VONA事業
44%売上に占める割合
- 売上
- 1,925億円
- 営業利益
- 186億円
- 利益率
- 9.7%
卸売業 ・ プライム市場
この1年は、売上が9.8%増え、営業利益は2.4%増えました。
証券コード 9962 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はVONA事業、FA事業、金型部品事業です。売上の約44%をVONA事業が占めます。
この1年は、売上が9.8%増え、営業利益は2.4%増えました。
配当は100株で年5,298円です。
主な事業はVONA事業、FA事業、金型部品事業です。
当社グループは、株式会社ミスミグループ本社(当社)、連結子会社60社、非連結子会社1社及び関連会社3社で構成されており、FA事業、金型部品事業、VONA事業の3つの領域において事業を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
VONA事業
44%売上に占める割合
FA事業
36%
金型部品事業
20%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
電子機器及びベアリング等の販売を目的として三住商事株式会社(資本金500千円)を東京都千代田…
東京証券取引所市場第二部に上場
バンガロール(インド)に営業・流通一体の南部拠点(国内2拠点目)を開設
ネパールに現地法人「MisumiNepalPvt.Ltd.(現連結子会社)」を設立
カスタム機械部品のオンライン調達サービスを提供する「FictivInc.(現連結子会社)」お…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が9.8%増え、営業利益は2.4%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| VONA事業 | 1,925億円 | 186億円 | +28.8% |
| FA事業 | 1,605億円 | 203億円 | −9.9% |
| 金型部品事業 | 884億円 | 87億円 | −8.5% |
2026年3月期の株価は1,836〜3,242円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
18万〜32万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,298円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・減配した年あり。同じ業種(卸売業)で配当のある287社のうち、決算期末の利回りは上から213番目でした。
資産のうち81.7%が、返さなくていいお金です。現金は1,042億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、20.65%です。
信託銀行
20.65%
0.55億株+1.69pt
信託銀行
10.84%
0.29億株+1.44pt
金融機関
6.35%
0.17億株新しく入った
上位10者で52.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(リスクの評価・管理プロセス)当社グループは、企業活動に影響を及ぼし得るリスクの可視化と対処すべきリスクの優先順位付けを目的として、経営陣によるリスクアセスメントを実施し、影響度および発生可能性の観点から評価しました。
評価結果については取締役会で報告・討議を行い、対応が必要と判断したリスクについては担当部門を定め、具体的な対応策を実行してまいります。
当社グループでは、気候変動シナリオへのリスク・機会の特定や事業インパクト評価を実施したほか、様々な省エネルギー活動を推進しております。
しかし、攻撃手口の高度化等により、情報漏洩や業務停止が生じるリスクは引き続き存在します。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
しかしながら、これらのリスクに対する対応が適切ではない場合、当社グループの社会的信用が低下し、業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
その結果、仕入価格上昇による採算悪化、顧客への商品販売減少等が生じる可能性があります。
当社グループでは、IT、生産、物流の事業基盤の強化、サプライチェーンの強靭化を進めていますが、予想を上回る状況の変化により、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,590億円 | 3,130億円 | 3,319億円 | 3,133億円 | 3,107億円 | 3,662億円 | 3,732億円 | 3,676億円 | 4,020億円 | 4,414億円 |
| 営業利益 | 271億円 | 348億円 | 319億円 | — | 272億円 | 522億円 | 466億円 | 384億円 | 465億円 | 476億円 |
| 純利益 | 184億円 | 256億円 | 240億円 | 165億円 | 171億円 | 376億円 | 343億円 | 282億円 | 365億円 | 405億円 |
| 総資産 | 2,120億円 | 2,435億円 | 2,524億円 | 2,647億円 | 2,889億円 | 3,474億円 | 3,785億円 | 4,135億円 | 4,196億円 | 4,650億円 |
| 自己資本比率 | 72.9% | 76.1% | 80.6% | 79.2% | 80.0% | 79.8% | 82.3% | 83.3% | 83.2% | 81.7% |
| ROE | 12.4% | 15.1% | 12.4% | 8.0% | 7.8% | 14.8% | 11.7% | 8.6% | 10.5% | 11.1% |
| 1株利益(円) | 66.94 | 91.01 | 84.80 | 58.18 | 60.36 | 132.15 | 120.53 | 99.75 | 131.95 | 149.30 |
| 1株純資産(円) | 560.79 | 653.71 | 717.56 | 737.99 | 813.57 | 975.04 | 1,093.98 | 1,222.38 | 1,271.58 | 1,433.69 |
| 1株配当(円) | 16.7 | 22.6 | 21.2 | 14.6 | 15.1 | 33.0 | 30.1 | 27.5 | 43.2 | 53.0 |
| 期末PER(倍) | 30.1 | 32.1 | 32.5 | 40.5 | 53.3 | 27.7 | 27.4 | 20.7 | 18.7 | 17.6 |
| 営業CF | 195億円 | 243億円 | 130億円 | 282億円 | 365億円 | 554億円 | 314億円 | 546億円 | 605億円 | 522億円 |
| 投資CF | −61億円 | −149億円 | −170億円 | −167億円 | −71億円 | −228億円 | −190億円 | −190億円 | −325億円 | −432億円 |
| 財務CF | −40億円 | −57億円 | −60億円 | −64億円 | −55億円 | −96億円 | −112億円 | −190億円 | −318億円 | −418億円 |
| 現金 | 478億円 | 517億円 | 418億円 | 444億円 | 720億円 | 1,014億円 | 1,066億円 | 1,334億円 | 1,283億円 | 1,042億円 |
| 設備投資 | — | — | 214億円 | — | — | 165億円 | — | 180億円 | 154億円 | 143億円 |
| 研究開発費 | — | — | 16億円 | — | — | 12億円 | — | 40億円 | 41億円 | 54億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 11,304 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | — | — | 702 | — | 854 | 828 | 914 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やミスミグループ本社が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。