総合エネルギー事業
40%売上に占める割合
- 売上
- 3,677億円
- 営業利益
- 135億円
- 利益率
- 3.6%
卸売業 ・ プライム市場
この1年は、売上が2.9%増え、営業利益は17.1%減りました。
証券コード 8088 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は総合エネルギー事業、産業ガス・機械事業、マテリアル事業です。売上の約40%を総合エネルギー事業が占めます。
この1年は、売上が2.9%増え、営業利益は17.1%減りました。
配当は100株で年4,700円です。
主な事業は総合エネルギー事業、産業ガス・機械事業、マテリアル事業です。
当社グループは、当社、子会社150社(うち連結子会社100社、持分法適用非連結子会社50社)、関連会社65社(うち持分法適用関連会社34社)及び関係会社以外の関連当事者により構成され、総合エネルギー事業、産業ガス・機械事業、マテリアル事業及びその他の分野(食品、畜産、金融、保険、運送、保安、情報処理等)に事業を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
総合エネルギー事業
40%売上に占める割合
産業ガス・機械事業
32%
マテリアル事業
24%
その他
4%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
岩谷直治氏の個人経営により大阪市港区市岡浜通1丁目に岩谷直治商店を創業し、酸素、カーバイド、…
大阪証券取引所市場第二部に株式を上場しました
転換社債型新株予約権付社債(300億円)が全額権利行使されたことで、200億円であった資本金…
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行とな…
東京本社を東京都港区浜松町2丁目3番1号に移転しました
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が2.9%増え、営業利益は17.1%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 総合エネルギー事業 | 3,677億円 | 135億円 | −30.9% |
| 産業ガス・機械事業 | 2,887億円 | 154億円 | −12.3% |
| マテリアル事業 | 2,184億円 | 116億円 | −1.1% |
| その他 | 337億円 | 35億円 | +6.4% |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,700円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
同じ業種(卸売業)で配当のある287社のうち、決算期末の利回りは上から189番目でした。
資産のうち48.6%が、返さなくていいお金です。現金は277億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、11.89%です。
信託銀行
11.89%
0.27億株新しく入った
会社など
7.17%
0.17億株−0.01pt
信託銀行
4.86%
0.11億株新しく入った
上位10者で36.0%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、M&A等によるLPガス直売顧客数の拡大や、物流合理化による収益性の改善を図ります。
カセットこんろ・ボンベにおいては、新商品開発などを通じて国内外の事業拡大を図ります。
産業ガス・機械事業は、エアセパレートガスや特殊ガスについて、調達・物流コスト上昇への対応や安定供給体制の整備を強化するとともに、拡大が見込まれる光ファイバー・電子部品業界向けの拡販に注力します。
また、水素エネルギー社会の実現に向けては、脱炭素に関連した水素やアンモニアの販売強化を図ることに加え、低炭素水素サプライチェーンの事業化を推進します。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、特異な天候の変動によっても、当社グループのLPガス販売量に影響を及ぼす可能性があります。
ただし、大規模な地震等の天災により基地などの出荷設備やお客様側の消費設備に甚大な被害があった場合や感染症の大規模な流行などにより、安定供給ができなくなる可能性があります。
規制緩和等による競争激化について電力・ガス小売事業の全面自由化や国内の人口減少・地方都市の過疎化等に伴い、同業者間及びエネルギー間の競争環境が変化し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 5,880億円 | 6,708億円 | 7,151億円 | 6,868億円 | 5,622億円 | 6,904億円 | 9,063億円 | 8,479億円 | 8,830億円 | 9,085億円 |
| 営業利益 | 250億円 | 272億円 | 265億円 | 287億円 | 294億円 | 401億円 | 400億円 | 506億円 | 462億円 | 383億円 |
| 純利益 | 165億円 | 176億円 | 192億円 | 210億円 | 230億円 | 300億円 | 320億円 | 435億円 | 405億円 | 477億円 |
| 総資産 | 4,347億円 | 4,535億円 | 4,576億円 | 4,697億円 | 5,120億円 | 5,585億円 | 6,560億円 | 8,305億円 | 8,730億円 | 8,998億円 |
| 自己資本比率 | 30.9% | 34.0% | 36.1% | 38.8% | 47.7% | 48.4% | 46.0% | 43.2% | 44.2% | 48.6% |
| ROE | 13.3% | 12.2% | 12.0% | 12.1% | 10.8% | 11.7% | 11.2% | 13.2% | 10.9% | 11.6% |
| 1株利益(円) | 84.06 | 89.30 | 97.66 | 106.66 | 107.09 | 130.24 | 139.17 | 188.90 | 175.84 | 207.10 |
| 1株純資産(円) | 682.85 | 784.53 | 840.48 | 925.91 | 1,061.33 | 1,174.14 | 1,312.38 | 1,557.64 | 1,677.48 | 1,898.97 |
| 1株配当(円) | 10.0 | 13.8 | 16.2 | 23.8 | 18.8 | 21.2 | 23.8 | 32.5 | 47.0 | 47.0 |
| 期末PER(倍) | 9.6 | 11.0 | 9.1 | 8.5 | 15.9 | 9.9 | 10.4 | 11.3 | 8.5 | 9.7 |
| 営業CF | 372億円 | 285億円 | 391億円 | 403億円 | 488億円 | 131億円 | 515億円 | 549億円 | 524億円 | 591億円 |
| 投資CF | −304億円 | −264億円 | −237億円 | −309億円 | −288億円 | −319億円 | −603億円 | −1,613億円 | −584億円 | −238億円 |
| 財務CF | −81億円 | −63億円 | −136億円 | −36億円 | −71億円 | 80億円 | 110億円 | 1,054億円 | −20億円 | −371億円 |
| 現金 | 212億円 | 178億円 | 195億円 | 251億円 | 384億円 | 296億円 | 333億円 | 336億円 | 276億円 | 277億円 |
| 設備投資 | — | — | 217億円 | 216億円 | — | 268億円 | — | 396億円 | 397億円 | 407億円 |
| 研究開発費 | — | — | 24億円 | 25億円 | — | 19億円 | — | 22億円 | 26億円 | 27億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 12,113 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 907 | 917 | — | 900 | — | 970 | 1,025 | 1,021 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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