一建設グループ
26%売上に占める割合
- 売上
- 3,923億円
- 営業利益
- 297億円
- 利益率
- 7.6%
不動産業 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.4%増え、営業利益は17.4%増えました。
証券コード 3291 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は一建設グループ、飯田産業グループ、アーネストワングループです。売上の約26%を一建設グループが占めます。
この1年は、売上が3.4%増え、営業利益は17.4%増えました。
配当は100株で年10,000円です。
主な事業は一建設グループ、飯田産業グループ、アーネストワングループです。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社81社及び持分法適用関連会社1社を中心として構成されており、当社は持株会社として、戸建分譲事業、マンション分譲事業、請負工事事業及びこれらに関連する事業を行う子会社等の経営管理並びにこれらに附帯する業務を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
一建設グループ
26%売上に占める割合
飯田産業グループ
19%
アーネストワングループ
19%
タクトホームグループ
15%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
一建設株式会社(以下、「一建設」という
当社設立(東京証券取引所市場第一部に上場)
RussiaForestProducts(BVI)Limited(以下、「RFP(BVI)」…
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
合同会社Hale(以下、「Hale」という
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.4%増え、営業利益は17.4%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 一建設グループ | 3,923億円 | 297億円 | +45.9% |
| 飯田産業グループ | 2,940億円 | 238億円 | +26.4% |
| アーネストワングループ | 2,923億円 | 196億円 | +13.0% |
| タクトホームグループ | 2,207億円 | 163億円 | +46.2% |
| 東栄住宅グループ | 2,121億円 | 180億円 | +14.1% |
| アイディホームグループ | 637億円 | 27億円 | +60.9% |
| その他 | 337億円 | −93億円 | — |
2026年3月期の株価は1,966〜2,794円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
20万〜28万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年10,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 1年連続・5年間 減配なし。同じ業種(不動産業)で配当のある117社のうち、決算期末の利回りは上から29番目でした。
資産のうち50.8%が、返さなくていいお金です。現金は3,907億円あります。
いちばん多いのは飯田興産で、19.17%です。
会社など
19.17%
0.53億株変わらず
個人など
10.11%
0.28億株−0.44pt
信託銀行
9.03%
0.25億株−0.60pt
上位10者で64.2%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(4)IT・インフラ・事業継続リスク⑧情報セキュリティについて当社グループは、事業を展開する上で多くの個人情報や機密情報を有しております。
(7)戦略・投資リスク⑫M&Aについて当社グループは、既存事業の規模拡大や新規事業進出に際し、事業戦略の一環としてM&Aを実施しております。
加えて、一部原材料の供給不安により、事業環境が大きく変化する可能性も否定できない状況です。
また、住宅販売価格の高止まりや住宅ローン金利の上昇による消費マインドの低下等が住宅需要を抑制する懸念があり、引き続き注視が必要であります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
特に、当社グループの不動産分譲事業の主要ターゲットでもある生産年齢人口が減少することにより、中長期的には当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
また、供給に対して極端に需要が少なくなる場合や他社との競合が激化した場合は、大幅な価格引き下げによる対応が強いられる可能性があります。
供給・原価に関するリスク④労働力不足・人材確保について人口減少による影響は業績のみに留まらず、建設現場や事業運営に携わる人材獲得という点においても、影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.23兆円 | 1.34兆円 | 1.34兆円 | 1.40兆円 | 1.46兆円 | 1.39兆円 | 1.44兆円 | 1.44兆円 | 1.46兆円 | 1.51兆円 |
| 営業利益 | — | 1,038億円 | 971億円 | — | 1,213億円 | 1,533億円 | 1,023億円 | 592億円 | 805億円 | 944億円 |
| 純利益 | 767億円 | 695億円 | 655億円 | 538億円 | 833億円 | 1,034億円 | 756億円 | 372億円 | 507億円 | 633億円 |
| 総資産 | 1.17兆円 | 1.28兆円 | 1.39兆円 | 1.54兆円 | 1.47兆円 | 1.71兆円 | 1.77兆円 | 1.81兆円 | 1.85兆円 | 2.01兆円 |
| 自己資本比率 | 56.0% | 55.4% | 54.6% | 51.6% | 58.2% | 54.6% | 54.8% | 53.7% | 52.9% | 50.8% |
| ROE | 12.3% | 10.2% | 8.9% | 6.9% | 10.1% | 11.5% | 8.0% | 3.8% | 5.2% | 6.3% |
| 1株利益(円) | 266.11 | 241.15 | 227.02 | 186.39 | 288.91 | 358.49 | 264.27 | 132.57 | 181.16 | 229.13 |
| 1株純資産(円) | 2,269.59 | 2,460.03 | 2,629.12 | 2,750.07 | 2,974.94 | 3,233.68 | 3,427.77 | 3,466.09 | 3,551.87 | 3,694.73 |
| 1株配当(円) | 54.0 | 60.0 | 62.0 | 62.0 | 74.0 | 90.0 | 90.0 | 90.0 | 90.0 | 100.0 |
| 期末PER(倍) | 6.4 | 8.2 | 8.8 | 8.0 | 9.3 | 5.9 | 8.2 | 15.0 | 12.6 | 10.4 |
| 営業CF | −296億円 | 176億円 | 466億円 | 174億円 | 3,230億円 | 31億円 | −570億円 | −164億円 | 923億円 | −975億円 |
| 投資CF | −133億円 | −206億円 | −200億円 | −302億円 | −114億円 | −247億円 | −392億円 | −178億円 | −386億円 | −598億円 |
| 財務CF | 740億円 | 310億円 | 218億円 | 601億円 | −1,474億円 | 325億円 | −253億円 | 274億円 | −110億円 | 724億円 |
| 現金 | 2,607億円 | 2,888億円 | 3,371億円 | 3,843億円 | 5,487億円 | 5,595億円 | 4,399億円 | 4,331億円 | 4,757億円 | 3,907億円 |
| 設備投資 | — | — | — | — | — | 228億円 | — | 259億円 | 271億円 | 324億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | — | — | 5億円 | — | 7億円 | 8億円 | 6億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 14,217 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 789 | — | — | 783 | — | 772 | 755 | 765 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や飯田グループホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。