セメント
74%売上に占める割合
- 売上
- 6,617億円
- 営業利益
- 493億円
- 利益率
- 7.4%
ガラス・土石製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.2%増え、営業利益は4.0%減りました。
証券コード 5233 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はセメント、環境事業、資源です。売上の約74%をセメントが占めます。
この1年は、売上が0.2%増え、営業利益は4.0%減りました。
配当は100株で年10,000円です。
主な事業はセメント、環境事業、資源です。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(太平洋セメント株式会社)、子会社197社及び関連会社103社で構成され、セメント事業、資源事業、環境事業、建材・建築土木事業、その他に不動産、エンジニアリング、情報処理、金融、運輸・倉庫、化学製品、スポーツ、電力供給等の事業を営み、また、新規事業も積極的に展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
セメント
74%売上に占める割合
環境事業
9%
資源
7%
その他
6%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
、秩父小野田株式会社と日本セメント株式会社とが合併して太平洋セメント株式会社として発足しまし…
パシフィックシステム株式会社がジャスダック証券取引所へ上場(
レディング工場及び生コンクリート事業用資産(米国カリフォルニア州)を買収
デンカ株式会社のセメント販売事業の譲受
パシフィックシステム株式会社を完全子会社化
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.2%増え、営業利益は4.0%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| セメント | 6,617億円 | 493億円 | −9.4% |
| 環境事業 | 784億円 | 93億円 | +3.2% |
| 資源 | 658億円 | 100億円 | +4.5% |
| その他 | 508億円 | 42億円 | +6.6% |
| 建材・建築土木 | 417億円 | 19億円 | −20.0% |
2026年3月期の株価は3,265〜4,968円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
33万〜50万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年10,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・5年間 減配なし。同じ業種(ガラス・土石製品)で配当のある46社のうち、決算期末の利回りは上から23番目でした。
資産のうち46.0%が、返さなくていいお金です。現金は539億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.40%です。
信託銀行
16.40%
0.18億株−1.62pt
金融機関
7.46%
0.08億株+1.04pt
信託銀行
4.95%
0.06億株−1.22pt
上位10者で46.8%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
今後のわが国経済は、個人消費や設備投資に支えられ、緩やかな回復が続くことが期待されます。
一方で、依然として先の見えない物価上昇に加え、中東情勢の緊迫化に代表される地政学的リスクの高まりは、エネルギー価格や海上輸送コストのさらなる上昇を招く懸念があり、景気の先行きは予断を許さない状況が続く見通しです。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
国内需要の減少建設投資が減少し、セメント、生コンクリート、建築土木等の事業で需要が大幅に減少した場合、影響を受ける可能性があります。
また、在外子会社の財務諸表の為替換算においても、邦貨ベースで影響を受ける可能性があります。
株式市況の下落株式市況が大幅に下落した場合、保有株式の評価及び退職給付信託資産等の評価に伴う退職給付数理計算上の差異の発生等により、影響を受ける可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 7,986億円 | 8,711億円 | 9,161億円 | 8,844億円 | 8,639億円 | 7,082億円 | 8,095億円 | 8,863億円 | 8,963億円 | 8,984億円 |
| 営業利益 | 632億円 | 651億円 | 660億円 | 610億円 | 636億円 | 467億円 | 45億円 | 565億円 | 778億円 | 746億円 |
| 純利益 | 476億円 | 385億円 | 435億円 | 392億円 | 468億円 | 290億円 | −332億円 | 433億円 | 574億円 | 254億円 |
| 総資産 | 1.02兆円 | 1.02兆円 | 1.03兆円 | 1.03兆円 | 1.04兆円 | 1.10兆円 | 1.27兆円 | 1.34兆円 | 1.42兆円 | 1.48兆円 |
| 自己資本比率 | 35.6% | 38.8% | 40.1% | 42.3% | 45.1% | 46.3% | 39.0% | 42.1% | 45.1% | 46.0% |
| ROE | 14.0% | 10.2% | 10.7% | 9.2% | 10.3% | 5.9% | −6.6% | 8.2% | 9.5% | 3.8% |
| 1株利益(円) | 383.91 | 311.40 | 351.72 | 319.89 | 387.79 | 245.80 | -283.68 | 371.09 | 502.48 | 227.86 |
| 1株純資産(円) | 2,930.15 | 3,193.65 | 3,388.41 | 3,567.63 | 3,971.34 | 4,362.23 | 4,228.48 | 4,872.94 | 5,758.86 | 6,098.13 |
| 1株配当(円) | 60.0 | 60.0 | 80.0 | 60.0 | 60.0 | 70.0 | 70.0 | 70.0 | 80.0 | 100.0 |
| 期末PER(倍) | 9.7 | 12.4 | 10.5 | 5.8 | 7.5 | 8.2 | -8.8 | 9.5 | 7.8 | 15.4 |
| 営業CF | 944億円 | 1,077億円 | 973億円 | 909億円 | 1,104億円 | 712億円 | −3億円 | 1,405億円 | 1,179億円 | 1,142億円 |
| 投資CF | −104億円 | −485億円 | −580億円 | −655億円 | −478億円 | −839億円 | −933億円 | −821億円 | −1,065億円 | −986億円 |
| 財務CF | −819億円 | −658億円 | −338億円 | −294億円 | −440億円 | −37億円 | 1,121億円 | −595億円 | −206億円 | −268億円 |
| 現金 | 520億円 | 450億円 | 501億円 | 457億円 | 638億円 | 502億円 | 708億円 | 711億円 | 653億円 | 539億円 |
| 設備投資 | — | — | 678億円 | 777億円 | — | 734億円 | — | 894億円 | 1,265億円 | 1,105億円 |
| 研究開発費 | — | — | 43億円 | 44億円 | — | 53億円 | — | 57億円 | 52億円 | 65億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 12,626 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 738 | 736 | — | 730 | — | 722 | 764 | 846 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や太平洋セメントが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。