投資信託の複利効果｜米国債利回り441か月で再投資4.76倍

データの時点2026年9月まで米国財務省の米国債10年の利回り（月平均）、財務省の国債金利・毎週月曜に自動で更新

始めた月と金額で計算する →

01先に結論

「投資信託の複利効果」は、一定の利回り（たとえば年5%）が何十年も続く仮定の計算で説明されることがほとんどです。この記事は、仮定の代わりに、実際に動いてきた米国債10年の利回りで、再投資した場合と受け取った場合の差を計算しました。

• 複利の上乗せは、最初の数年はごく小さく、年数とともに急に大きくなります。1990年1月から始めると、上乗せが元本の10%に届いたのは71か月（5.9年）、100%に届いたのは255か月（21.2年）でした。
• 利回りが低い時期は複利の上乗せも小さく、10年の平均利回りが2〜3%の期間では、10年の上乗せは中央値3.3%にとどまりました。
• 課税口座で分配金を受け取るたびに20.315%が引かれると、441か月で3.47倍まで下がります。分配せずに最後にまとめて課税されると4.00倍でした。
• 年1%の費用（信託報酬など）を毎年引くと、441か月で330.0になり、費用なしとの差は元本の146%です。

実際の投資信託の値動きは、利回りの複利だけでは決まらず、値上がり・値下がりが加わります。ここで計算したのは、増えた分を元本に足すかどうかで、どれだけ差が開くかの物差しです。

02始めた月と金額で計算する

始めた月（1990年1月以降）を選び、金額を切り替えると、2026年9月までの期間を米国債10年の利回りで増やした場合の額を、再投資・受け取り・税・費用ごとに出します。期間は、始めた月が古いほど長くなります。

03複利とは何か：増えた分にも利息がつく

1. 元本最初に入れたお金
2. 利息がつくその月の利回りで、元本に利息がつく
3. 元本に足す利息を受け取らず、次の月の元本に足す
4. 利息に利息足した利息にも次の利息がつき、雪だるまのように増える

複利は、増えた分を元本に足して、その分にもまた利息がつく増え方です。増えた分を毎回受け取ってしまうと元本は増えず、利息は毎回同じ元本にだけつきます（単利）。投資信託では、分配金を受け取らずに再投資するか、分配金を出さずに中で運用を続けることで、複利の形になります。

同じ年4%でも、年数によって差の開き方が変わります。仮の利回りで、単利と複利を比べた表です（この表だけは一定の利回りの仮定です）。

差は年数の2乗に近い速さで広がるので、最初の数年は差がほとんど見えません。「複利効果がない」と感じるのは、多くの場合この時期です。

041990年からの実際の利回りで、差はどう開いたか

1990年1月から、毎月その月の米国債10年の利回りで増やした場合の、年末ごとの倍率です。右端は、再投資の増え分が受け取りの増え分を何%上回ったかです。

この期間の米国債10年の利回りの平均は4.25%でした。1990年代は利回りが高く、差は早く開きました。2010年代は利回りが低く、受け取りの増え方がゆるやかになった一方、それまでに大きくなった元本に利息がつくので、複利の差は広がり続けています。

05差は、どの年に大きく広がったか

1990年1月から始めた場合に、再投資と受け取りの差（元本に対する%）が、その1年でどれだけ広がったかを並べました。差の広がり方は、その年の利回りと、それまでに積み上がった元本の大きさで決まります。

差が最も大きく広がったのは2025年で、15.02ポイントでした。利回りが低かった年でも、元本が大きくなっていれば差は広がり続けます。最初の数年は、利回りが高くても差の広がりは小さなものでした。

06投資信託の複利は、いつつくか

1990年1月から始めた場合に、再投資と受け取りの差が元本の何%に届いたかを数えました。

1990年1月以降のすべての月を始めた月として、差が元本の1%・5%・10%に届くまでの年数も数えました（2026年9月までに届いた始め方だけで）。

複利の差は、利回りがいくらでも、最初の1年ではほとんど出ません。中央値で見ると、差が元本の1%に届くまでに3.4年、10%に届くまでに9.7年かかりました。利回りが低い時期に始めると、さらに遅くなり、まだ届いていない始め方もあります。「複利はいつからつくのか」の答えは「最初からついているが、目に見える大きさになるのに何年もかかる」です。

