投資総研

ガラス・土石製品 ・ プライム市場

太平洋セメント

この1年は、売上が0.2%増え、営業利益は4.0%減りました。

証券コード 5233 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上8,984億円前の年から +0.2%
  • 営業利益746億円前の年から −4.0%
  • 100株の年間配当10,000円税金を引く前
  • 働く人12,626人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はセメント、環境事業、資源です。売上の約74%をセメントが占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が0.2%増え、営業利益は4.0%減りました。

  3. 3

    配当は100株で年10,000円です。

01

どんな会社?

主な事業はセメント、環境事業、資源です。

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(太平洋セメント株式会社)、子会社197社及び関連会社103社で構成され、セメント事業、資源事業、環境事業、建材・建築土木事業、その他に不動産、エンジニアリング、情報処理、金融、運輸・倉庫、化学製品、スポーツ、電力供給等の事業を営み、また、新規事業も積極的に展開しております。

有価証券報告書「事業の内容」より

セメント

74%売上に占める割合

売上
6,617億円
営業利益
493億円
利益率
7.4%

環境事業

9%

売上
784億円
営業利益
93億円
利益率
11.3%

資源

7%

売上
658億円
営業利益
100億円
利益率
11.1%

その他

6%

売上
508億円
営業利益
42億円
利益率
5.2%

売上8,984億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • セメント74%6,617億円
  • 環境事業9%784億円
  • 資源7%658億円
  • その他6%508億円
  • 建材・建築土木4%417億円

これまでの歩み

  1. 1998

    、秩父小野田株式会社と日本セメント株式会社とが合併して太平洋セメント株式会社として発足しまし…

  2. 2007

    パシフィックシステム株式会社がジャスダック証券取引所へ上場(

  3. 2022

    レディング工場及び生コンクリート事業用資産(米国カリフォルニア州)を買収

  4. 2023

    デンカ株式会社のセメント販売事業の譲受

  5. 2025

    パシフィックシステム株式会社を完全子会社化

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
5233
業種
ガラス・土石製品
本社
東京都文京区小石川一丁目1番1号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
12,626人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が0.2%増え、営業利益は4.0%減りました。

売上▲ 0.2%
17年18年19年9,161億円20年21年22年23年24年25年26年8,984億円
営業利益(本業のもうけ)▼ 4.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年746億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
セメント6,617億円493億円−9.4%
環境事業784億円93億円+3.2%
資源658億円100億円+4.5%
その他508億円42億円+6.6%
建材・建築土木417億円19億円−20.0%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)254億円▼ 55.8%
17年20年26年
1株利益(EPS)227.86円▼ 54.7%
17年20年26年
営業利益率8.3%▼ 0.4pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)3.8%▼ 5.7pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は3,265〜4,968円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円22年2,981円23年24年25年26年4,968円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 太平洋セメント
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年この会社 133.7指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

33万〜50万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(7.76〜15.36倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年10,000円(税金を引く前)。

10,000円100株の年間配当(税金を引く前)
43.9%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 25.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年100.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち46.0%が、返さなくていいお金です。現金は539億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)46.0%▲ 0.9pt
17年20年26年
手元の現金539億円▼ 17.5%
17年20年26年
借入金と社債3,638億円▼ 5.4%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)1,142億円▼ 3.1%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

846万円平均年収(単体)
39.6歳平均年齢(単体)
16.8年平均勤続(単体)
設備投資1,105億円▼ 12.6%
17年20年26年
研究開発費65億円▲ 23.9%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー156億円▲ 37.1%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員12,626人
17年20年26年
平均年収(単体)846万円▲ 10.7%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.40%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

16.40%

0.18億株−1.62pt

2

金融機関

STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001

7.46%

0.08億株+1.04pt

3

信託銀行

日本カストディ銀行

4.95%

0.06億株−1.22pt

上位10者で46.8%

  • 23.1%金融機関
  • 21.4%信託銀行
  • 2.4%会社など
  1. 4
    JP MORGAN CHASE BANK 385642金融機関
    3.80%新しく入った
  2. 5
    BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)金融機関
    3.42%新しく入った
  3. 6
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223金融機関
    2.73%新しく入った
  4. 7
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103金融機関
    2.59%+1.05pt
  5. 8
    麻生会社など
    2.35%新しく入った
  6. 9
    BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT金融機関
    1.61%新しく入った
  7. 10
    JP MORGAN CHASE BANK 385781金融機関
    1.45%+0.02pt

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文今後のわが国経済は、個人消費や設備投資に支えられ、緩やかな回復が続くことが期待されます。
  • 今年の文一方で、依然として先の見えない物価上昇に加え、中東情勢の緊迫化に代表される地政学的リスクの高まりは、エネルギー価格や海上輸送コストのさらなる上昇を招く懸念があり、景気の先行きは予断を許さない状況が続く見通しです。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 国内需要の減少建設投資が減少し、セメント、生コンクリート、建築土木等の事業で需要が大幅に減少した場合、影響を受ける可能性があります。

  • また、在外子会社の財務諸表の為替換算においても、邦貨ベースで影響を受ける可能性があります。

  • 株式市況の下落株式市況が大幅に下落した場合、保有株式の評価及び退職給付信託資産等の評価に伴う退職給付数理計算上の差異の発生等により、影響を受ける可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上7,986億円8,711億円9,161億円8,844億円8,639億円7,082億円8,095億円8,863億円8,963億円8,984億円
営業利益632億円651億円660億円610億円636億円467億円45億円565億円778億円746億円
純利益476億円385億円435億円392億円468億円290億円−332億円433億円574億円254億円
総資産1.02兆円1.02兆円1.03兆円1.03兆円1.04兆円1.10兆円1.27兆円1.34兆円1.42兆円1.48兆円
自己資本比率35.6%38.8%40.1%42.3%45.1%46.3%39.0%42.1%45.1%46.0%
ROE14.0%10.2%10.7%9.2%10.3%5.9%−6.6%8.2%9.5%3.8%
1株利益(円)383.91311.40351.72319.89387.79245.80-283.68371.09502.48227.86
1株純資産(円)2,930.153,193.653,388.413,567.633,971.344,362.234,228.484,872.945,758.866,098.13
1株配当(円)60.060.080.060.060.070.070.070.080.0100.0
期末PER(倍)9.712.410.55.87.58.2-8.89.57.815.4
営業CF944億円1,077億円973億円909億円1,104億円712億円−3億円1,405億円1,179億円1,142億円
投資CF−104億円−485億円−580億円−655億円−478億円−839億円−933億円−821億円−1,065億円−986億円
財務CF−819億円−658億円−338億円−294億円−440億円−37億円1,121億円−595億円−206億円−268億円
現金520億円450億円501億円457億円638億円502億円708億円711億円653億円539億円
設備投資——678億円777億円—734億円—894億円1,265億円1,105億円
研究開発費——43億円44億円—53億円—57億円52億円65億円
従業員—————————12,626
平均年収(単体・万円)——738736—730—722764846

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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