デンキセグメント
78%売上に占める割合
- 売上
- 1.32兆円
- 営業利益
- 25億円
- 利益率
- 0.2%
小売業 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.9%増え、営業利益は62.2%減りました。
証券コード 9831 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業はデンキセグメント、住建セグメント、環境セグメントです。売上の約78%をデンキセグメントが占めます。
この1年は、売上が3.9%増え、営業利益は62.2%減りました。
配当は100株で年1,700円です。株主優待もあります。
主な事業はデンキセグメント、住建セグメント、環境セグメントです。
当社グループは、当社、連結子会社38社、非連結子会社10社、持分法適用関連会社3社、持分法非適用関連会社3社で構成され、家電・情報家電等の販売及び住まいに関する商品販売を主な事業としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
デンキセグメント
78%売上に占める割合
住建セグメント
20%
環境セグメント
2%
その他
1%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
商号を日本電線工業株式会社から株式会社ヤマダ電機に変更、同年3月15日本店を東京都東村山市か…
日本証券業協会東京地区協会に株式店頭登録
群馬県高崎市に完全子会社「株式会社ヤマダ金融ホールディングス」を設立
「東和総合住宅株式会社」の株式取得
「トクラス株式会社」の株式取得
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.9%増え、営業利益は62.2%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| デンキセグメント | 1.32兆円 | 25億円 | −91.7% |
| 住建セグメント | 3,308億円 | 103億円 | +9.4% |
| 環境セグメント | 258億円 | 19億円 | +14.5% |
| その他 | 101億円 | 2億円 | +9.3% |
| 金融セグメント | 39億円 | 13億円 | −3.7% |
2026年3月期の株価は391〜583円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
4万〜6万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年1,700円(税金を引く前)。
その他基準月 本文で確認
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
増配 1年連続・減配した年あり。同じ業種(小売業)で配当のある257社のうち、決算期末の利回りは上から53番目でした。
同じ業種(小売業)の会社
資産のうち48.6%が、返さなくていいお金です。現金は373億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、11.30%です。
信託銀行
11.30%
0.75億株−0.18pt
会社など
9.83%
0.65億株+0.40pt
信託銀行
4.94%
0.33億株+0.92pt
上位10者で42.2%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、店舗開発を行うにあたっては多額の資金が必要となりますが、金利上昇局面においては資金調達コストが上昇する可能性があります。
「LIFESELECT」を中核とした店舗開発では、スクラップ&ビルドや業態転換を機動的に組み合わせ、投資効率の最大化と市場変化への適応を図ります。
なお、金利上昇等の財務リスクに対しては、資金調達手段の多様化や資金効率の向上により、調達コストの抑制と財務健全性の維持を徹底して参ります。
これらを実行するにあたっては、リスク軽減のために入念な調査・検討を行いますが、実施後において偶発債務の発生、想定したシナジー効果の未達、のれんの減損損失、取得事業の収益悪化等、予期せぬ問題が起こる可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
出店地域での既存各社との競争は厳しく、地域によっては家電小売店の店舗数・店舗面積ともに飽和状態となっており、新規店舗の出店が既存店舗の収益性に影響を及ぼす可能性があります。
賃借料、差入保証金等の出店条件、競合状況、商圏人口、各種法律や規則等を総合的に勘案の上、慎重に決定しておりますが、物件の手当てが進まず、出店計画の変更、延期等が発生する可能性があります。
また、店舗開発を行うにあたっては多額の資金が必要となりますが、金利上昇局面においては資金調達コストが上昇する可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.56兆円 | 1.57兆円 | 1.60兆円 | 1.61兆円 | 1.75兆円 | 1.62兆円 | 1.60兆円 | 1.59兆円 | 1.63兆円 | 1.69兆円 |
| 営業利益 | 579億円 | 388億円 | 279億円 | — | 921億円 | 657億円 | 441億円 | 415億円 | 428億円 | 162億円 |
| 純利益 | 345億円 | 298億円 | 147億円 | 246億円 | 518億円 | 506億円 | 318億円 | 241億円 | 269億円 | 148億円 |
| 総資産 | 1.16兆円 | 1.18兆円 | 1.18兆円 | 1.16兆円 | 1.25兆円 | 1.27兆円 | 1.27兆円 | 1.29兆円 | 1.32兆円 | 1.30兆円 |
| 自己資本比率 | 48.4% | 49.8% | 49.7% | 54.6% | 51.8% | 51.6% | 47.6% | 47.8% | 48.1% | 48.6% |
| ROE | 6.3% | 5.2% | 2.5% | 4.0% | 8.1% | 7.9% | 5.0% | 3.9% | 4.3% | 2.3% |
| 1株利益(円) | 43.00 | 36.77 | 18.18 | 28.38 | 62.82 | 60.96 | 40.25 | 34.78 | 38.90 | 21.95 |
| 1株純資産(円) | 697.46 | 731.57 | 723.55 | 721.37 | 792.26 | 785.50 | 853.67 | 892.39 | 919.90 | 953.69 |
| 1株配当(円) | 13.0 | 13.0 | 13.0 | 10.0 | 18.0 | 18.0 | 12.0 | 13.0 | 13.0 | 17.0 |
| 期末PER(倍) | 12.9 | 17.4 | 30.0 | 15.2 | 9.5 | 6.2 | 11.3 | 12.7 | 11.1 | 23.9 |
| 営業CF | 439億円 | 617億円 | 360億円 | 624億円 | 1,223億円 | 211億円 | 437億円 | 546億円 | 516億円 | 498億円 |
| 投資CF | −153億円 | −127億円 | −85億円 | −82億円 | −148億円 | −223億円 | −252億円 | −219億円 | −351億円 | −329億円 |
| 財務CF | −244億円 | −329億円 | −275億円 | −581億円 | −828億円 | −166億円 | −295億円 | −256億円 | −41億円 | −482億円 |
| 現金 | 350億円 | 513億円 | 512億円 | 484億円 | 738億円 | 565億円 | 465億円 | 544億円 | 676億円 | 373億円 |
| 設備投資 | — | — | — | — | — | 298億円 | — | 305億円 | 453億円 | 497億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | — | — | 4億円 | — | 3億円 | 3億円 | 3億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 26,747 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 444 | — | — | 537 | — | 526 | 519 | 560 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やヤマダホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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