投資総研

小売業 ・ プライム市場

MonotaRO

この1年は、売上が15.9%増え、営業利益は24.6%増えました。

証券コード 3064 ・ 2025年12月期の有価証券報告書より
  • 売上3,339億円前の年から +15.9%
  • 営業利益462億円前の年から +24.6%
  • 100株の年間配当3,300円税金を引く前
  • 働く人1,525人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社6社及び関連会社1社により構成されており、主にeコマース(インターネッ…

  2. 2

    この1年は、売上が15.9%増え、営業利益は24.6%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年3,300円です。

01

どんな会社?

小売業の会社です。

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社6社及び関連会社1社により構成されており、主にeコマース(インターネットを基盤とした流通)を利用した通信販売によって、間接資材を、国内外の事業者を中心とする顧客に対して販売しております。

有価証券報告書「事業の内容」より

これまでの歩み

  1. 2001

    本社を大阪市中央区安土町に移転

  2. 2006

    東京証券取引所マザーズに株式を上場

  3. 2025

    MONO1XTECHNOLOGIESPRIVATELIMITED(現MONOTAROTECH…

  4. 2025

    物太郎(上海)貿易有限公司(現連結子会社)を設立

  5. 2025

    新三光マスク株式会社(現連結子会社)を設立

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
3064
業種
小売業
本社
大阪市北区梅田三丁目2番2号
市場
プライム市場
決算
12月
売買の単位
100株
働く人
1,525人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が15.9%増え、営業利益は24.6%増えました。

売上▲ 15.9%
16年17年18年19年20年21年22年23年24年25年3,339億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 24.6%
16年17年18年19年22年23年24年25年462億円

もうける力

純利益(最終的なもうけ)324億円▲ 23.1%
16年20年25年
1株利益(EPS)65.27円▲ 23.1%
16年20年25年
営業利益率13.8%▲ 1.0pt
16年20年25年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)28.7%▲ 1.0pt
16年20年25年
03

株価はどう動いてきた?

2025年12月期の株価は1,876〜3,128円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円21年3,470円22年23年24年25年
株主総利回り(2020年12月末=100)
  • MonotaRO
  • 配当込みTOPIX
10020020年21年22年23年24年25年この会社 98.8指数 213.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

19万〜31万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(35.1〜50.4倍)と比べる

計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年3,300円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

3,300円100株の年間配当(税金を引く前)
50.6%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 73.7%
16年17年18年19年20年21年22年23年24年25年33.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
16年17年18年19年22年23年24年25年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち63.4%が、返さなくていいお金です。現金は470億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)63.4%▼ 8.1pt
16年20年25年
手元の現金470億円▲ 54.7%
16年20年25年
借入金と社債131億円▲ 2948.6%
16年25年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)337億円▲ 17.7%
16年20年25年
06

未来への投資と、働く人

719万円平均年収(単体)
37.0歳平均年齢(単体)
5.5年平均勤続(単体)
設備投資239億円▲ 538.6%
16年20年25年
フリーキャッシュフロー166億円▼ 33.7%
16年20年25年営業CF+投資CFの計算値
従業員1,525人
16年20年25年
平均年収(単体)719万円▲ 1.8%
16年20年25年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのはGRAINGER GLOBAL HOLDINGS, INC.(常任代理人 大和証券)で、50.33%です。

1

金融機関

GRAINGER GLOBAL HOLDINGS, INC.(常任代理人 大和証券)

50.33%

2.50億株変わらず

2

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

8.75%

0.43億株+0.50pt

3

個人など

CITIBANK, N.A.-NY, AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY SHARE HOLDERS(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)

2.25%

0.11億株変わらず

上位10者で71.3%

  • 58.1%金融機関
  • 11.0%信託銀行
  • 2.2%個人など
  1. 4
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    2.23%−0.03pt
  2. 5
    日本カストディ銀行(信託口)信託銀行
    2.21%−0.21pt
  3. 6
    THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.78%+0.26pt
  4. 7
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.07%−3.59pt
  5. 8
    NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE UKAI AIF CLIENTS NON LENDING 10PCT TREATY ACCOUNT (常任代理人 香港上海銀行東京支店)金融機関
    0.92%新しく入った
  6. 9
    MSIP CLIENT SECURITIES(常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券)金融機関
    0.90%−0.02pt
  7. 10
    THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    0.87%新しく入った

2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文日本の間接資材市場は、多品種・少量購買という特性から、価格の不透明さやプロセスの非効率さが課題となっていました。
  • 今年の文加えて、販促基盤を活用しチラシなどのプロモーションにより顧客の離脱防止を図るとともに、休眠顧客に対してはご利用再開を促すことにより、顧客基盤の拡大を図ります。
  • 今年の文②エンタープライズ事業の戦略的拡大とサービス向上大企業向けのエンタープライズ事業は、売上構成比の約3割を占め、当社グループの成長ドライバーとなっております。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 従って、インターネットを媒介とする売買によって、取引コストの合理化に伴う商品価格の低下を招く可能性があると考えられます。

  • リスク発生時の対応体制の整備は常に行っておりますが、万が一対応能力を超えるような大災害が発生した場合は、当社グループの財政状態や経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。

  • その影響により、欠品による受注停止や注文のキャンセル等の販売機会の損失が生じる可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2016年12月期2017年12月期2018年12月期2019年12月期2020年12月期2021年12月期2022年12月期2023年12月期2024年12月期2025年12月期
売上696億円883億円1,096億円1,315億円1,573億円1,897億円2,260億円2,543億円2,881億円3,339億円
営業利益95億円118億円138億円158億円——262億円313億円371億円462億円
純利益64億円85億円95億円110億円138億円176億円187億円218億円263億円324億円
総資産364億円429億円507億円597億円813億円958億円1,117億円1,284億円1,450億円1,932億円
自己資本比率46.8%53.8%58.3%62.1%57.5%61.9%64.5%67.3%71.5%63.4%
ROE43.0%42.2%36.1%33.0%32.9%33.1%28.4%27.5%27.7%28.7%
1株利益(円)12.8717.0519.1622.1227.7235.3337.5543.9053.0165.27
1株純資産(円)34.3346.4859.5374.5894.12119.33145.11173.94208.64246.53
1株配当(円)4.55.56.57.59.011.513.516.019.033.0
期末PER(倍)46.452.770.966.194.758.749.535.150.438.3
営業CF50億円61億円105億円91億円153億円123億円155億円299億円287億円337億円
投資CF−61億円−33億円−15億円−38億円−90億円−143億円−125億円−84億円−36億円−171億円
財務CF−26億円−14億円−57億円−66億円18億円−58億円−55億円−117億円−133億円0億円
現金72億円87億円120億円107億円188億円111億円86億円185億円304億円470億円
設備投資———60億円———101億円37億円239億円
従業員—————————1,525
平均年収(単体・万円)———550———627706719

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やMonotaROが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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