07持った年数ごとに、差はどれだけだったか

1990年1月以降のすべての月を始めた月として、5・10・20・30年の再投資と受け取りの倍率と、その差を数えました。

同じ年数でも、いつ始めたかで差は大きく違います。利回りの高い1990年代に始めた期間ほど差は大きく、2010年代に始めた期間は小さくなりました。

08「複利効果がない」と言われるのはなぜか

10年の平均の利回りの高さで分けて、10年の差を比べました。右端は、再投資の増え分が受け取りの増え分を何%上回ったか（増え分の上乗せ）です。

10年の差が最も小さかったのは2012年4月から始めた10年で2.20%、最も大きかったのは1990年1月から始めた10年で27.7%でした。利回りが低いと、増え分そのものが小さく、その上に乗る複利の分はさらに小さくなります。「複利効果がない」と感じる理由の多くは、利回りが低いか、期間が短いかのどちらかです。

もう1つの理由は値動きです。株式や債券の投資信託は、利息のように毎月決まった分だけ増えるわけではなく、値下がりする年もあります。値下がりした年は、複利で大きくなった元本ごと下がります。複利は「増えた分を出し入れしない」ことの効果で、増えることを約束するものではありません。

09値動きのある運用では、どう見えるか

実際の債券の投資信託は、利回りの分だけでなく、金利の変化による値動きも受けます。米国債10年の年限を保つ運用（毎月新しい10年債に乗り換え、利子は再投資、費用なし）の値動きと、利回りだけで複利にした場合を、年ごとに並べました。

36年のうち8年は、値動き込みの運用がマイナスでした。それでも、1990年1月から2026年9月までの通算では、値動き込みが7.07倍、利回りだけの複利が4.74倍です。この期間は米国の長期金利が下がる流れが長く、値上がりの分が加わって、通算では利回りだけの複利を上回りました。金利が上がる局面では、反対に下回ります。値下がりした年も利子を運用に戻し続けたことで、元本が大きくなり、その後の利子も大きくなっています。年限を保つ運用については米国債のETFの記事でも扱っています。

10100万円で見ると、利息はどう増えていったか

1990年1月に100万円で始めた場合の、年数ごとの額と、その1年に増えた額（利息）です。再投資では、利息そのものが年々大きくなっていきます。

受け取りの場合、1年の利息はその年の利回りだけで決まり、元本は100万円のままです。再投資では、元本が増えた分だけ同じ利回りでも利息が多くなり、30年目には受け取りの数倍になっています。「雪だるま式」とは、この利息の増え方のことです。

11始めた年ごとに、今まで持った場合

各年の1月に始めて2026年9月まで持った場合の、元本を100としたときの額です。右の2列は、課税口座で分配ごとに課税して再投資した場合と、分配せず最後にまとめて課税した場合です。

古い年に始めたほど、持った年数が長く、差は大きくなっています。同じ年数でも、税のかかり方で残る額が変わることが、右の2列から分かります。

12利回りが1%違うと、複利の差はどれだけ変わるか

実際の米国債10年の利回りに、毎月同じ幅を足したり引いたりして、同じ計算をしました（元本＝100）。

利回りが1%高いと、再投資の額は受け取りよりずっと大きく増えます。複利では、利回りの差が年数の分だけ掛け合わされるためです。投資信託の費用（信託報酬）が利回りを下げるのと、同じ形で効きます。

13投資信託で複利が働く3つの経路

1. 分配金の再投資：分配金を受け取らずに、同じ投資信託を買い増す形です。課税口座では、税を引いた残りが再投資されます。
2. 分配しないで中で運用を続ける：投資信託が受け取った利子や配当を、分配せずに組み入れている資産の買付に回す形です。課税は売却するまで繰り延べられます。
3. 組み入れている資産そのものの成長：株式の会社が利益を事業に回して大きくなれば、株価の上昇という形で、増えた分にさらに増え分がつきます。

この記事で計算したのは、1と2の経路を、米国債の利回りで当てはめた場合です。3は利回りのデータでは計算できません。株式の投資信託の基準価額の伸びには、3の経路と値動きが加わります。

