信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
19.96%
0.15億株+1.49pt
ガラス・土石製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が4.1%増え、営業利益は457.7%増えました。
証券コード 5214 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
当社グループ(当社及び連結子会社)の事業は、電子・情報の分野におけるガラスをはじめとする特殊ガラス製品及びガラス製造機械類の製造…
この1年は、売上が4.1%増え、営業利益は457.7%増えました。
配当は100株で年15,000円です。
ガラス・土石製品の会社です。
当社グループ(当社及び連結子会社)の事業は、電子・情報の分野におけるガラスをはじめとする特殊ガラス製品及びガラス製造機械類の製造、販売等の「ガラス事業」の単一セグメントです。
有価証券報告書「事業の内容」より
管ガラスの自動管引に成功
東京、大阪両証券取引所(市場第二部)に株式を上場
次世代半導体パッケージ用ガラスセラミックスコア基板を開発
ガラス製造におけるカーボンニュートラル技術を提供するエンジニアリング事業を開始
低誘電ガラスファイバ「D2ファイバ」の販売を開始
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が4.1%増え、営業利益は457.7%増えました。
2025年12月期の株価は2,999〜7,068円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
30万〜71万円
計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年15,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・5年間 減配なし。同じ業種(ガラス・土石製品)で配当のある46社のうち、決算期末の利回りは上から29番目でした。
資産のうち70.2%が、返さなくていいお金です。現金は1,203億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、19.96%です。
信託銀行
19.96%
0.15億株+1.49pt
信託銀行
8.07%
0.06億株−0.41pt
信託銀行
2.46%
0.02億株−0.25pt
上位10者で41.7%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(2)発生の可能性(中)、影響度(中)①情報セキュリティに関するリスク当社グループは、事業の過程で顧客又はその他団体や個人(従業員を含む)に関する機密的な情報を入手することがあります。
⑥海外活動に伴うリスク当社グループの事業活動は、世界の市場を対象に行われています。
これらの取り組みを支えるため、「人材」「資金」「モノ」「技術」「情報」といった経営資源を有効に活用し、コーポレート・ガバナンスの強化を通じて、サステナビリティ経営の実行力を高めていきます。
(マテリアリティ(重点課題))環境マテリアリティ背景と課題気候変動への対応溶融に多くのエネルギーを使用するガラス製造においては、溶融炉から排出される温室効果ガス量の削減は重要な課題です。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、損害を被った設備等の修復や、その他生産及び出荷の回復のために多額の費用が発生し、結果として、当社グループの事業、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
また、ウイルス感染やサイバー攻撃等により、情報システムが使用できなくなり、事業活動が中断する可能性があります。
情報が外部に漏洩した場合には、被害を受けた者から損害賠償請求を受ける可能性及び当社グループの企業イメージが損なわれる可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,394億円 | 2,824億円 | 3,003億円 | 2,575億円 | 2,429億円 | 2,920億円 | 3,246億円 | 2,800億円 | 2,992億円 | 3,114億円 |
| 営業利益 | 196億円 | 322億円 | 249億円 | — | — | — | 262億円 | −104億円 | 61億円 | 341億円 |
| 純利益 | 50億円 | 272億円 | 152億円 | −337億円 | 153億円 | 279億円 | 282億円 | −262億円 | 121億円 | 296億円 |
| 総資産 | 6,939億円 | 7,644億円 | 7,256億円 | 6,648億円 | 6,581億円 | 6,981億円 | 7,479億円 | 7,039億円 | 6,952億円 | 7,014億円 |
| 自己資本比率 | 72.7% | 70.5% | 71.2% | 71.0% | 71.7% | 70.9% | 70.1% | 69.2% | 69.6% | 70.2% |
| ROE | 1.0% | 5.2% | 2.9% | −6.8% | 3.2% | 5.8% | 5.5% | −5.2% | 2.5% | 6.1% |
| 1株利益(円) | 49.95 | 273.29 | 154.26 | -348.50 | 157.84 | 290.98 | 302.76 | -282.90 | 141.67 | 382.33 |
| 1株純資産(円) | 5,069.60 | 5,416.93 | 5,346.03 | 4,885.50 | 4,886.10 | 5,321.77 | 5,635.52 | 5,463.53 | 5,996.61 | 6,545.03 |
| 1株配当(円) | 80.0 | 90.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 110.0 | 120.0 | 120.0 | 130.0 | 150.0 |
| 期末PER(倍) | 63.3 | 15.7 | 17.5 | — | 14.3 | 10.1 | 7.7 | — | 23.8 | 16.1 |
| 営業CF | 483億円 | 462億円 | 520億円 | 216億円 | 479億円 | 699億円 | 316億円 | −14億円 | 522億円 | 520億円 |
| 投資CF | −361億円 | −686億円 | −196億円 | −143億円 | −198億円 | −318億円 | −572億円 | −208億円 | 426億円 | −104億円 |
| 財務CF | −176億円 | 98億円 | −285億円 | −220億円 | −77億円 | −292億円 | −59億円 | −116億円 | −488億円 | −453億円 |
| 現金 | 1,262億円 | 1,138億円 | 1,162億円 | 1,010億円 | 1,212億円 | 1,347億円 | 1,069億円 | 751億円 | 1,236億円 | 1,203億円 |
| 設備投資 | — | — | — | — | — | — | — | — | 370億円 | 343億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | — | — | — | — | 81億円 | 79億円 | 88億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 5,218 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | — | — | — | — | 752 | 704 | 738 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や日本電気硝子が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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