国内飲料事業
59%売上に占める割合
- 売上
- 1,425億円
- 営業利益
- −23億円
- 利益率
- −1.6%
食料品 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.7%増え、営業利益は13.1%減りました。
証券コード 2590 ・ 2026年1月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は国内飲料事業、海外飲料事業、食品事業です。売上の約59%を国内飲料事業が占めます。
この1年は、売上が1.7%増え、営業利益は13.1%減りました。
配当は100株で年3,000円です。株主優待もあります。
主な事業は国内飲料事業、海外飲料事業、食品事業です。
海洋深層水を原料に使用した清涼飲料を製造するダイドー・タケナカビバレッジ㈱にも製造委託を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
国内飲料事業
59%売上に占める割合
海外飲料事業
27%
食品事業
8%
医薬品関連事業
5%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
清涼飲料の製造及び販売を目的として、大阪市都島区において資本金2千万円にてダイドー株式会社を…
東京証券取引所市場第二部に株式を上場
ポーランドの清涼飲料の製造・販売会社であるWosanaS.A.の発行する全株式を取得し、10…
海外取引の拡大を目的に、大阪市北区にダイドードリンコインターナショナル株式会社(100%出資…
ダイドービバレッジサービス株式会社を存続会社とし、アサヒ飲料販売株式会社を消滅会社とする吸収…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.7%増え、営業利益は13.1%減りました。
| 2026年1月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 国内飲料事業 | 1,425億円 | −23億円 | −331.6% |
| 海外飲料事業 | 653億円 | 75億円 | +48.5% |
| 食品事業 | 196億円 | 5億円 | −57.9% |
| 医薬品関連事業 | 132億円 | 8億円 | +199.3% |
| 希少疾病用医薬品事業 | 6億円 | −3億円 | — |
2026年1月期の株価は2,400〜3,395円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年1月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
24万〜34万円
計算のもと:2026年1月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年3,000円(税金を引く前)。
その他 6,000円相当基準月 1月・7月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
減配した年あり。同じ業種(食料品)で配当のある120社のうち、利回りは比べられませんでした(株式分割などのため)。
資産のうち39.5%が、返さなくていいお金です。現金は279億円あります。
いちばん多いのはハイウッドで、15.51%です。
会社など
15.51%
0.05億株変わらず
会社など
12.62%
0.04億株−0.01pt
信託銀行
5.69%
0.02億株−0.86pt
上位10者で51.1%
2026年1月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
当社グループは、これらのリスクの低減を図るため、持株会社の海外事業統括部が海外子会社を管理・統括する体制としております。
加えて、グループ各社が有する海外情勢に関する情報については、海外事業に限らず国内事業への影響も含めて経営会議等でタイムリーに共有・議論し、経営としての監督および意思決定に活用する体制を強化しています。
しかしながら、昨今のコーヒー豆をはじめとした各種原材料価格の高騰や消費者の節約志向の高まりにより、自販機チャネルにおける収益性の改善が課題となっています。
外部環境の変化が企業の経営戦略や業績に与える影響は従来より大きく、変化のスピードは一段と速くなっています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
今後、トルコにおけるインフレがさらに深刻化した場合、会計上の調整が多額にのぼり、当社グループの経営成績等に重要な影響を及ぼす可能性があります。
また、事業基盤が安定するまでの先行投資期間においては、継続的に営業損失を計上しキャッシュ・フローはマイナスが続くことから、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。
上記以外にも事業活動を進めていく上において、大規模災害、法的規制、情報セキュリティの様々なリスクが当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年1月期 | 2018年1月期 | 2019年1月期 | 2020年1月期 | 2021年1月期 | 2022年1月期 | 2023年1月期 | 2024年1月期 | 2025年1月期 | 2026年1月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,714億円 | 1,727億円 | 1,716億円 | 1,683億円 | 1,582億円 | 1,626億円 | 1,601億円 | 2,134億円 | 2,372億円 | 2,412億円 |
| 営業利益 | 39億円 | 49億円 | 61億円 | 29億円 | 56億円 | 46億円 | 7億円 | 37億円 | 48億円 | 42億円 |
| 純利益 | 33億円 | 25億円 | 39億円 | 18億円 | 32億円 | 40億円 | −5億円 | 44億円 | 38億円 | −303億円 |
| 総資産 | 1,639億円 | 1,711億円 | 1,716億円 | 1,634億円 | 1,576億円 | 1,590億円 | 1,642億円 | 1,776億円 | 1,852億円 | 1,628億円 |
| 自己資本比率 | 51.3% | 52.3% | 54.0% | 53.9% | 51.8% | 52.1% | 50.9% | 50.4% | 49.6% | 39.5% |
| ROE | 3.9% | 2.9% | 4.2% | 2.0% | 3.8% | 4.8% | −0.6% | 5.1% | 4.2% | −38.8% |
| 1株利益(円) | 98.67 | 75.86 | 117.08 | 54.00 | 100.66 | 127.10 | -16.20 | 140.77 | 120.66 | -957.83 |
| 1株純資産(円) | 2,537.66 | 2,715.10 | 2,814.28 | 2,670.68 | 2,612.23 | 2,645.36 | 2,663.79 | 2,843.99 | 2,908.51 | 2,028.83 |
| 1株配当(円) | 30.0 | 30.0 | 30.0 | 30.0 | 30.0 | 30.0 | 60.0 | 45.0 | 40.0 | 30.0 |
| 期末PER(倍) | 30.3 | 38.8 | 23.4 | 40.6 | 25.4 | 18.1 | — | 21.0 | 27.9 | — |
| 営業CF | 153億円 | 143億円 | 109億円 | 115億円 | 125億円 | 81億円 | 51億円 | 92億円 | 108億円 | 114億円 |
| 投資CF | −206億円 | −89億円 | −169億円 | −155億円 | −76億円 | −65億円 | −50億円 | −12億円 | −116億円 | −121億円 |
| 財務CF | −94億円 | −38億円 | −26億円 | −41億円 | −23億円 | −37億円 | −11億円 | −32億円 | −17億円 | 3億円 |
| 現金 | 461億円 | 475億円 | 384億円 | 303億円 | 327億円 | 301億円 | 292億円 | 337億円 | 296億円 | 279億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 165億円 | — | 101億円 | — | 116億円 | 142億円 | 164億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 10億円 | — | 14億円 | — | 15億円 | 12億円 | 12億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 5,375 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | 831 | — | 914 | — | 736 | 804 | 848 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やダイドーグループホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。