投資総研

卸売業 ・ プライム市場

マクニカホールディングス

この1年は、売上が17.4%増え、営業利益は5.8%増えました。

証券コード 3132 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上1.21兆円前の年から +17.4%
  • 営業利益420億円前の年から +5.8%
  • 100株の年間配当7,000円税金を引く前
  • 働く人5,261人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は集積回路及び電子デバイスその他事業、サイバーセキュリティ及びその他ITソリューション事業です。売上の約86%を集積回路及び電子デバイスその他事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が17.4%増え、営業利益は5.8%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年7,000円です。

01

どんな会社?

主な事業は集積回路及び電子デバイスその他事業、サイバーセキュリティ及びその他ITソリューション事業です。

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社と子会社、関連会社の計56社で構成され、集積回路、電子デバイス、ネットワーク関連商品の販売を中心とした事業を行っております。

有価証券報告書「事業の内容」より

集積回路及び電子デバイスその他事業

86%売上に占める割合

売上
1.04兆円
営業利益
247億円
利益率
2.4%

サイバーセキュリティ及びその他ITソリューション事業

14%

売上
1,742億円
営業利益
172億円
利益率
9.9%

売上1.21兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 集積回路及び電子デバイスその他事業86%10,400億円
  • サイバーセキュリティ及びその他ITソリューション事業14%1,742億円

これまでの歩み

  1. 2014

    (株)マクニカと富士エレクトロニクス(株)は、共同株式移転の方法による共同持株会社の設立を原…

  2. 2014

    両社は、それぞれの株主総会での承認等を前提として、共同株式移転の方法により共同持株会社を設立…

  3. 2014

    両社の臨時株主総会において、両社が共同株式移転の方法により当社を設立し、両社がその完全子会社…

  4. 2025

    両社が共同株式移転の方法により当社を設立

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
3132
業種
卸売業
本社
神奈川県横浜市港北区新横浜一丁目6番地3
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
5,261人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が17.4%増え、営業利益は5.8%増えました。

売上▲ 17.4%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年1.21兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 5.8%
17年18年19年20年21年22年23年24年637億円25年26年420億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
集積回路及び電子デバイスその他事業1.04兆円247億円−6.1%
サイバーセキュリティ及びその他ITソリューション事業1,742億円172億円+29.2%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)278億円▲ 9.8%
17年20年26年
1株利益(EPS)155.54円▲ 10.4%
17年20年26年
営業利益率3.5%▼ 0.4pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)10.5%▲ 0.3pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

有価証券報告書から読めた範囲を載せています。

株主総利回り(2021年3月末=100)
  • マクニカホールディングス
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年この会社 352.7指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

株価を入れると出ます

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(9.3〜14.9倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年7,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

7,000円100株の年間配当(税金を引く前)
45.0%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 0.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年70.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち39.8%が、返さなくていいお金です。現金は544億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)39.8%▼ 5.6pt
17年20年26年
手元の現金544億円▲ 12.2%
17年20年26年
借入金と社債758億円▲ 1.4%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)188億円▼ 22.5%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

1,629万円平均年収(単体)
50.3歳平均年齢(単体)
19.2年平均勤続(単体)
設備投資43億円▼ 0.9%
17年20年26年
研究開発費25億円▲ 225.6%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー175億円▲ 19.2%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員5,261人
17年20年26年
平均年収(単体)1,629万円▼ 6.9%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.20%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

13.20%

0.24億株−0.39pt

2

会社など

(一財)神山財団

10.08%

0.18億株−0.01pt

3

信託銀行

日本カストディ銀行

7.78%

0.14億株+1.07pt

上位10者で52.4%

  • 22.4%信託銀行
  • 16.0%会社など
  • 7.0%個人など
  • 7.0%金融機関
  1. 4
    シーズ・テクノロジー会社など
    5.88%−0.01pt
  2. 5
    神山 治貴個人など
    5.38%−0.17pt
  3. 6
    JP MORGAN CHASE BANK 380055金融機関
    3.93%−0.17pt
  4. 7
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    1.70%+0.31pt
  5. 8
    神山 裕子個人など
    1.65%変わらず
  6. 9
    野村信託銀行(投信口)信託銀行
    1.44%新しく入った
  7. 10
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223金融機関
    1.38%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文当社グループは、外貨建債権債務をヘッジしておりますが、かかる為替リスクを完全に払拭することはできず、為替相場変動が当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
  • 今年の文しかしながら、当社グループの取扱商品が予期せず、需要者を通じて懸念国に迂回輸出され、軍事用途製品の一部に転用される可能性もあります。
  • 今年の文しかしながら、万一、当社グループの取扱商品が予期せぬ需要者、用途で使用された場合、結果として当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
  • 今年の文①顧客課題の解決を通じ経済の発展に寄与するスマートマニュファクチャリング事業を通じ、代替えリソースによる労働力確保などの顧客課題の解決に注力してまいります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 当社グループは、このような半導体業界特有のサイクルによる好不況の影響を受ける可能性があります。

  • これらの企業の獲得競争は激しいものとなっており、仮にこのような新規仕入先の継続的な発掘が困難になった場合は、当社グループの事業計画の遂行に影響を及ぼす可能性があります。

  • すなわち、ドル建の販売に対しては売上高の変動、ドル建の仕入に対しては売上原価の変動、さらにこれらに係る債権債務の発生時から決済時迄の為替相場変動による営業外損益発生の可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上3,985億円5,041億円5,242億円5,212億円5,540億円7,618億円1.03兆円1.03兆円1.03兆円1.21兆円
営業利益105億円152億円153億円144億円188億円367億円616億円637億円396億円420億円
純利益65億円114億円89億円56億円109億円258億円410億円481億円253億円278億円
総資産2,152億円2,667億円2,993億円2,632億円2,696億円3,626億円5,176億円5,522億円5,564億円7,009億円
自己資本比率47.9%47.1%44.2%50.2%52.7%46.9%38.6%44.2%45.4%39.8%
ROE6.3%10.0%6.9%4.3%7.9%16.5%22.2%21.6%10.2%10.5%
1株利益(円)38.1068.6947.3430.0558.46138.30221.63264.88140.93155.54
1株純資産(円)626.22669.97705.32713.87763.19911.521,099.751,357.631,414.761,562.10
1株配当(円)11.716.716.716.716.733.346.766.770.070.0
期末PER(倍)13.89.310.614.912.66.45.79.313.714.9
営業CF32億円−286億円−302億円458億円381億円−155億円389億円399億円242億円188億円
投資CF−11億円−18億円−73億円−89億円−22億円−17億円−9億円−185億円−96億円−13億円
財務CF−83億円437億円219億円−358億円−262億円144億円−271億円−230億円−42億円−152億円
現金155億円288億円140億円147億円254億円251億円375億円386億円485億円544億円
設備投資——24億円17億円—38億円—31億円44億円43億円
研究開発費——4億円4億円—3億円—3億円8億円25億円
従業員—————————5,261
平均年収(単体・万円)——9231,021—1,874—1,8891,7501,629

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やマクニカホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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