投資総研

陸運業 ・ プライム市場

京阪ホールディングス

この1年は、売上が6.0%増え、営業利益は16.8%増えました。

証券コード 9045 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →
  • 売上3,325億円前の年から +6.0%
  • 営業利益492億円前の年から +16.8%
  • 100株の年間配当10,000円税金を引く前
  • 働く人6,233人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は不動産業、運輸業、流通業です。売上の約39%を不動産業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が6.0%増え、営業利益は16.8%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年10,000円です。株主優待もあります。

01

どんな会社?

主な事業は不動産業、運輸業、流通業です。

不動産業

39%売上に占める割合

売上
1,311億円
営業利益
261億円
利益率
19.9%

運輸業

29%

売上
952億円
営業利益
140億円
利益率
14.7%

流通業

17%

売上
570億円
営業利益
28億円
利益率
4.9%

レジャー・サービス業

13%

売上
439億円
営業利益
68億円
利益率
15.4%

売上3,325億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 不動産業39%1,311億円
  • 運輸業29%952億円
  • 流通業17%570億円
  • レジャー・サービス業13%439億円
  • その他の事業2%51億円

これまでの歩み

  1. 1906

    京阪電気鉄道(株)設立(資本金7百万円)

  2. 1950

    大阪・京都証券取引所に上場

  3. 2015

    京阪電気鉄道分割準備(株)(現京阪電気鉄道(株))設立

  4. 2015

    (株)大阪マーチャンダイズ・マート(現京阪建物(株))の株式追加取得年月摘要

  5. 2022

    会社分割により、鉄軌道事業、遊園地業を京阪電気鉄道分割準備(株)(現京阪電気鉄道(株))に、…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
9045
業種
陸運業
本社
大阪府枚方市岡東町173番地の1 大阪市中央区大手前1丁目7番31号(本社事務所)
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
6,233人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が6.0%増え、営業利益は16.8%増えました。

売上▲ 6.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年3,325億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 16.8%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年492億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
不動産業1,311億円261億円+16.7%
運輸業952億円140億円+13.4%
流通業570億円28億円−1.0%
レジャー・サービス業439億円68億円+37.5%
その他の事業51億円2億円+157.4%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)336億円▲ 18.8%
17年20年26年
1株利益(EPS)332.79円▲ 24.0%
17年20年26年
営業利益率14.8%▲ 1.4pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)10.4%▲ 1.1pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は2,966〜3,596円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円22年4,665円23年24年25年26年
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 京阪ホールディングス
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年この会社 75.2指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

30万〜36万円

株主優待がもらえる300株なら89万〜108万円
  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(9.7〜14.6倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当と優待は?

100株で年10,000円(税金を引く前)。

10,000円100株の年間配当(税金を引く前)
30.0%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 150.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年100.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

旅行・宿泊・乗車基準月 3月・9月

株主優待を詳しく見る →

これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち37.5%が、返さなくていいお金です。現金は147億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)37.5%▲ 1.8pt
17年20年26年
手元の現金147億円▲ 6.7%
17年20年26年
借入金と社債3,828億円▲ 6.0%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)403億円▼ 8.3%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

813万円平均年収(単体)
43.8歳平均年齢(単体)
19.3年平均勤続(単体)
設備投資486億円▼ 20.1%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー−26億円
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員6,233人
17年20年26年
平均年収(単体)813万円▼ 0.1%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、12.86%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

12.86%

0.13億株−1.50pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

3.57%

0.04億株−0.56pt

3

信託銀行

三井住友信託銀行

2.02%

0.02億株+0.01pt

上位10者で27.0%

  • 20.8%信託銀行
  • 4.9%金融機関
  • 1.2%個人など
  1. 4
    三井住友銀行金融機関
    1.35%+0.01pt
  2. 5
    JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.32%−0.05pt
  3. 6
    日本生命保険相互会社信託銀行
    1.31%+0.01pt
  4. 7
    野村 絢個人など
    1.23%新しく入った
  5. 8
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.22%−0.03pt
  6. 9
    日本カストディ銀行(三井住友信託銀行再信託分・阪急電鉄退職給付信託口)信託銀行
    1.06%変わらず
  7. 10
    大樹生命保険金融機関
    1.04%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文c.流通業多彩な沿線エリアの特性を踏まえ、独創的価値を強化し、沿線の需要を創造する商品・サービスにより利益率を向上させるとともに事業領域を拡大し、沿線生活インフラとしての持続的成長を図ります。
  • 今年の文・全事業が連携して「くらし」と「観光」の両面で沿線価値を磨き上げ、収益力と資本効率の向上を追求、「エリア全体の価値向上」を見据えた持続的な投資循環を確立することで、将来にわたる企業価値の向上を目指します。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • )の状況に重要な影響を及ぼす可能性があると認識している主要なリスクは、以下のとおりであります。

  • しかし、全てのリスクを回避することは困難であり、回避できなかった場合には経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。

  • また、不動産業における建築工事費や、ホテル事業、飲食店業におけるエネルギーコストについても、資源価格・資材価格が想定以上の水準にまで高騰した場合は、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上3,029億円3,223億円3,262億円3,171億円2,534億円2,581億円2,601億円3,021億円3,135億円3,325億円
営業利益323億円315億円337億円311億円−13億円134億円205億円339億円421億円492億円
純利益226億円227億円215億円201億円−46億円96億円176億円249億円283億円336億円
総資産6,796億円6,988億円7,318億円7,328億円7,642億円7,373億円7,748億円8,202億円8,599億円9,095億円
自己資本比率29.5%31.5%32.1%34.1%32.0%34.1%34.6%36.4%35.7%37.5%
ROE11.6%10.8%9.4%8.3%−1.9%3.9%6.8%8.8%9.3%10.4%
1株利益(円)211.01211.87200.40187.72-42.6889.47164.38232.14268.32332.79
1株純資産(円)1,870.992,055.872,193.682,329.942,279.472,343.972,502.222,783.723,023.663,380.83
1株配当(円)30.035.035.035.025.025.030.035.040.0100.0
期末PER(倍)16.115.523.225.6—33.621.014.612.19.7
営業CF386億円444億円365億円320億円153億円217億円169億円408億円440億円403億円
投資CF−296億円−326億円−481億円−264億円−249億円−176億円−131億円−269億円−632億円−430億円
財務CF−200億円−99億円127億円−121億円213億円−103億円−74億円−79億円102億円36億円
現金183億円203億円214億円149億円266億円203億円167億円228億円138億円147億円
設備投資——436億円293億円—172億円—385億円609億円486億円
従業員—————————6,233
平均年収(単体・万円)——817822—711—804814813

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や京阪ホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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