NISA口座と課税口座の違いを100万円・20年（すべての始めた月の中央値）で見ると、NISA口座で再投資した場合は2,081,449円、課税口座で分配ごとに課税して再投資した場合は1,793,818円、課税口座で分配せず最後にまとめて課税した場合は1,861,753円でした。

14始めた年ごとの、10年の差

始めた年ごとに、その年の各月から10年間の再投資と受け取りの倍率（中央値）を並べました。左から3列目は、始めた年の米国債10年の利回りの平均です。

始めた年の利回りが高いほど、10年の差は大きくなっています。2010年代に始めた10年は、利回りが2%前後と低く、差は元本の数%にとどまりました。

15始めた年ごとの、20年の差

同じ並べ方で、20年間の倍率です。20年たった始め方だけを数えています。

20年になると、差は10年の数倍に広がります。複利の差は年数に比例するのではなく、年数とともに加速して大きくなるためです。

16分配の回数が多いと、複利は大きくなるか

増えた分を元本に足す間隔を、毎月・3か月ごと・半年ごと・1年ごとに変えて計算しました（間隔のあいだは単利）。

足す間隔が短いほど複利はわずかに大きくなりますが、毎月と1年ごとの差は、年数や利回りの差に比べればずっと小さなものです。毎月分配型の投資信託かどうかより、分配金を再投資するか受け取るか、税がいつかかるかのほうが、結果を大きく左右します。毎月分配型については毎月分配の記事で扱っています。

17一部だけ再投資すると

増えた分のうち一部だけを元本に足し、残りを受け取った場合です（1990年1月から441か月）。右端は、元本と受け取った額の合計です。

受け取る割合を増やすと、手元に入るお金は増えますが、元本の増え方と合計は小さくなります。生活費として一部を使いながら、残りを複利で増やすという持ち方もできます。

18途中で受け取りに切り替えると

最初の何年かは再投資し、その後は増えた分を受け取る形に切り替えた場合です（1990年1月から441か月）。

再投資の期間が長いほど、切り替えた時点の元本が大きくなり、その後に受け取れる額も増えます。若いうちは再投資し、使う時期になったら受け取りに切り替える、という順番で複利の効果を使えます。

19ドル建ての複利を、円で見ると

ここまでの倍率はドル建てです。米国債や外国の債券の投資信託を円で持つと、これにドル円の変化（FRBの月中平均）が掛け合わされます。各年の1月から今までです。

為替の変化は、複利の倍率に掛け算で効きます。期間の初めより円高になっていれば、ドル建てで増えた分の一部が円では消えます。為替の影響は新NISAの円安の影響の記事でくわしく計算しています。

20投資信託の分配金の再投資と累投コース

投資信託の分配金の受け取り方には、多くの場合、分配金をそのまま同じ投資信託の買付に回す「再投資（累積投資、累投）コース」と、現金で受け取る「受取コース」があります。どちらを選べるかは、販売会社と投資信託によります。

再投資コースでも、課税口座（特定口座・一般口座）では、分配金のうち普通分配金に20.315%の税が引かれ、残りが再投資されます。元本払戻金（特別分配金）は、元本の払い戻しにあたるので課税されません（国税庁）。NISA口座では、分配金も非課税です。

分配金の受け取り方と口座の違いで、米国債10年の利回りを当てはめた場合の倍率がどう変わるかを、持った年数ごとに比べました（すべての始めた月の中央値）。

表の値は、元本を100としたときの額（中央値）です。

同じ再投資でも、分配のたびに税が引かれると、税の分だけ元本に足せる額が減り、その分の複利も失われます。右端は「分配せず最後に課税」と「分配ごとに課税して再投資」の差で、課税の繰り延べの効果です。

21無分配型の投資信託は、課税が売却時まで繰り延べられる

分配金を出さない（無分配の方針の）投資信託は、運用で増えた分が投資信託の中に残り、売却するまで税がかかりません。課税口座で持つ場合、税は売却したときに、売却益に対して20.315%がかかります（国税庁）。分配ごとに課税される場合と比べ、税として外に出ていくはずだった分も中で運用され続けるので、その分の複利が加わります。

1990年1月から441か月の例では、分配ごとに課税して再投資すると3.469倍、分配せず最後にまとめて課税すると3.997倍で、差は元本の52.7%でした。この差は、期間が長いほど、利回りが高いほど大きくなります。上の表の「繰り延べの差」の列が、その大きさを年数ごとに示しています。

