投資総研

輸送用機器 ・ プライム市場

トヨタ紡織

この1年は、売上が4.2%増え、営業利益は27.2%増えました。

証券コード 3116 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上2.04兆円前の年から +4.2%
  • 営業利益539億円前の年から +27.2%
  • 100株の年間配当8,600円税金を引く前
  • 働く人45,521人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は日本、北中南米、アジアです。売上の約44%を日本が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が4.2%増え、営業利益は27.2%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年8,600円です。

01

どんな会社?

主な事業は日本、北中南米、アジアです。

当社グループは、当社を関連会社とするトヨタ自動車㈱、当社、連結子会社69社及び持分法適用関連会社20社で構成され、自動車部品及び繊維製品の製造・販売を主な内容とし、事業活動を展開しております。

有価証券報告書「事業の内容」より

日本

44%売上に占める割合

売上
8,912億円
営業利益
51億円
利益率
0.5%

北中南米

26%

売上
5,377億円
営業利益
−99億円
利益率
−1.8%

アジア

14%

売上
2,851億円
営業利益
400億円
利益率
13.2%

中国

10%

売上
2,024億円
営業利益
148億円
利益率
6.8%

売上2.04兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 日本44%8,912億円
  • 北中南米26%5,377億円
  • アジア14%2,851億円
  • 中国10%2,024億円
  • 欧州・アフリカ6%1,207億円

これまでの歩み

  1. 1918

    豊田紡織株式会社創立

  2. 1950

    名古屋証券取引所に株式上場

  3. 2019

    AI技術や自動化技術を活用した次世代ラインの構築、ものづくりの効率化・高度化を推進する、もの…

  4. 2020

    コーポレート機能を集約し、グローバルの経営基盤を更に強固なものにするため、刈谷本社新本館を建…

  5. 2022

    東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
3116
業種
輸送用機器
本社
愛知県刈谷市豊田町1丁目1番地
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
45,521人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が4.2%増え、営業利益は27.2%増えました。

売上▲ 4.2%
18年19年20年21年22年23年24年25年26年2.04兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 27.2%
18年19年20年21年22年23年24年793億円25年26年539億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
日本8,912億円51億円−49.8%
北中南米5,377億円−99億円—
アジア2,851億円400億円+10.6%
中国2,024億円148億円−10.9%
欧州・アフリカ1,207億円38億円−30.6%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)233億円▲ 39.2%
18年26年
1株利益(EPS)130.30円▲ 39.1%
18年26年
営業利益率2.6%▲ 0.5pt
18年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)5.0%▲ 1.3pt
18年26年
03

株価はどう動いてきた?

有価証券報告書から読めた範囲を載せています。

株主総利回り(2021年3月末=100)
  • トヨタ紡織
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年トヨタ紡織 153.2指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

株価を入れると出ます

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(8.1〜21.2倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年8,600円(税金を引く前)。

8,600円100株の年間配当(税金を引く前)
66.0%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 0.0%
18年19年20年21年22年23年24年86.0円25年26年86.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち41.0%が、返さなくていいお金です。現金は2,785億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)41.0%▲ 0.1pt
18年26年
手元の現金2,785億円▲ 11.5%
18年26年
借入金と社債1,893億円▲ 13.2%
18年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)1,430億円▲ 17.3%
18年26年
06

未来への投資と、働く人

775万円平均年収(単体)
41.3歳平均年齢(単体)
17.6年平均勤続(単体)
設備投資680億円▼ 12.9%
18年26年
研究開発費614億円▲ 11.4%
18年26年
フリーキャッシュフロー675億円▲ 10.8%
18年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員45,521人
18年26年
平均年収(単体)775万円▼ 0.2%
18年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのはトヨタ自動車で、32.43%です。

