投資総研

ガラス・土石製品 ・ プライム市場

日本特殊陶業

この1年は、売上が12.0%増え、営業利益は6.6%増えました。

証券コード 5334 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上7,312億円前の年から +12.0%
  • 営業利益1,382億円前の年から +6.6%
  • 100株の年間配当20,500円税金を引く前
  • 働く人15,698人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は自動車関連、コンポーネント・ソリューション、その他です。売上の約80%を自動車関連が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が12.0%増え、営業利益は6.6%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年20,500円です。

01

どんな会社?

主な事業は自動車関連、コンポーネント・ソリューション、その他です。

当企業集団は日本特殊陶業㈱(以下「当社」)、子会社62社、関連会社14社で構成され、自動車関連事業並びにコンポーネント・ソリューション事業に関する製品の製造販売等を主な事業内容としています。

有価証券報告書「事業の内容」より

自動車関連

80%売上に占める割合

売上
5,875億円

コンポーネント・ソリューション

18%

売上
1,299億円

その他

2%

売上
138億円

売上7,312億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 自動車関連80%5,875億円
  • コンポーネント・ソリューション18%1,299億円
  • その他2%138億円

これまでの歩み

  1. 1936

    日本碍子株式会社(現NGK株式会社)からスパークプラグ部門を分離し資本金100万円を以って設…

  2. 1949

    東京・名古屋両証券取引所に株式上場

  3. 2020

    CECYLLS株式会社(愛知県)設立

  4. 2022

    監査等委員会設置会社へ移行

  5. 2025

    東芝マテリアル株式会社(現株式会社NiterraMaterials)の株式を取得し完全子会社…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
5334
業種
ガラス・土石製品
本社
名古屋市東区東桜一丁目1番1号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
15,698人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が12.0%増え、営業利益は6.6%増えました。

売上▲ 12.0%
19年20年21年22年23年24年25年26年7,312億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 6.6%
19年20年21年22年23年24年25年26年1,382億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
自動車関連5,875億円——
コンポーネント・ソリューション1,299億円——
その他138億円——

もうける力

純利益(最終的なもうけ)1,129億円▲ 21.9%
19年26年
1株利益(EPS)570.43円▲ 22.3%
19年26年
営業利益率18.9%▼ 1.0pt
19年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)15.7%▲ 1.6pt
19年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は3,714〜8,062円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円6,000円7,000円8,000円22年2,246円23年24年25年26年8,062円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 日本特殊陶業
  • TOPIX(配当込み
10020021年22年23年24年25年26年この会社 420.8指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

37万〜81万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(9.7〜12.7倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年20,500円(税金を引く前)。

20,500円100株の年間配当(税金を引く前)
35.9%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 15.2%
19年20年21年22年23年24年25年26年205.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち62.8%が、返さなくていいお金です。現金は1,877億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)62.8%▼ 5.3pt
19年26年
手元の現金1,877億円▼ 9.8%
19年26年
借入金と社債2,425億円▲ 54.7%
19年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)1,094億円▼ 17.7%
19年26年
06

未来への投資と、働く人

993万円平均年収(単体)
43.5歳平均年齢(単体)
19.4年平均勤続(単体)
設備投資490億円▲ 30.5%
19年26年
研究開発費237億円▼ 16.4%
19年26年
フリーキャッシュフロー−561億円
19年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員15,698人▲ 0.3%
19年26年
平均年収(単体)993万円▲ 0.5%
19年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、12.28%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

12.28%

0.24億株−0.75pt

2

金融機関

明治安田生命保険相互会社

8.53%

0.17億株+0.09pt

3

金融機関

第一生命保険

6.38%

0.13億株−2.04pt

上位10者で46.4%

  • 25.1%金融機関
  • 18.0%信託銀行
  • 3.3%個人など
  1. 4
    日本カストディ銀行信託銀行
    5.76%−0.31pt
  2. 5
    CGML PB CLIENT ACCOUNT/COLLATERAL(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)個人など
    3.33%新しく入った
  3. 6
    ゴールドマン・サックス証券 BNYM金融機関
    3.01%新しく入った
  4. 7
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.95%新しく入った
  5. 8
    日本生命保険相互会社金融機関
    1.81%+0.02pt
  6. 9
    JP MORGAN CHASE BANK 385642(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.77%新しく入った
  7. 10
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.60%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文コンポーネント・ソリューション事業における半導体部品や半導体製造装置用製品は、移動体通信機器や半導体製造装置をはじめとする情報通信産業・機械等設備産業の事業環境により影響を受けます。
  • 今年の文また、半導体市場の需要の変動、景気減速等は、コンポーネント・ソリューション事業の成長を抑制する可能性があります。
  • 今年の文(7)自然災害・感染症に関するリスク当社グループは生産及び研究開発拠点を東海地方に集中配置しており、同地域での大地震や風水害等の自然災害による直接的な被災リスクを抱えています。
  • 今年の文加えて、これら自然災害や感染症の大流行によってサプライチェーンの寸断や主要顧客の生産調整が発生した場合、操業の低下を招き、経営成績等に大きな影響を及ぼす可能性があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • また、補修用スパークプラグの販売に関しては、潜在的成長性を有する発展途上の国々における需要が期待できる反面、先進国では長寿命プラグの採用を指向する傾向にあり、販売量の拡大が継続しない可能性があります。

  • また、半導体市場の需要の変動、景気減速等は、コンポーネント・ソリューション事業の成長を抑制する可能性があります。

  • 一方、当社グループは、事業活動を進めていくに際して、第三者の知的財産権の侵害により係争となることやライセンス費用又は和解費用を負担することが生じると、経営成績に影響を与える可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上3,729億円4,099億円4,251億円4,261億円4,275億円4,917億円5,626億円6,145億円6,530億円7,312億円
営業利益——553億円484億円474億円755億円892億円1,076億円1,297億円1,382億円
純利益256億円443億円405億円337億円384億円602億円663億円826億円926億円1,129億円
総資産5,638億円6,268億円6,519億円6,634億円7,713億円8,232億円9,031億円9,757億円9,910億円1.22兆円
自己資本比率62.5%63.0%62.5%59.7%58.2%62.5%62.4%65.4%68.1%62.8%
ROE7.4%12.0%10.1%8.4%9.1%12.5%12.3%13.8%14.1%15.7%
1株利益(円)119.44209.37194.55163.06188.59296.04326.09409.47466.34570.43
1株純資産(円)1,660.061,882.101,957.161,946.102,206.182,530.012,772.613,181.333,399.433,910.20
1株配当(円)42.060.070.070.060.0102.0166.0164.0178.0205.0
期末PER(倍)21.312.210.69.310.16.78.412.49.712.7
営業CF——464億円598億円634億円719億円693億円1,182億円1,329億円1,094億円
投資CF−534億円−264億円−489億円−529億円−425億円102億円−374億円−922億円−342億円−1,655億円
財務CF——−103億円74億円282億円−538億円−18億円−574億円−710億円286億円
現金658億円875億円744億円861億円1,395億円1,726億円2,016億円1,807億円2,082億円1,877億円
設備投資——566億円510億円—296億円—412億円375億円490億円
研究開発費——281億円283億円—237億円————
従業員—15,33716,01416,43016,39116,14516,24715,98015,64415,698
平均年収(単体・万円)——691676—673—894987993

会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や日本特殊陶業が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。