交通業
43%売上に占める割合
- 売上
- 1,788億円
- 営業利益
- 295億円
- 利益率
- 16.5%
陸運業 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.9%減り、営業利益は2.4%増えました。
証券コード 9007 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は交通業、生活サービス業、不動産業です。売上の約43%を交通業が占めます。
この1年は、売上が0.9%減り、営業利益は2.4%増えました。
配当は100株で年5,500円です。株主優待もあります。
主な事業は交通業、生活サービス業、不動産業です。
交通業
43%売上に占める割合
生活サービス業
37%
不動産業
20%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
この1年は、売上が0.9%減り、営業利益は2.4%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 交通業 | 1,788億円 | 295億円 | +11.4% |
| 生活サービス業 | 1,551億円 | 77億円 | −15.5% |
| 不動産業 | 848億円 | 155億円 | −2.4% |
2026年3月期の株価は1,438〜1,810円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
14万〜18万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,500円(税金を引く前)。
旅行・宿泊・乗車基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(陸運業)で配当のある60社のうち、決算期末の利回りは上から10番目でした。
資産のうち36.4%が、返さなくていいお金です。現金は399億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.31%です。
信託銀行
14.31%
0.50億株−1.21pt
信託銀行
6.18%
0.21億株+1.64pt
信託銀行
3.71%
0.13億株変わらず
上位10者で37.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
③企業価値向上に向けた財務方針エクイティ・スプレッド拡大の蓋然性向上を課題とし、ROE向上と株主資本コストのコントロールに向けた計画のさらなる具体化とバリューアップを図ってまいります。
なかでもROE向上のため、「セグメント別営業利益ROAによる目標管理」「継続的な資産入替え」「財務健全性の確保・金利上昇への対応」「株主還元の強化」に注力してまいります。
加えて、新型特急ロマンスカーの導入等による魅力・利便性向上を通じて顧客増加を図るとともに、特急料金の見直しや箱根フリーパスと特急券のセット利用促進等により、顧客単価の引上げを目指してまいります。
さらに、デジタルチケットの商品組成等を通じて、丹沢・大山エリアをはじめとした沿線全域への観光客誘引を図ってまいります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、顧客の信頼および社会的評価の低下により、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
重要な訴訟当社が当事者となる重要な訴訟はありませんが、通常の業務の過程において第三者から訴訟その他の法的手段を提起されたり、行政等から調査を受けたりする可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 5,230億円 | 5,247億円 | 5,267億円 | 5,341億円 | 3,860億円 | 3,588億円 | 3,952億円 | 4,098億円 | 4,227億円 | 4,187億円 |
| 営業利益 | 499億円 | 515億円 | 521億円 | — | −242億円 | 62億円 | 266億円 | 508億円 | 514億円 | 527億円 |
| 純利益 | 261億円 | 293億円 | 325億円 | 199億円 | −398億円 | 121億円 | 407億円 | 815億円 | 520億円 | 374億円 |
| 総資産 | 1.27兆円 | 1.29兆円 | 1.31兆円 | 1.33兆円 | 1.33兆円 | 1.29兆円 | 1.28兆円 | 1.30兆円 | 1.30兆円 | 1.39兆円 |
| 自己資本比率 | 26.3% | 27.8% | 29.1% | 29.1% | 26.4% | 27.0% | 30.3% | 35.3% | 36.8% | 36.4% |
| ROE | 8.1% | 8.4% | 8.7% | 5.2% | −10.8% | 3.5% | 11.1% | 19.3% | 11.1% | 7.6% |
| 1株利益(円) | 72.31 | 81.36 | 90.11 | 55.08 | -109.60 | 33.36 | 112.11 | 225.28 | 147.51 | 108.25 |
| 1株純資産(円) | 927.30 | 998.98 | 1,061.37 | 1,066.01 | 963.40 | 954.58 | 1,066.07 | 1,283.65 | 1,385.44 | 1,470.36 |
| 1株配当(円) | 19.0 | 20.0 | 21.0 | 21.0 | 10.0 | 10.0 | 21.0 | 30.0 | 40.0 | 55.0 |
| 期末PER(倍) | 30.0 | 26.5 | 29.8 | 43.1 | — | 61.1 | 15.3 | 9.2 | 10.0 | 15.2 |
| 営業CF | 795億円 | 854億円 | 727億円 | 749億円 | 272億円 | 486億円 | 629億円 | 716億円 | 559億円 | 599億円 |
| 投資CF | −671億円 | −527億円 | −801億円 | −855億円 | −436億円 | −455億円 | 347億円 | 234億円 | −745億円 | −843億円 |
| 財務CF | −205億円 | −81億円 | −151億円 | 172億円 | 372億円 | −306億円 | −511億円 | −1,021億円 | −70億円 | 293億円 |
| 現金 | 193億円 | 439億円 | 216億円 | 285億円 | 493億円 | 219億円 | 675億円 | 605億円 | 350億円 | 399億円 |
| 設備投資 | — | — | 822億円 | — | — | 647億円 | — | 834億円 | 654億円 | 814億円 |
| 研究開発費 | — | — | 3億円 | — | — | 7億円 | — | 5億円 | 1億円 | 0億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 11,656 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 764 | — | — | 697 | — | 753 | 800 | 827 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や小田急電鉄が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。