投資総研

小売業 ・ プライム市場

ヤマダホールディングス

この1年は、売上が3.9%増え、営業利益は62.2%減りました。

証券コード 9831 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →
  • 売上1.69兆円前の年から +3.9%
  • 営業利益162億円前の年から −62.2%
  • 100株の年間配当1,700円税金を引く前
  • 働く人26,747人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はデンキセグメント、住建セグメント、環境セグメントです。売上の約78%をデンキセグメントが占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が3.9%増え、営業利益は62.2%減りました。

  3. 3

    配当は100株で年1,700円です。株主優待もあります。

01

どんな会社?

主な事業はデンキセグメント、住建セグメント、環境セグメントです。

当社グループは、当社、連結子会社38社、非連結子会社10社、持分法適用関連会社3社、持分法非適用関連会社3社で構成され、家電・情報家電等の販売及び住まいに関する商品販売を主な事業としております。

有価証券報告書「事業の内容」より

デンキセグメント

78%売上に占める割合

売上
1.32兆円
営業利益
25億円
利益率
0.2%

住建セグメント

20%

売上
3,308億円
営業利益
103億円
利益率
3.1%

環境セグメント

2%

売上
258億円
営業利益
19億円
利益率
4.4%

その他

1%

売上
101億円
営業利益
2億円
利益率
1.7%

売上1.69兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • デンキセグメント78%13,211億円
  • 住建セグメント20%3,308億円
  • 環境セグメント1%258億円
  • その他1%101億円
  • 金融セグメント0%39億円

これまでの歩み

  1. 1987

    商号を日本電線工業株式会社から株式会社ヤマダ電機に変更、同年3月15日本店を東京都東村山市か…

  2. 1989

    日本証券業協会東京地区協会に株式店頭登録

  3. 2025

    群馬県高崎市に完全子会社「株式会社ヤマダ金融ホールディングス」を設立

  4. 2025

    「東和総合住宅株式会社」の株式取得

  5. 2026

    「トクラス株式会社」の株式取得

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
9831
業種
小売業
本社
群馬県高崎市栄町1番1号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
26,747人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が3.9%増え、営業利益は62.2%減りました。

売上▲ 3.9%
17年18年19年20年21年1.75兆円22年23年24年25年26年1.69兆円
営業利益(本業のもうけ)▼ 62.2%
17年18年19年21年921億円22年23年24年25年26年162億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
デンキセグメント1.32兆円25億円−91.7%
住建セグメント3,308億円103億円+9.4%
環境セグメント258億円19億円+14.5%
その他101億円2億円+9.3%
金融セグメント39億円13億円−3.7%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)148億円▼ 45.1%
17年20年26年
1株利益(EPS)21.95円▼ 43.6%
17年20年26年
営業利益率1.0%▼ 1.7pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)2.3%▼ 2.0pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は391〜583円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
22年609円23年24年25年26年
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • ヤマダホールディングス
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年この会社 100.0指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

4万〜6万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(11.07〜23.87倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当と優待は?

100株で年1,700円(税金を引く前)。

1,700円100株の年間配当(税金を引く前)
77.4%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 30.8%
17年18年19年20年21年18.0円22年23年24年25年26年17.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

その他基準月 本文で確認

株主優待を詳しく見る →

これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち48.6%が、返さなくていいお金です。現金は373億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)48.6%▲ 0.5pt
17年20年26年
手元の現金373億円▼ 44.8%
17年20年26年
借入金と社債2,977億円▼ 4.0%
17年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)498億円▼ 3.4%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

560万円平均年収(単体)
46.9歳平均年齢(単体)
14.1年平均勤続(単体)
設備投資497億円▲ 9.6%
17年20年26年
研究開発費3億円▲ 10.5%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー169億円▲ 3.1%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員26,747人
17年20年26年
平均年収(単体)560万円▲ 7.9%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、11.30%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

