エンバイロメント事業
60%売上に占める割合
- 売上
- 3,995億円
- 営業利益
- 686億円
- 利益率
- 17.1%
ガラス・土石製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が8.2%増え、営業利益は16.9%増えました。
証券コード 5333 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はエンバイロメント事業、デジタルソサエティ事業、エネルギー&インダストリー事業です。売上の約60%をエンバイロメント事業が占めます。
この1年は、売上が8.2%増え、営業利益は16.9%増えました。
配当は100株で年8,000円です。
主な事業はエンバイロメント事業、デジタルソサエティ事業、エネルギー&インダストリー事業です。
当社グループの企業集団は、当社、子会社53社(うち連結子会社46社、持分法適用会社1社)及び関連会社1社で構成され、その主な事業内容と、各構成会社の当該事業に係る位置づけは次の通りです。
有価証券報告書「事業の内容」より
エンバイロメント事業
60%売上に占める割合
デジタルソサエティ事業
31%
エネルギー&インダストリー事業
10%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
この1年は、売上が8.2%増え、営業利益は16.9%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| エンバイロメント事業 | 3,995億円 | 686億円 | +0.5% |
| デジタルソサエティ事業 | 2,054億円 | 281億円 | +63.5% |
| エネルギー&インダストリー事業 | 653億円 | −13億円 | — |
2026年3月期の株価は1,539〜4,587円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
15万〜46万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年8,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・減配した年あり。同じ業種(ガラス・土石製品)で配当のある46社のうち、決算期末の利回りは上から34番目でした。
資産のうち65.0%が、返さなくていいお金です。現金は1,996億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.70%です。
信託銀行
16.70%
0.48億株−0.68pt
金融機関
7.54%
0.22億株+0.14pt
信託銀行
6.71%
0.19億株+0.76pt
上位10者で46.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
・当社はグループ全体のリスク課題を横断的に統括するため、リスク統括委員会を設置しております。
・各本部・部門は、業務に関するリスク対応策を策定・実行するとともに、リスクの顕在化状況を継続的にモニタリングし、その状況をリスク統括委員会に報告しております。
・取締役会は、重要なリスクについて決議を行うとともに、当社グループのリスクマネジメントの状況を監督しております。
なお、リスク統括委員会は年3回開催され、その活動内容について年1回以上取締役会に報告しております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
リスク概要・資材調達については、各地域における素材価格やエネルギーコスト、物流費の上昇により、製造・販売コストが増加し、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。
・地政学的リスクや災害、パンデミック等によるサプライチェーンの混乱、本国または調達元における法令・規制の変更への対応の遅れ等により、資材調達の遅延や生産・出荷への支障が生じる可能性があります。
・特に重要資材については、特定地域・供給先への依存度や各国の経済安全保障政策の動向により、供給制約や価格変動が生じ、当社グループの事業運営、業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 4,013億円 | 4,511億円 | 4,635億円 | 4,420億円 | 4,520億円 | 5,104億円 | 5,592億円 | 5,789億円 | 6,195億円 | 6,701億円 |
| 営業利益 | 632億円 | 700億円 | 647億円 | 550億円 | 508億円 | 835億円 | 668億円 | 664億円 | 812億円 | 950億円 |
| 純利益 | 364億円 | 458億円 | 355億円 | 271億円 | 385億円 | 709億円 | 550億円 | 406億円 | 549億円 | 599億円 |
| 総資産 | 7,594億円 | 8,262億円 | 8,636億円 | 8,331億円 | 9,090億円 | 9,828億円 | 1.03兆円 | 1.13兆円 | 1.14兆円 | 1.24兆円 |
| 自己資本比率 | 54.9% | 55.8% | 55.3% | 55.0% | 56.3% | 59.3% | 61.7% | 61.7% | 63.0% | 65.0% |
| ROE | 8.8% | 10.4% | 7.6% | 5.8% | 7.9% | 12.9% | 9.0% | 6.1% | 7.8% | 7.8% |
| 1株利益(円) | 112.71 | 142.42 | 110.35 | 84.73 | 121.61 | 226.56 | 177.47 | 133.65 | 185.96 | 206.32 |
| 1株純資産(円) | 1,295.66 | 1,432.67 | 1,483.98 | 1,448.62 | 1,617.33 | 1,871.22 | 2,074.66 | 2,334.21 | 2,455.87 | 2,811.27 |
| 1株配当(円) | 40.0 | 44.0 | 50.0 | 50.0 | 30.0 | 63.0 | 66.0 | 50.0 | 60.0 | 80.0 |
| 期末PER(倍) | 22.4 | 12.9 | 14.6 | 16.7 | 16.6 | 7.7 | 9.9 | 15.3 | 9.9 | 19.3 |
| 営業CF | 802億円 | 506億円 | 612億円 | 532億円 | 856億円 | 948億円 | 979億円 | 992億円 | 967億円 | 1,380億円 |
| 投資CF | −565億円 | −494億円 | −1,097億円 | −608億円 | −517億円 | −463億円 | −520億円 | −686億円 | −551億円 | −771億円 |
| 財務CF | −130億円 | 225億円 | 36億円 | −188億円 | 122億円 | −453億円 | −346億円 | −361億円 | −342億円 | −483億円 |
| 現金 | 1,447億円 | 1,699億円 | 1,240億円 | 947億円 | 1,460億円 | 1,549億円 | 1,689億円 | 1,714億円 | 1,777億円 | 1,996億円 |
| 設備投資 | — | — | 1,053億円 | 940億円 | — | 381億円 | — | 473億円 | 488億円 | 558億円 |
| 研究開発費 | — | — | 233億円 | 229億円 | — | 236億円 | — | 316億円 | 296億円 | 318億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 19,869 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 789 | 777 | — | 770 | — | 855 | 845 | 920 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やNGKが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。