投資総研

食料品 ・ プライム市場

ニップン

この1年は、売上が1.8%増え、営業利益は2.8%増えました。

証券コード 2001 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →
  • 売上4,184億円前の年から +1.8%
  • 営業利益221億円前の年から +2.8%
  • 100株の年間配当6,800円税金を引く前
  • 働く人3,935人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は食品事業、製粉事業、その他です。売上の約58%を食品事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が1.8%増え、営業利益は2.8%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年6,800円です。株主優待もあります。

01

どんな会社?

主な事業は食品事業、製粉事業、その他です。

松屋製粉㈱がそば粉を製造し、販売しております。

有価証券報告書「事業の内容」より

食品事業

58%売上に占める割合

売上
2,437億円
営業利益
91億円
利益率
3.7%

製粉事業

29%

売上
1,200億円
営業利益
95億円
利益率
7.7%

その他

13%

売上
547億円
営業利益
37億円
利益率
6.3%

売上4,184億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 食品事業58%2,437億円
  • 製粉事業29%1,200億円
  • その他13%547億円

これまでの歩み

  1. 1896

    東京深川扇橋に「日本製粉株式会社」設立

  2. 1949

    東京、大阪証券取引所に株式上場登録

  3. 2021

    社名を「株式会社ニップン」に変更

  4. 2022

    「オーケー食品工業株式会社」の株式を追加取得し、同社を完全子会社とする

  5. 2026

    米国において「UtahFlourMilling,LLC」に出資し、同社を持分法適用会社とする

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
2001
業種
食料品
本社
東京都千代田区麹町四丁目8番地
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
3,935人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が1.8%増え、営業利益は2.8%増えました。

売上▲ 1.8%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年4,184億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 2.8%
17年18年19年21年22年23年24年25年26年221億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
食品事業2,437億円91億円−2.3%
製粉事業1,200億円95億円+2.9%
その他547億円37億円+15.3%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)218億円▼ 11.9%
17年20年26年
1株利益(EPS)262.51円▼ 17.3%
17年20年26年
営業利益率5.3%▲ 0.0pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)8.3%▼ 2.3pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

有価証券報告書から読めた範囲を載せています。

株主総利回り(2021年3月末=100)
  • ニップン
  • TOPIX
10020021年22年23年24年25年26年ニップン 180.5指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

株価を入れると出ます

株主優待がもらえる200株なら—
  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(6.23〜9.05倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当と優待は?

100株で年6,800円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

6,800円100株の年間配当(税金を引く前)
25.9%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 3.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年68.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

自社製品 1,500円相当〜基準月 3月・9月

株主優待を詳しく見る →

これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち59.2%が、返さなくていいお金です。現金は642億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)59.2%▼ 1.5pt
17年20年26年
手元の現金642億円▲ 54.9%
17年20年26年
借入金と社債791億円▲ 146.9%
17年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)253億円▲ 34.7%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

758万円平均年収(単体)
39.0歳平均年齢(単体)
14.0年平均勤続(単体)
設備投資335億円▲ 59.7%
17年20年26年
研究開発費38億円▲ 5.4%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー−18億円
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員3,935人
17年20年26年
平均年収(単体)758万円▲ 1.5%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、11.00%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

11.00%

0.09億株+1.40pt

2

持株会

ニップン取引先持株会

5.30%

0.04億株−0.30pt

3

金融機関

大樹生命保険

4.20%

0.03億株−0.30pt

上位10者で37.5%

  • 15.1%信託銀行
  • 10.8%会社など
  • 6.3%金融機関
  • 5.3%持株会
  1. 4
    日本カストディ銀行信託銀行
    4.10%新しく入った
  2. 5
    ダスキン会社など
    3.00%−0.20pt
  3. 6
    三井物産会社など
    2.30%−0.70pt
  4. 7
    さぬき丸一製麺会社など
    2.10%−0.10pt
  5. 8
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    2.10%新しく入った
  6. 9
    東洋水産会社など
    2.00%−0.20pt
  7. 10
    伊藤忠商事会社など
    1.40%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文さらに、リスクマネジメント委員会の下部組織として、コンプライアンス部会、災害対策部会、事業遂行部会、情報セキュリティ部会を設置し、各部会においてそれぞれ担当の事案を検証し、必要に応じて対応できる体制を整備しております。
  • 今年の文多様なリスクについては、①事業、②サステナビリティ、③ガバナンスの3つのカテゴリーに分類し、それぞれに対して基本的な対応策を設定しています。
  • 今年の文また、リスクマネジメント委員会では、「影響度」と「発生頻度」の2軸でリスクマップを作成しています。
  • 今年の文「影響度」は人的被害、事業中断リスク、コンプライアンスおよび財務への影響を基準とし、「発生頻度」は年次発生の可能性から10年に1回程度の頻度までを想定して、各リスク項目を大・中・小で評価しマッピングしています。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • これらに伴う制度変更、小麦調達方式の変更、輸入増加、国内価格競争の激化、関連業界の再編等により、当社グループの基幹事業(製粉、プレミックス、パスタ等)が影響を受ける可能性があります。

  • 加えて、在外子会社の損益・財務状況は円貨換算時の評価差により変動し、業績に影響を及ぼす可能性があります。

  • 製品市況が大きく変動した場合、当社グループの業績の不安定要因となる可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上3,129億円3,235億円3,354億円3,448億円2,883億円3,213億円3,655億円4,005億円4,109億円4,184億円
営業利益116億円101億円112億円—104億円113億円123億円203億円215億円221億円
純利益89億円77億円85億円89億円86億円93億円103億円264億円248億円218億円
総資産2,521億円2,722億円2,934億円2,904億円3,078億円3,259億円3,446億円3,867億円3,992億円4,768億円
自己資本比率56.8%56.0%51.2%52.9%53.3%53.4%54.8%58.0%60.7%59.2%
ROE6.5%5.2%5.6%5.9%5.4%5.5%5.7%12.8%10.6%8.3%
1株利益(円)111.4095.34108.78116.71112.62121.59132.16338.20317.27262.51
1株純資産(円)1,784.441,897.641,961.172,006.142,141.162,268.302,421.482,874.283,102.273,415.52
1株配当(円)30.030.032.034.036.038.040.066.066.068.0
期末PER(倍)14.817.317.514.414.813.712.26.27.09.1
営業CF174億円152億円171億円155億円148億円120億円151億円240億円188億円253億円
投資CF−126億円−119億円−146億円−141億円−126億円−101億円−50億円−95億円−78億円−271億円
財務CF−111億円28億円71億円−8億円26億円−43億円−84億円−72億円−105億円245億円
現金144億円206億円301億円310億円353億円312億円332億円407億円415億円642億円
設備投資——159億円——112億円—212億円210億円335億円
研究開発費——33億円——34億円—36億円36億円38億円
従業員—————————3,935
平均年収(単体・万円)——728——722—722747758

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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