プラント向け工事・販売
32%売上に占める割合
- 売上
- 795億円
- 営業利益
- 120億円
- 利益率
- 15.1%
ガラス・土石製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.8%減り、営業利益は6.8%減りました。
証券コード 5393 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はプラント向け工事・販売、工業製品、自動車部品です。売上の約32%をプラント向け工事・販売が占めます。
この1年は、売上が1.8%減り、営業利益は6.8%減りました。
配当は100株で年5,467円です。
主な事業はプラント向け工事・販売、工業製品、自動車部品です。
当社グループは、当社および子会社53社、関連会社9社より構成されており、「プラント向け工事・販売」「工業製品」「高機能製品」「自動車部品」および「建材」の5つを報告セグメントとしております。
有価証券報告書「事業の内容」より
プラント向け工事・販売
32%売上に占める割合
工業製品
21%
自動車部品
20%
高機能製品
16%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
大阪市福島区に日本アスベスト株式会社を設立し石綿製品の取扱いを開始する
東京証券取引所市場第二部上場銘柄となる
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行する
新理念体系および「サステナビリティ方針」を制定する
創業130周年を迎える
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.8%減り、営業利益は6.8%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| プラント向け工事・販売 | 795億円 | 120億円 | −4.2% |
| 工業製品 | 533億円 | 101億円 | −8.5% |
| 自動車部品 | 515億円 | 53億円 | +17.0% |
| 高機能製品 | 391億円 | 69億円 | −32.5% |
| 建材 | 285億円 | 27億円 | +91.8% |
2026年3月期の株価は1,361〜3,238円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
14万〜32万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,467円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
同じ業種(ガラス・土石製品)で配当のある46社のうち、利回りは比べられませんでした(株式分割などのため)。
資産のうち77.7%が、返さなくていいお金です。現金は566億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、16.17%です。
信託銀行
16.17%
0.10億株+1.28pt
信託銀行
12.29%
0.08億株+2.17pt
持株会
8.73%
0.06億株+0.08pt
上位10者で54.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
有報の「事業等のリスク」から。
こうしたリスクが顕在化した場合、当社グループの海外での活動に支障が生じ、当社グループの業績や財務状況に影響を与える可能性があります。
これらの原材料の供給元の経済環境の変化、供給能力の低下などにより、必要な原材料の調達が困難になった場合には、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
与信管理については常に充分注意しておりますが、予期せぬ貸倒れにより、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,804億円 | 1,975億円 | 2,155億円 | 2,089億円 | 1,964億円 | 2,162億円 | 2,381億円 | 2,494億円 | 2,565億円 | 2,519億円 |
| 営業利益 | 196億円 | 214億円 | 226億円 | — | 196億円 | 263億円 | 300億円 | 352億円 | 397億円 | 370億円 |
| 純利益 | 134億円 | 150億円 | 159億円 | 147億円 | 107億円 | 220億円 | 214億円 | 270億円 | 321億円 | 316億円 |
| 総資産 | 1,760億円 | 1,965億円 | 2,064億円 | 2,081億円 | 2,196億円 | 2,469億円 | 2,669億円 | 2,908億円 | 2,890億円 | 3,071億円 |
| 自己資本比率 | 55.3% | 55.6% | 56.6% | 60.7% | 61.7% | 62.5% | 64.6% | 68.7% | 74.5% | 77.7% |
| ROE | 14.7% | 14.5% | 14.0% | 12.1% | 8.2% | 15.2% | 13.1% | 14.5% | 15.5% | 13.9% |
| 1株利益(円) | 66.94 | 74.24 | 79.57 | 73.74 | 53.84 | 110.73 | 107.53 | 135.53 | 163.79 | 165.59 |
| 1株純資産(円) | 478.67 | 543.08 | 586.84 | 634.64 | 680.54 | 775.32 | 866.15 | 1,013.09 | 1,116.25 | 1,261.39 |
| 1株配当(円) | 26.0 | 30.0 | 17.3 | 25.3 | 26.0 | 28.7 | 30.7 | 32.7 | 36.0 | 54.7 |
| 期末PER(倍) | 11.1 | 12.1 | 9.2 | 9.1 | 17.4 | 7.6 | 8.2 | 10.0 | 9.4 | 17.4 |
| 営業CF | 248億円 | 181億円 | 158億円 | 201億円 | 187億円 | 251億円 | 186億円 | 192億円 | 312億円 | 239億円 |
| 投資CF | −106億円 | −144億円 | −118億円 | −90億円 | −68億円 | −55億円 | −87億円 | −129億円 | −9億円 | −102億円 |
| 財務CF | −50億円 | −62億円 | −42億円 | −57億円 | −55億円 | −59億円 | −64億円 | −111億円 | −274億円 | −170億円 |
| 現金 | 292億円 | 265億円 | 277億円 | 331億円 | 396億円 | 544億円 | 590億円 | 556億円 | 586億円 | 566億円 |
| 設備投資 | — | — | 128億円 | — | — | 114億円 | — | 111億円 | 68億円 | 110億円 |
| 研究開発費 | — | — | 60億円 | — | — | — | — | 60億円 | 62億円 | 68億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 6,424 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 689 | — | — | 708 | — | 720 | 729 | 760 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やニチアスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。