Staffing
39%売上に占める割合
- 売上
- 5,996億円
サービス業 ・ プライム市場
この1年は、売上が7.2%増え、営業利益は15.8%増えました。
証券コード 2181 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はStaffing、AsiaPacific、Careerです。売上の約39%をStaffingが占めます。
この1年は、売上が7.2%増え、営業利益は15.8%増えました。
配当は100株で年1,150円です。
主な事業はStaffing、AsiaPacific、Careerです。
」をグループビジョンに、人材派遣、人材紹介、BPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)、ITアウトソーシングや設計開発など、人と組織に関わる多様なサービスを提供しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
Staffing
39%売上に占める割合
AsiaPacific
32%
Career
10%
BPO
9%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
テンプスタッフ(株)設立
テンプスタッフ(株)が東京証券取引所に株式を上場し、市場第一部に指定
グループ全体におけるBPO事業のシナジー最大化を目的とし、パーソルビジネスプロセスデザイン(…
IT系BPO事業の強化を目的とし、富士通コミュニケーションサービス(株)(現:パーソルコミュ…
AIドリブンの事業モデル獲得を目的とし、GojobSASの株式を取得し、子会社化
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が7.2%増え、営業利益は15.8%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| Staffing | 5,996億円 | — | — |
| AsiaPacific | 4,964億円 | — | — |
| Career | 1,505億円 | — | — |
| BPO | 1,354億円 | — | — |
| Technology | 1,136億円 | — | — |
| その他 | 604億円 | — | — |
2026年3月期の株価は221〜305円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
2万〜3万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年1,150円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続。同じ業種(サービス業)で配当のある404社のうち、決算期末の利回りは上から27番目でした。
資産のうち35.4%が、返さなくていいお金です。現金は850億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.87%です。
信託銀行
13.87%
3.12億株−0.67pt
個人など
11.69%
2.63億株−0.05pt
会社など
7.02%
1.58億株−0.02pt
上位10者で50.8%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
2020年4月からは、多額の事業投資案件に関して専門的見地から審議した上で経営陣に対して助言する「投資委員会」を設置し、過去の投資案件に対する事業進捗・投資効果のモニタリングを行っております。
AIのプライバシーへの影響の観点からは「パーソルグループAI基本方針」を策定すると同時に「グループAIガバナンス審議会」を設置し、AIの利活用に際しては専門部署によるAIレビュープロセスを経る体制を構築しています。
さらに、自然災害等の外部要因による有事に限らず、当社グループの企業活動における不祥事やコンプライアンス上の問題が顕在化した場合には、顧客やサービス利用者に重大な不利益を与える可能性があります。
特に近年のAIの急速な進展を捉え、AIによる求職者と求人企業のマッチングへの活用や求職者向けの職務経歴書・スキルシート作成の自動化サービスの提供など、サービスの高度化に取り組んでおります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
)と異なり、のれんの償却が行われない一方で、減損の判定方法が異なるため、日本基準と比較し、減損損失が早期に計上され、また、一度に計上される金額が多額となる可能性があります。
さらに、自然災害等の外部要因による有事に限らず、当社グループの企業活動における不祥事やコンプライアンス上の問題が顕在化した場合には、顧客やサービス利用者に重大な不利益を与える可能性があります。
同時に景気変動による影響を受けやすく、こうしたマクロ経済の変化にうまく対応できない場合、当社グループの財政状態及び経営成績に大きな影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 5,920億円 | 7,222億円 | 9,258億円 | 9,706億円 | 9,507億円 | 1.06兆円 | 1.24兆円 | 1.33兆円 | 1.45兆円 | 1.56兆円 |
| 営業利益 | 334億円 | 361億円 | 441億円 | 391億円 | 257億円 | 481億円 | 428億円 | 521億円 | 574億円 | 665億円 |
| 純利益 | 178億円 | 78億円 | 244億円 | 76億円 | 153億円 | 315億円 | 228億円 | 300億円 | 359億円 | 427億円 |
| 総資産 | 2,673億円 | 4,023億円 | 3,708億円 | 3,710億円 | 3,812億円 | 4,683億円 | 4,887億円 | 5,187億円 | 5,397億円 | 6,205億円 |
| 自己資本比率 | 52.0% | 36.2% | 42.0% | 39.9% | 40.8% | 35.3% | 34.7% | 37.1% | 35.1% | 35.4% |
| ROE | 13.4% | 5.5% | 16.2% | 5.0% | 10.1% | 18.6% | 13.6% | 16.6% | 18.8% | 20.9% |
| 1株利益(円) | 7.59 | 3.33 | 10.44 | 3.28 | 6.65 | 13.68 | 9.94 | 13.22 | 16.17 | 19.42 |
| 1株純資産(円) | 59.50 | 62.39 | 66.65 | 63.99 | 67.60 | 79.37 | 74.57 | 84.15 | 85.48 | 98.40 |
| 1株配当(円) | 1.7 | 1.9 | 2.5 | 3.0 | 2.6 | 4.2 | 6.1 | 8.6 | 9.5 | 11.5 |
| 期末PER(倍) | 27.3 | 93.0 | 17.2 | 33.2 | 32.5 | 20.2 | 26.7 | 16.1 | 15.3 | 11.9 |
| 営業CF | 396億円 | 350億円 | 424億円 | 286億円 | 368億円 | 507億円 | 690億円 | 778億円 | 689億円 | 774億円 |
| 投資CF | −97億円 | −667億円 | −151億円 | −176億円 | −132億円 | −71億円 | −228億円 | −190億円 | −298億円 | −343億円 |
| 財務CF | −117億円 | 502億円 | −482億円 | −20億円 | −180億円 | −211億円 | −418億円 | −538億円 | −639億円 | −448億円 |
| 現金 | 694億円 | 896億円 | 690億円 | 780億円 | 830億円 | 959億円 | 1,012億円 | 1,084億円 | 828億円 | 850億円 |
| 設備投資 | — | — | 95億円 | 134億円 | — | 117億円 | — | 162億円 | 201億円 | 190億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 74,926 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 638 | 651 | — | 730 | — | 812 | 819 | 882 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やパーソルホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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