NISA口座では、分配金も売却益も非課税なので、繰り延べの差はありません。NISA口座の中で、分配金を出す投資信託を受取コースで持つと、受け取った分は再投資されず、複利の形になりません。

22信託報酬などの費用は、複利をどれだけ削るか

年あたりの費用を利回りから引いて、同じ計算をしました。1990年1月からの441か月と、20年の期間（すべての始めた月の中央値）です。

費用も複利で効くので、年1%の差は期間が長いほど大きな差になります。信託報酬は毎日、投資信託の資産から差し引かれ、基準価額にはすでに反映されています。目論見書の「ファンドの費用」で、信託報酬とそのほかの費用を確かめられます。

23持った年数ごとの散らばり

1990年1月以降のすべての始めた月について、持った年数ごとの散らばりを元本＝100で並べました。「下1割」「上1割」は、悪いほう・良いほうから1割の位置の値です。

年数が長いほど、再投資と受け取りの散らばりの差も大きくなります。利回りが高い時期を多く含む始め方ほど、どちらも大きくなり、その差もいっそう大きくなりました。

24費用と年数を掛け合わせると

年あたりの費用と持った年数ごとの再投資の額（元本＝100・すべての始めた月の中央値）です。

費用の差は、10年ではそれほど大きく見えなくても、30年では大きく開きます。費用を比べるときは、持つ予定の年数で比べると、差の大きさがつかみやすくなります。

25課税の繰り延べは、年数と利回りでどれだけ効くか

一定の利回り（仮）で、分配せず最後にまとめて課税する場合と、分配ごとに課税して再投資する場合の差を、元本＝100で計算しました。この表だけは仮の利回りです。

繰り延べの効果は、利回りが高く、期間が長いほど大きくなります。短い期間や低い利回りでは、ほとんど差がありません。NISA口座では、どちらも非課税なので、この差は生じません。

2672の法則と、実際に2倍になるまでの年数

「72÷利回り（%）＝2倍になるまでの年数」という目安（72の法則）があります。実際の利回りで、始めた月ごとに2倍になるまでの年数を数え、その間の平均の利回りで72の法則を当てはめた値と比べました。

72の法則は、利回りが一定で毎年1回複利にする場合の近似です。毎月複利にすると、少しだけ早く2倍になります。実際の利回りは期間中に動くので、始めた時点の利回りで計算した目安とは、ずれが大きくなります。

27円の国債10年で同じ計算をすると

財務省の日本国債10年の利回りで、同じ計算をしました。1990年1月からの441か月では、再投資1.896倍、受け取り1.640倍です。利回りがマイナスだった月が24か月あり、その間は再投資でも受け取りでも元本が減る計算になります。

円の国債の利回りは、1990年代後半から低い時期が長く、複利の差も小さくなりました。複利の効果は、利回りの高さに強く左右されます。

28円の国債10年：始めた年ごとの10年

日本国債10年の利回りで、始めた年ごとの10年の再投資と受け取り（元本＝100・中央値）です。

2010年代半ばに始めた10年は、利回りが0%前後で、再投資と受け取りの差はほとんどありません。利回りがない時期には、複利の効果もほぼなくなります。

29米国債の年限ごとに見ると

同じ441か月を、米国債の年限ごとの利回りで計算しました（元本＝100）。右端は20年の差の中央値です。

短い年限ほど、利回りの平均は低く、ゼロ近くまで下がった時期も長かったので、複利の差は小さくなりました。投資信託の中身が短期の債券か、長期の債券か、株式かで、複利の土台になる利回りは大きく違います。

30物価を差し引くと

総務省の消費者物価指数（総合）は、1990年1月から2026年8月までに1.299倍になりました。同じ期間を日本国債10年の利回りで再投資すると1.891倍、受け取りなら1.638倍で、物価で割ると再投資は1.456倍、受け取りは1.261倍です。

物価の上がり方も複利の形をしているので、利回りが物価の上昇率より低い時期が続くと、複利で増やしても使えるお金は増えません。複利の効果を見るときは、物価の複利とも比べる必要があります。

