投資総研

化学 ・ プライム市場

日東電工

この1年は、売上が1.4%増え、営業利益は1.1%減りました。

証券コード 6988 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上1.03兆円前の年から +1.4%
  • 営業利益1,836億円前の年から −1.1%
  • 100株の年間配当6,000円税金を引く前
  • 働く人26,477人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はオプトロニクス、インダストリアルテープ、ヒューマンライフです。売上の約51%をオプトロニクスが占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が1.4%増え、営業利益は1.1%減りました。

  3. 3

    配当は100株で年6,000円です。

01

どんな会社?

主な事業はオプトロニクス、インダストリアルテープ、ヒューマンライフです。

当社及び当社の関係会社(当社、子会社87社及び関連会社1社(2026年3月31日現在)により構成)においては、インダストリアルテープ、オプトロニクス、ヒューマンライフ、その他の4部門に関係する事業を主として行っており、その製品は多岐にわたっております。

有価証券報告書「事業の内容」より

オプトロニクス

51%売上に占める割合

売上
5,246億円
営業利益
1,499億円
利益率
28.4%

インダストリアルテープ

36%

売上
3,648億円
営業利益
517億円
利益率
14.1%

ヒューマンライフ

13%

売上
1,372億円
営業利益
−50億円
利益率
−3.5%

その他

0%

売上
0億円
営業利益
−70億円
利益率
−63372.7%

売上1.03兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • オプトロニクス51%5,246億円
  • インダストリアルテープ36%3,648億円
  • ヒューマンライフ13%1,372億円
  • その他0%0億円

これまでの歩み

  1. 1918

    電気絶縁材料の国産化を目的として日東電気工業(株)を設立(東京・大崎)

  2. 1962

    株式を東京、大阪(現・東京)両証券取引所市場に上場

  3. 2022

    東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

  4. 2022

    米国・BendLabs,Inc.(現社名NittoBendTechnologies,Inc.…

  5. 2022

    Mondiplc(ロンドン証券取引所上場)のパーソナルケア事業(現社名NittoAdvanc…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6988
業種
化学
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
26,477人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が1.4%増え、営業利益は1.1%減りました。

売上▲ 1.4%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年1.03兆円
営業利益(本業のもうけ)▼ 1.1%
18年19年20年21年22年23年24年25年26年1,836億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
オプトロニクス5,246億円1,499億円−13.4%
インダストリアルテープ3,648億円517億円+12.6%
ヒューマンライフ1,372億円−50億円—
その他0億円−70億円—

もうける力

純利益(最終的なもうけ)1,335億円▼ 2.7%
17年20年26年
1株利益(EPS)197.20円▲ 0.7%
17年20年26年
営業利益率17.9%▼ 0.5pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)12.2%▼ 1.3pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は2,255〜4,068円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円22年1,988円23年24年25年26年4,068円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 日東電工
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年日東電工 175.7指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

23万〜41万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(14.0〜19.2倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年6,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

6,000円100株の年間配当(税金を引く前)
30.4%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 7.1%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年60.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち79.6%が、返さなくていいお金です。現金は3,598億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)79.6%▲ 0.6pt
17年20年26年
手元の現金3,598億円▼ 1.0%
17年20年26年
借入金と社債5億円▲ 31.9%
18年25年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)1,922億円▼ 11.8%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

844万円平均年収(単体)
41.0歳平均年齢(単体)
15.5年平均勤続(単体)
設備投資868億円▼ 6.6%
17年20年26年
研究開発費480億円▲ 2.7%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー847億円▼ 17.6%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員26,477人
17年20年26年
平均年収(単体)844万円▲ 1.2%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、25.31%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

25.31%

1.71億株−0.19pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

10.23%

0.69億株−0.51pt

3

金融機関

THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT

2.09%

0.14億株新しく入った

上位10者で50.0%

  • 37.1%信託銀行
  • 12.9%金融機関
  1. 4
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223金融機関
    2.01%+0.08pt
  2. 5
    JPモルガン証券金融機関
    1.95%新しく入った
  3. 6
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    1.87%−0.26pt
  4. 7
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103金融機関
    1.79%+0.21pt
  5. 8
    HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES金融機関
    1.67%+0.22pt
  6. 9
    日本生命保険相互会社信託銀行
    1.55%+0.05pt
  7. 10
    JP MORGAN CHASE BANK 385781金融機関
    1.48%+0.04pt

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文武力衝突など国家間の紛争や、感染症の発生などによる世界経済の急変は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
  • 今年の文また中東における軍事衝突、ホルムズ海峡封鎖などによる国際物流網の混乱は運送コストの急騰、輸送能力の逼迫や遅延などによる貨物の停滞などを招き、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
  • 今年の文情報デバイス・ディスプレイ、半導体・電子部品分野では、市場の変化が早く、国内外の競合との厳しい競争があり、それら市場の変動により業績に影響を与える可能性があります。
  • 今年の文中東地域を巡る地政学的情勢の緊迫化や、ホルムズ海峡周辺における物流不安を背景として、原油及び石油化学製品を中心とした原材料価格の上昇や物流環境の悪化により業績に影響を与える可能性があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 武力衝突など国家間の紛争や、感染症の発生などによる世界経済の急変は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

  • さらに、想定を超えた為替レート、株式や金利などの市場変動や金融システム不安、米国の関税政策など保護主義の台頭や安全保障上の貿易規制も、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

  • また中東における軍事衝突、ホルムズ海峡封鎖などによる国際物流網の混乱は運送コストの急騰、輸送能力の逼迫や遅延などによる貨物の停滞などを招き、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上7,677億円8,574億円8,065億円7,410億円7,613億円8,534億円9,290億円9,151億円1.01兆円1.03兆円
営業利益—1,257億円928億円697億円938億円1,323億円1,472億円1,391億円1,857億円1,836億円
純利益635億円874億円666億円472億円702億円971億円1,092億円1,027億円1,372億円1,335億円
総資産8,799億円9,378億円9,134億円9,219億円9,659億円1.09兆円1.15兆円1.25兆円1.32兆円1.44兆円
自己資本比率74.3%73.9%76.7%74.8%74.1%75.0%78.2%78.7%79.0%79.6%
ROE10.0%13.0%9.6%6.8%10.0%12.6%12.7%10.9%13.5%12.2%
1株利益(円)78.19107.8084.7060.2694.54131.26147.75143.91195.74197.20
1株純資産(円)805.51865.70893.14895.86967.611,109.621,236.601,391.361,502.421,704.17
1株配当(円)30.032.036.040.040.044.048.052.056.060.0
期末PER(倍)22.014.813.716.020.013.411.619.214.015.5
営業CF1,199億円1,226億円986億円1,236億円1,163億円1,445億円1,817億円1,555億円2,179億円1,922億円
投資CF−497億円−502億円−500億円−600億円−575億円−576億円−1,599億円−679億円−1,151億円−1,074億円
財務CF−289億円−449億円−584億円−516億円−683億円−366億円−576億円−908億円−789億円−1,066億円
現金2,803億円3,047億円2,977億円3,049億円3,009億円3,620億円3,300億円3,423億円3,633億円3,598億円
設備投資——644億円589億円—565億円—834億円930億円868億円
研究開発費——320億円338億円—373億円—435億円468億円480億円
従業員—————————26,477
平均年収(単体・万円)——823727—805—762834844

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や日東電工が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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