 | — | — | 59億円 | — | 105億円 | 90億円 | 84億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 8,355 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 828 | — | — | 808 | — | 839 | 807 | 831 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やDOWAホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。