セメント
71%売上に占める割合
- 売上
- 1,588億円
- 営業利益
- 55億円
- 利益率
- 3.4%
ガラス・土石製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.9%増え、営業利益は46.0%増えました。
証券コード 5232 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はセメント、建材、新材料です。売上の約71%をセメントが占めます。
この1年は、売上が1.9%増え、営業利益は46.0%増えました。
配当は100株で年12,000円です。
主な事業はセメント、建材、新材料です。
セメント事業については、セメントの製造・販売を中心とし、生コンクリートの製造・販売、セメント工場における電力の販売やリサイクル原燃料の受入処理、電設・営繕工事、各種品質試験サービス等の事業を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
セメント
71%売上に占める割合
建材
10%
新材料
8%
鉱産品
8%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
、商号を磐城セメント株式会社、資本金を100万円、本店を横浜市太田町3丁目52番として設立さ…
東京証券取引所の市場第一部に上場
東京エスオーシー株式会社が市川エスオーシー生コン株式会社を合併(現・連結子会社)
エスオーシー建材株式会社と新北浦商事株式会社が合併(現・北浦エスオーシー株式会社、連結子会社…
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.9%増え、営業利益は46.0%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| セメント | 1,588億円 | 55億円 | +526.6% |
| 建材 | 230億円 | 15億円 | −19.5% |
| 新材料 | 181億円 | 25億円 | +9.5% |
| 鉱産品 | 175億円 | 30億円 | −5.1% |
| その他 | 36億円 | 14億円 | −13.9% |
| 光電子 | 27億円 | −1億円 | — |
2026年3月期の株価は3,280〜4,695円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
33万〜47万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年12,000円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
5年間 減配なし。同じ業種(ガラス・土石製品)で配当のある46社のうち、決算期末の利回りは上から17番目でした。
資産のうち54.0%が、返さなくていいお金です。現金は166億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.84%です。
信託銀行
13.84%
0.04億株−1.12pt
金融機関
8.34%
0.03億株−1.06pt
金融機関
4.70%
0.01億株−0.18pt
上位10者で49.7%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(4)安全衛生・感染症リスク当社グループは多くの操業要員によって製品を製造しているため、労働災害や感染症により操業要員を確保できない場合、当社グループに重要な影響を及ぼす可能性があります。
具体的には、当社のDXへの取組が遅延し、他社がデジタル技術の活用による生産性向上やサプライチェーンの最適化等を通じて競争力を高めた場合、当社グループの収益性や市場競争力が低下するおそれがあります。
また、人的要因による情報漏洩リスクの低減を目的として、全従業員を対象に標的型攻撃メール訓練を含む情報セキュリティ教育・啓発活動を定期的に実施しております。
さらに、万が一情報セキュリティ事故が発生した場合には、被害の拡大防止及び早期復旧を目的として、関係部門が連携する対応体制を整備し、あらかじめ定めた手順に基づき適切に対応しております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
事業環境の変化等により、割引前将来キャッシュ・フローが資産グループの帳簿価額を下回ることで減損損失が発生した場合、当社グループに重要な影響を及ぼす可能性があります。
安全衛生・感染症リスク当社グループは多くの操業要員によって製品を製造しているため、労働災害や感染症により操業要員を確保できない場合、当社グループに重要な影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,341億円 | 2,448億円 | 2,511億円 | 2,452億円 | 2,393億円 | 1,842億円 | 2,047億円 | 2,225億円 | 2,195億円 | 2,237億円 |
| 営業利益 | 215億円 | 190億円 | 142億円 | — | 166億円 | 69億円 | −86億円 | 73億円 | 94億円 | 136億円 |
| 純利益 | 162億円 | 147億円 | 78億円 | 109億円 | 117億円 | 97億円 | −57億円 | 153億円 | 90億円 | 112億円 |
| 総資産 | 3,368億円 | 3,400億円 | 3,248億円 | 3,211億円 | 3,296億円 | 3,311億円 | 3,566億円 | 3,563億円 | 3,530億円 | 3,620億円 |
| 自己資本比率 | 57.7% | 59.5% | 59.2% | 61.3% | 61.8% | 60.7% | 51.2% | 54.5% | 54.1% | 54.0% |
| ROE | 8.8% | 7.4% | 4.0% | 5.6% | 5.9% | 4.8% | — | 8.1% | 4.7% | 5.8% |
| 1株利益(円) | 399.34 | 361.20 | 199.15 | 283.21 | 304.56 | 262.77 | -166.79 | 447.85 | 270.37 | 349.58 |
| 1株純資産(円) | 4,784.78 | 4,988.14 | 4,985.49 | 5,101.00 | 5,397.31 | 5,778.40 | 5,326.24 | 5,674.61 | 5,793.86 | 6,162.78 |
| 1株配当(円) | 100.0 | 110.0 | 110.0 | 120.0 | 120.0 | 120.0 | 120.0 | 120.0 | 120.0 | 120.0 |
| 期末PER(倍) | 11.6 | 13.1 | 21.9 | 11.4 | 11.6 | 12.8 | — | 8.6 | 13.3 | 10.9 |
| 営業CF | 292億円 | 265億円 | 293億円 | 323億円 | 328億円 | 183億円 | −161億円 | 437億円 | 249億円 | 345億円 |
| 投資CF | −177億円 | −248億円 | −200億円 | −188億円 | −189億円 | −161億円 | −198億円 | −154億円 | −218億円 | −286億円 |
| 財務CF | −161億円 | −66億円 | −158億円 | −130億円 | −109億円 | −80億円 | 373億円 | −244億円 | −53億円 | −60億円 |
| 現金 | 267億円 | 221億円 | 153億円 | 158億円 | 186億円 | 131億円 | 145億円 | 187億円 | 165億円 | 166億円 |
| 設備投資 | — | — | 190億円 | — | — | 207億円 | — | 294億円 | 308億円 | 315億円 |
| 研究開発費 | — | — | 32億円 | — | — | 31億円 | — | 35億円 | 36億円 | 36億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 3,045 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 697 | — | — | 691 | — | 690 | 703 | 734 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や住友大阪セメントが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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