オプトロニクス
51%売上に占める割合
- 売上
- 5,246億円
- 営業利益
- 1,499億円
- 利益率
- 28.4%
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.4%増え、営業利益は1.1%減りました。
証券コード 6988 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はオプトロニクス、インダストリアルテープ、ヒューマンライフです。売上の約51%をオプトロニクスが占めます。
この1年は、売上が1.4%増え、営業利益は1.1%減りました。
配当は100株で年6,000円です。
主な事業はオプトロニクス、インダストリアルテープ、ヒューマンライフです。
当社及び当社の関係会社(当社、子会社87社及び関連会社1社(2026年3月31日現在)により構成)においては、インダストリアルテープ、オプトロニクス、ヒューマンライフ、その他の4部門に関係する事業を主として行っており、その製品は多岐にわたっております。
有価証券報告書「事業の内容」より
オプトロニクス
51%売上に占める割合
インダストリアルテープ
36%
ヒューマンライフ
13%
その他
0%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
電気絶縁材料の国産化を目的として日東電気工業(株)を設立(東京・大崎)
株式を東京、大阪(現・東京)両証券取引所市場に上場
東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
米国・BendLabs,Inc.(現社名NittoBendTechnologies,Inc.…
Mondiplc(ロンドン証券取引所上場)のパーソナルケア事業(現社名NittoAdvanc…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.4%増え、営業利益は1.1%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| オプトロニクス | 5,246億円 | 1,499億円 | −13.4% |
| インダストリアルテープ | 3,648億円 | 517億円 | +12.6% |
| ヒューマンライフ | 1,372億円 | −50億円 | — |
| その他 | 0億円 | −70億円 | — |
2026年3月期の株価は2,255〜4,068円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
23万〜41万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
同じ業種(化学)で配当のある191社のうち、決算期末の利回りは上から131番目でした。
資産のうち79.6%が、返さなくていいお金です。現金は3,598億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、25.31%です。
信託銀行
25.31%
1.71億株−0.19pt
信託銀行
10.23%
0.69億株−0.51pt
金融機関
2.09%
0.14億株新しく入った
上位10者で50.0%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
武力衝突など国家間の紛争や、感染症の発生などによる世界経済の急変は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
また中東における軍事衝突、ホルムズ海峡封鎖などによる国際物流網の混乱は運送コストの急騰、輸送能力の逼迫や遅延などによる貨物の停滞などを招き、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
情報デバイス・ディスプレイ、半導体・電子部品分野では、市場の変化が早く、国内外の競合との厳しい競争があり、それら市場の変動により業績に影響を与える可能性があります。
中東地域を巡る地政学的情勢の緊迫化や、ホルムズ海峡周辺における物流不安を背景として、原油及び石油化学製品を中心とした原材料価格の上昇や物流環境の悪化により業績に影響を与える可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
武力衝突など国家間の紛争や、感染症の発生などによる世界経済の急変は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
さらに、想定を超えた為替レート、株式や金利などの市場変動や金融システム不安、米国の関税政策など保護主義の台頭や安全保障上の貿易規制も、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
また中東における軍事衝突、ホルムズ海峡封鎖などによる国際物流網の混乱は運送コストの急騰、輸送能力の逼迫や遅延などによる貨物の停滞などを招き、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 7,677億円 | 8,574億円 | 8,065億円 | 7,410億円 | 7,613億円 | 8,534億円 | 9,290億円 | 9,151億円 | 1.01兆円 | 1.03兆円 |
| 営業利益 | — | 1,257億円 | 928億円 | 697億円 | 938億円 | 1,323億円 | 1,472億円 | 1,391億円 | 1,857億円 | 1,836億円 |
| 純利益 | 635億円 | 874億円 | 666億円 | 472億円 | 702億円 | 971億円 | 1,092億円 | 1,027億円 | 1,372億円 | 1,335億円 |
| 総資産 | 8,799億円 | 9,378億円 | 9,134億円 | 9,219億円 | 9,659億円 | 1.09兆円 | 1.15兆円 | 1.25兆円 | 1.32兆円 | 1.44兆円 |
| 自己資本比率 | 74.3% | 73.9% | 76.7% | 74.8% | 74.1% | 75.0% | 78.2% | 78.7% | 79.0% | 79.6% |
| ROE | 10.0% | 13.0% | 9.6% | 6.8% | 10.0% | 12.6% | 12.7% | 10.9% | 13.5% | 12.2% |
| 1株利益(円) | 78.19 | 107.80 | 84.70 | 60.26 | 94.54 | 131.26 | 147.75 | 143.91 | 195.74 | 197.20 |
| 1株純資産(円) | 805.51 | 865.70 | 893.14 | 895.86 | 967.61 | 1,109.62 | 1,236.60 | 1,391.36 | 1,502.42 | 1,704.17 |
| 1株配当(円) | 30.0 | 32.0 | 36.0 | 40.0 | 40.0 | 44.0 | 48.0 | 52.0 | 56.0 | 60.0 |
| 期末PER(倍) | 22.0 | 14.8 | 13.7 | 16.0 | 20.0 | 13.4 | 11.6 | 19.2 | 14.0 | 15.5 |
| 営業CF | 1,199億円 | 1,226億円 | 986億円 | 1,236億円 | 1,163億円 | 1,445億円 | 1,817億円 | 1,555億円 | 2,179億円 | 1,922億円 |
| 投資CF | −497億円 | −502億円 | −500億円 | −600億円 | −575億円 | −576億円 | −1,599億円 | −679億円 | −1,151億円 | −1,074億円 |
| 財務CF | −289億円 | −449億円 | −584億円 | −516億円 | −683億円 | −366億円 | −576億円 | −908億円 | −789億円 | −1,066億円 |
| 現金 | 2,803億円 | 3,047億円 | 2,977億円 | 3,049億円 | 3,009億円 | 3,620億円 | 3,300億円 | 3,423億円 | 3,633億円 | 3,598億円 |
| 設備投資 | — | — | 644億円 | 589億円 | — | 565億円 | — | 834億円 | 930億円 | 868億円 |
| 研究開発費 | — | — | 320億円 | 338億円 | — | 373億円 | — | 435億円 | 468億円 | 480億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 26,477 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 823 | 727 | — | 805 | — | 762 | 834 | 844 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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