自動車関連
80%売上に占める割合
- 売上
- 5,875億円
ガラス・土石製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が12.0%増え、営業利益は6.6%増えました。
証券コード 5334 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は自動車関連、コンポーネント・ソリューション、その他です。売上の約80%を自動車関連が占めます。
この1年は、売上が12.0%増え、営業利益は6.6%増えました。
配当は100株で年20,500円です。
主な事業は自動車関連、コンポーネント・ソリューション、その他です。
当企業集団は日本特殊陶業㈱(以下「当社」)、子会社62社、関連会社14社で構成され、自動車関連事業並びにコンポーネント・ソリューション事業に関する製品の製造販売等を主な事業内容としています。
有価証券報告書「事業の内容」より
自動車関連
80%売上に占める割合
コンポーネント・ソリューション
18%
その他
2%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
日本碍子株式会社(現NGK株式会社)からスパークプラグ部門を分離し資本金100万円を以って設…
東京・名古屋両証券取引所に株式上場
CECYLLS株式会社(愛知県)設立
監査等委員会設置会社へ移行
東芝マテリアル株式会社(現株式会社NiterraMaterials)の株式を取得し完全子会社…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が12.0%増え、営業利益は6.6%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 自動車関連 | 5,875億円 | — | — |
| コンポーネント・ソリューション | 1,299億円 | — | — |
| その他 | 138億円 | — | — |
2026年3月期の株価は3,714〜8,062円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
37万〜81万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年20,500円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・減配した年あり。同じ業種(ガラス・土石製品)で配当のある46社のうち、決算期末の利回りは上から24番目でした。
資産のうち62.8%が、返さなくていいお金です。現金は1,877億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、12.28%です。
信託銀行
12.28%
0.24億株−0.75pt
金融機関
8.53%
0.17億株+0.09pt
金融機関
6.38%
0.13億株−2.04pt
上位10者で46.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
コンポーネント・ソリューション事業における半導体部品や半導体製造装置用製品は、移動体通信機器や半導体製造装置をはじめとする情報通信産業・機械等設備産業の事業環境により影響を受けます。
また、半導体市場の需要の変動、景気減速等は、コンポーネント・ソリューション事業の成長を抑制する可能性があります。
(7)自然災害・感染症に関するリスク当社グループは生産及び研究開発拠点を東海地方に集中配置しており、同地域での大地震や風水害等の自然災害による直接的な被災リスクを抱えています。
加えて、これら自然災害や感染症の大流行によってサプライチェーンの寸断や主要顧客の生産調整が発生した場合、操業の低下を招き、経営成績等に大きな影響を及ぼす可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、補修用スパークプラグの販売に関しては、潜在的成長性を有する発展途上の国々における需要が期待できる反面、先進国では長寿命プラグの採用を指向する傾向にあり、販売量の拡大が継続しない可能性があります。
また、半導体市場の需要の変動、景気減速等は、コンポーネント・ソリューション事業の成長を抑制する可能性があります。
一方、当社グループは、事業活動を進めていくに際して、第三者の知的財産権の侵害により係争となることやライセンス費用又は和解費用を負担することが生じると、経営成績に影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,729億円 | 4,099億円 | 4,251億円 | 4,261億円 | 4,275億円 | 4,917億円 | 5,626億円 | 6,145億円 | 6,530億円 | 7,312億円 |
| 営業利益 | — | — | 553億円 | 484億円 | 474億円 | 755億円 | 892億円 | 1,076億円 | 1,297億円 | 1,382億円 |
| 純利益 | 256億円 | 443億円 | 405億円 | 337億円 | 384億円 | 602億円 | 663億円 | 826億円 | 926億円 | 1,129億円 |
| 総資産 | 5,638億円 | 6,268億円 | 6,519億円 | 6,634億円 | 7,713億円 | 8,232億円 | 9,031億円 | 9,757億円 | 9,910億円 | 1.22兆円 |
| 自己資本比率 | 62.5% | 63.0% | 62.5% | 59.7% | 58.2% | 62.5% | 62.4% | 65.4% | 68.1% | 62.8% |
| ROE | 7.4% | 12.0% | 10.1% | 8.4% | 9.1% | 12.5% | 12.3% | 13.8% | 14.1% | 15.7% |
| 1株利益(円) | 119.44 | 209.37 | 194.55 | 163.06 | 188.59 | 296.04 | 326.09 | 409.47 | 466.34 | 570.43 |
| 1株純資産(円) | 1,660.06 | 1,882.10 | 1,957.16 | 1,946.10 | 2,206.18 | 2,530.01 | 2,772.61 | 3,181.33 | 3,399.43 | 3,910.20 |
| 1株配当(円) | 42.0 | 60.0 | 70.0 | 70.0 | 60.0 | 102.0 | 166.0 | 164.0 | 178.0 | 205.0 |
| 期末PER(倍) | 21.3 | 12.2 | 10.6 | 9.3 | 10.1 | 6.7 | 8.4 | 12.4 | 9.7 | 12.7 |
| 営業CF | — | — | 464億円 | 598億円 | 634億円 | 719億円 | 693億円 | 1,182億円 | 1,329億円 | 1,094億円 |
| 投資CF | −534億円 | −264億円 | −489億円 | −529億円 | −425億円 | 102億円 | −374億円 | −922億円 | −342億円 | −1,655億円 |
| 財務CF | — | — | −103億円 | 74億円 | 282億円 | −538億円 | −18億円 | −574億円 | −710億円 | 286億円 |
| 現金 | 658億円 | 875億円 | 744億円 | 861億円 | 1,395億円 | 1,726億円 | 2,016億円 | 1,807億円 | 2,082億円 | 1,877億円 |
| 設備投資 | — | — | 566億円 | 510億円 | — | 296億円 | — | 412億円 | 375億円 | 490億円 |
| 研究開発費 | — | — | 281億円 | 283億円 | — | 237億円 | — | — | — | — |
| 従業員 | — | 15,337 | 16,014 | 16,430 | 16,391 | 16,145 | 16,247 | 15,980 | 15,644 | 15,698 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 691 | 676 | — | 673 | — | 894 | 987 | 993 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や日本特殊陶業が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。