11.30%

0.75億株−0.18pt

2

会社など

テックプランニング

9.83%

0.65億株+0.40pt

3

信託銀行

日本カストディ銀行

4.94%

0.33億株+0.92pt

上位10者で42.2%

  • 16.2%信託銀行
  • 15.8%会社など
  • 5.2%個人など
  • 3.5%金融機関
  • 1.4%持株会
  1. 4
    ソフトバンク会社など
    3.64%+0.15pt
  2. 5
    山田 昇個人など
    3.08%−1.52pt
  3. 6
    公益財団法人山田昇記念財団会社など
    2.36%新しく入った
  4. 7
    野村 絢個人など
    2.16%新しく入った
  5. 8
    群馬銀行金融機関
    1.81%+0.08pt
  6. 9
    ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001金融機関
    1.69%+0.23pt
  7. 10
    ヤマダホールディングス従業員持株会持株会
    1.39%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文また、店舗開発を行うにあたっては多額の資金が必要となりますが、金利上昇局面においては資金調達コストが上昇する可能性があります。
  • 今年の文「LIFESELECT」を中核とした店舗開発では、スクラップ&ビルドや業態転換を機動的に組み合わせ、投資効率の最大化と市場変化への適応を図ります。
  • 今年の文なお、金利上昇等の財務リスクに対しては、資金調達手段の多様化や資金効率の向上により、調達コストの抑制と財務健全性の維持を徹底して参ります。
  • 今年の文これらを実行するにあたっては、リスク軽減のために入念な調査・検討を行いますが、実施後において偶発債務の発生、想定したシナジー効果の未達、のれんの減損損失、取得事業の収益悪化等、予期せぬ問題が起こる可能性があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 出店地域での既存各社との競争は厳しく、地域によっては家電小売店の店舗数・店舗面積ともに飽和状態となっており、新規店舗の出店が既存店舗の収益性に影響を及ぼす可能性があります。

  • 賃借料、差入保証金等の出店条件、競合状況、商圏人口、各種法律や規則等を総合的に勘案の上、慎重に決定しておりますが、物件の手当てが進まず、出店計画の変更、延期等が発生する可能性があります。

  • また、店舗開発を行うにあたっては多額の資金が必要となりますが、金利上昇局面においては資金調達コストが上昇する可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上1.56兆円1.57兆円1.60兆円1.61兆円1.75兆円1.62兆円1.60兆円1.59兆円1.63兆円1.69兆円
営業利益579億円388億円279億円—921億円657億円441億円415億円428億円162億円
純利益345億円298億円147億円246億円518億円506億円318億円241億円269億円148億円
総資産1.16兆円1.18兆円1.18兆円1.16兆円1.25兆円1.27兆円1.27兆円1.29兆円1.32兆円1.30兆円
自己資本比率48.4%49.8%49.7%54.6%51.8%51.6%47.6%47.8%48.1%48.6%
ROE6.3%5.2%2.5%4.0%8.1%7.9%5.0%3.9%4.3%2.3%
1株利益(円)43.0036.7718.1828.3862.8260.9640.2534.7838.9021.95
1株純資産(円)697.46731.57723.55721.37792.26785.50853.67892.39919.90953.69
1株配当(円)13.013.013.010.018.018.012.013.013.017.0
期末PER(倍)12.917.430.015.29.56.211.312.711.123.9
営業CF439億円617億円360億円624億円1,223億円211億円437億円546億円516億円498億円
投資CF−153億円−127億円−85億円−82億円−148億円−223億円−252億円−219億円−351億円−329億円
財務CF−244億円−329億円−275億円−581億円−828億円−166億円−295億円−256億円−41億円−482億円
現金350億円513億円512億円484億円738億円565億円465億円544億円676億円373億円
設備投資—————298億円—305億円453億円497億円
研究開発費—————4億円—3億円3億円3億円
従業員—————————26,747
平均年収(単体・万円)——444——537—526519560

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やヤマダホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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