31毎月積み立てる場合の複利

新NISAのように毎月積み立てる場合も、増えた分を元本に足すかどうかで差が出ます。毎月1万円を、最近の10・20・30年に積み立てた場合です（米国債10年の利回り、税と費用の前）。

積み立ての場合、後から入れたお金ほど運用の期間が短いので、一度に入れた場合より複利の差は小さくなります。それでも、期間が長いほど差は大きくなりました。

32毎月積み立てた場合：始めた年ごとに今まで

毎月同じ額を積み立て、2026年9月まで続けた場合の額を、積み立てた額の合計＝100で並べました（米国債10年の利回り、税と費用の前）。

積み立ては、後から入れたお金ほど運用の期間が短いので、同じ年数の一括より差は小さくなります。それでも、長く続けた始め方ほど差ははっきり大きくなっています。

33自分の投資信託で確かめる手順

1. 分配金の方針を確かめる。目論見書の「分配方針」で、分配を出すか、どれくらいの頻度かを確かめます。
2. 受け取り方を確かめる。口座の設定で、再投資コースか受取コースかを確かめます。
3. 口座の種類を確かめる。NISA口座なら分配金も非課税、課税口座なら普通分配金に20.315%がかかります。
4. 費用を確かめる。信託報酬などの費用は、複利で効きます。年あたりの合計を確かめます。
5. 期間を決める。複利の差は、年数とともに大きくなります。何年持つかで、この記事のどの表を見るかが決まります。

34この記事の計算の前提と、分からないこと

• 利回りは米国債の月平均：毎月、その月の米国債10年の利回り（米国財務省が毎営業日に公表する値の月平均）の12分の1ずつ増えるとしました。実際の投資信託の分配金や値上がりとは違います。
• 値動きは入れていない：「値動きのある運用」の節を除き、債券の値上がり・値下がりは入れていません。株式の値動きは、当サイトのデータでは計算できません。
• ドル建て：米国債の計算はドル建てで、円で見るにはドル円の変化を掛ける必要があります。円で計算したのは、日本国債の節と、円で見る節だけです。
• 税と費用は単純化：税は20.315%で一律、費用は利回りから毎月同じ率を引く形にしました。普通分配金と元本払戻金の区別、売却時の取得費の計算は入れていません。
• これからの利回り：すべて過去のデータの計算で、これからの利回りや投資信託の成績を示すものではありません。

35この記事に出てくる言葉

複利

増えた分を元本に足し、その分にも次の利息や値上がりがつく増え方。

単利

増えた分を受け取り、元本を据え置く増え方。利息は毎回、最初の元本にだけつきます。

分配金

投資信託が運用で得た収益などから、持っている人に支払うお金。普通分配金と元本払戻金（特別分配金）があります。

再投資コース（累投）

分配金を受け取らず、同じ投資信託の買付に自動で回す受け取り方。

無分配型

分配金を出さない方針の投資信託。増えた分は投資信託の中に残ります。

信託報酬

投資信託の運用や管理のために、持っている間ずっと差し引かれる費用。

36よくある質問

37この記事の数字は、どこから取ったか

使ったのは次の公表データだけです。

• 米国財務省「Daily Treasury Par Yield Curve Rates」（1990年1月2日〜2026年9月29日）。日次の値を月ごとに平均して使いました
• 財務省「国債金利情報」（1974年9月24日〜2026年9月29日）。日次の値を月ごとに平均して使いました
• 総務省統計局「消費者物価指数（全国）2025年基準」の総合指数（月次）
• 国税庁 タックスアンサーNo.1477「投資信託等の分配金を受け取ったとき」

再投資の倍率は、毎月「1＋その月の米国債10年の利回り（月平均）÷12」を掛け合わせたもの、受け取りの倍率は「1＋毎月の利回り÷12の合計」です。どちらもドル建てで、為替は入れていません。税は20.315%、費用は利回りから年あたりの率を引いて計算しました。年限を保つ運用は、毎月初の利回り曲線から計算した理論値です。

数字はすべて、ページを作るたびに上のデータから計算し直しています。日本銀行の統計、業界団体の数表、特定の金融機関や保険会社の資料の数字は使っていません。過去の計算は、これからの結果を示すものではありません。この記事は特定の商品や金融機関の勧誘ではありません。