1

会社など

トヨタ自動車

32.43%

0.58億株変わらず

2

会社など

トヨタ不動産

10.27%

0.18億株変わらず

3

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

8.64%

0.15億株−0.32pt

上位10者で70.4%

  • 51.1%会社など
  • 12.2%信託銀行
  • 4.8%金融機関
  • 2.3%持株会
  1. 4
    豊田自動織機会社など
    4.34%変わらず
  2. 5
    日本発条会社など
    4.04%変わらず
  3. 6
    日本カストディ銀行信託銀行
    3.55%−0.74pt
  4. 7
    トヨタ紡織従業員持株会持株会
    2.30%+0.09pt
  5. 8
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    1.84%+0.02pt
  6. 9
    HSBC-FUND SERVICES HSBC- 006 MF EFM金融機関
    1.54%新しく入った
  7. 10
    BBH(LUX) FOR FIDELITY FUNDS- JAPAN ADVANTAGE POOL金融機関
    1.47%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文大規模なリコールや製造物責任賠償につながるような製品の欠陥は、多額のコストの発生や当社グループの評価の低下を招き、これらに伴う売上の減少等により、当社グループの経営成績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
  • 今年の文・サプライチェーン全体での安全・品質最優先の徹底・徹底的なムダ取り、工法改革の推進による生産性向上・サプライヤーを含めた自働化の加速③世界中のお客さまに選ばれるために、販売能力の強化に取り組みます。
  • 今年の文・マーケティング力強化による市場・お客さま情報の継続的な把握・新規顧客や新規領域を含む多様なビジネス機会の獲得・重点顧客および重点地域に向けた営業基盤の強化④上記①~③の実践を横断的に支える経営基盤の強化に取り組みます。
  • 今年の文※CSV(Creating Shared Value)経営:本業の中で社会課題の解決に取り組み、経済的な価値と社会的な価値の両立を目指す経営

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 従って、日本、北中南米、中国、アジア、欧州を含む当社グループの主要市場における景気後退及びそれに伴う自動車需要の縮小は、当社グループの経営成績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。

  • 例えば、競合他社が現地でより低廉な人件費の労働力を雇用した場合、当社グループと同種の製品をより低価格で提供できることになり、その結果、当社グループの売上が悪影響を受ける可能性があります。

  • さらに、部品や原材料を製造する地域の現地通貨が下落した場合、当社グループのみならず他のメーカーでも、製造原価が下がる可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上1.36兆円1.41兆円1.42兆円1.37兆円1.27兆円1.42兆円1.60兆円1.95兆円1.95兆円2.04兆円
営業利益719億円744億円613億円478億円571億円603億円477億円793億円424億円539億円
純利益454億円448億円275億円248億円312億円393億円147億円585億円167億円233億円
総資産7,097億円7,766億円7,936億円7,807億円8,458億円9,647億円1.01兆円1.13兆円1.09兆円1.18兆円
自己資本比率34.6%36.0%36.8%37.3%39.6%40.0%39.8%39.8%40.9%41.0%
ROE21.2%17.1%9.6%8.5%10.0%10.9%3.7%13.8%3.7%5.0%
1株利益(円)244.28241.34147.85132.88166.93210.1578.57315.1793.65130.30
1株純資産(円)1,323.111,506.171,573.441,557.931,792.562,066.532,144.332,518.572,504.562,716.10
1株配当(円)50.054.056.054.045.064.070.086.086.086.0
期末PER(倍)10.69.011.39.711.09.527.28.121.218.5
営業CF954億円836億円607億円797億円745億円1,229億円894億円1,749億円1,218億円1,430億円
投資CF—−481億円−589億円−542億円−514億円−409億円−365億円−867億円−610億円−755億円
財務CF−613億円−35億円−195億円−140億円28億円−487億円−408億円−916億円−544億円−484億円
現金1,462億円1,784億円1,582億円1,634億円1,952億円2,380億円2,482億円2,442億円2,497億円2,785億円
設備投資——613億円587億円—383億円—743億円781億円680億円
研究開発費——470億円459億円—448億円—504億円551億円614億円
従業員—————————45,521
平均年収(単体・万円)——711697—684—722776775

会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やトヨタ紡織が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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