投資総研

機械 ・ プライム市場

日立建機

この1年は、売上が2.5%増え、営業利益は15.9%減りました。

証券コード 6305 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上1.41兆円前の年から +2.5%
  • 営業利益1,301億円前の年から −15.9%
  • 100株の年間配当17,500円税金を引く前
  • 働く人25,304人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は建設機械ビジネス、スペシャライズド・パーツ・サービスビジネスセグメントです。売上の約90%を建設機械ビジネスが占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が2.5%増え、営業利益は15.9%減りました。

  3. 3

    配当は100株で年17,500円です。

01

どんな会社?

主な事業は建設機械ビジネス、スペシャライズド・パーツ・サービスビジネスセグメントです。

建設機械ビジネス

90%売上に占める割合

売上
1.27兆円
営業利益
1,193億円
利益率
9.4%

スペシャライズド・パーツ・サービスビジネスセグメント

10%

売上
1,370億円
営業利益
109億円
利益率
7.5%

売上1.41兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 建設機械ビジネス90%12,685億円
  • スペシャライズド・パーツ・サービスビジネスセグメント10%1,370億円

これまでの歩み

  1. 1973

    、相模工業株式会社(資本金5千万円、設立年月日

  2. 1981

    東京証券取引所市場第二部に上場

  3. 2025

    インドに日立建機開発センターインドPRIVATELIMITED設立

  4. 2025

    チリに日立建機ラテン・アメリカSpA設立

  5. 2026

    ドイツにランドクロス開発センター欧州GmbH設立

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6305
業種
機械
本社
東京都台東区東上野二丁目16番1号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
25,304人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が2.5%増え、営業利益は15.9%減りました。

売上▲ 2.5%
17年18年19年20年21年22年23年24年1.41兆円25年26年1.41兆円
営業利益(本業のもうけ)▼ 15.9%
18年19年21年22年23年24年1,627億円25年26年1,301億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
建設機械ビジネス1.27兆円1,193億円−15.2%
スペシャライズド・パーツ・サービスビジネスセグメント1,370億円109億円−23.2%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)732億円▼ 10.1%
17年20年26年
1株利益(EPS)344.06円▼ 10.1%
17年20年26年
営業利益率9.3%▼ 2.0pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)8.6%▼ 1.8pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は3,232〜7,225円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円6,000円7,000円22年3,785円23年24年25年26年7,225円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • 日立建機
  • TOPIX(配当込み
10020021年22年23年24年25年26年日立建機 169.0指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

32万〜72万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(10.3〜15.32倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年17,500円(税金を引く前)。

17,500円100株の年間配当(税金を引く前)
50.9%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 0.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年175.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち48.5%が、返さなくていいお金です。現金は1,415億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)48.5%▲ 3.3pt
17年20年26年
手元の現金1,415億円▼ 3.9%
17年20年26年
借入金と社債4,976億円▼ 7.5%
18年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)1,642億円▲ 14.1%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

774万円平均年収(単体)
41.1歳平均年齢(単体)
15.2年平均勤続(単体)
設備投資1,077億円▼ 16.1%
17年20年26年
研究開発費255億円▲ 2.8%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー1,175億円▲ 29.0%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員25,304人
17年20年26年
平均年収(単体)774万円▲ 0.0%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのはHCJIホールディングスで、25.99%です。

1

会社など

HCJIホールディングス

25.99%

0.55億株変わらず

2

会社など

日立製作所

18.36%

0.39億株−7.06pt

3

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

13.78%

0.29億株−0.45pt

上位10者で75.8%

  • 51.7%会社など
  • 20.4%信託銀行
  • 3.7%金融機関
  1. 4
    シトラスインベストメント合同会社会社など
    7.40%+4.83pt
  2. 5
    日本カストディ銀行(信託口)信託銀行
    5.73%+0.03pt
  3. 6
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行 決済営業部)金融機関
    1.05%新しく入った
  4. 7
    JPモルガン証券金融機関
    0.96%−0.30pt
  5. 8
    BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT(常任代理人 三菱UFJ銀行)金融機関
    0.89%新しく入った
  6. 9
    野村信託銀行(投信口)信託銀行
    0.87%+0.10pt
  7. 10
    HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES (常任代理人 香港上海銀行 東京支店)金融機関
    0.79%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文中東地域の地政学的リスクの高まりにより、需要減少や物流の混乱、コスト増が生じ、当連結グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
  • 今年の文需要動向や各地域の市況の変化、災害、法規制、地政学的変動等による影響を軽減するため、当連結グループは、毎月、現地拠点から将来見通しを収集し、最新の事業計画をもとに生産工場と連携した生産対応を行っています。
  • 今年の文また、部品・資材の品薄時には、当該品の拠点間融通や、代替品への切り替えにより、生産への影響を回避していきます。
  • 今年の文加えて、デジタル技術の活用と「オープン戦略」を通じて、お客さまの課題の本質に踏み込んだ革新的なソリューションを提供することで、市場における競争優位性を確立します。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 中東地域の地政学的リスクの高まりにより、需要減少や物流の混乱、コスト増が生じ、当連結グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

  • しかし、これらの活動にも関わらず、為替相場の変動は、財政状態や経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。

  • また、部品・資材の品薄時には、適時の調達・生産が困難になり、生産効率が低下する可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上7,539億円9,592億円1.03兆円9,313億円8,133億円1.02兆円1.26兆円1.41兆円1.37兆円1.41兆円
営業利益—957億円1,023億円—282億円1,066億円1,357億円1,627億円1,547億円1,301億円
純利益80億円600億円685億円412億円103億円758億円702億円933億円814億円732億円
総資産1.01兆円1.09兆円1.19兆円1.17兆円1.22兆円1.41兆円1.63兆円1.84兆円1.79兆円1.86兆円
自己資本比率39.5%41.2%41.0%40.6%42.1%43.4%40.6%41.6%45.2%48.5%
ROE2.0%14.1%14.7%8.6%2.1%13.5%11.0%13.1%10.4%8.6%
1株利益(円)37.72282.16322.31193.6148.62356.57330.00438.68382.83344.06
1株純資産(円)1,879.142,109.042,287.312,226.802,415.222,876.113,103.663,589.463,805.004,231.37
1株配当(円)12.085.0100.060.020.0110.0110.0150.0175.0175.0
期末PER(倍)73.614.69.111.372.99.09.310.310.315.3
営業CF880億円845億円−257億円227億円913億円393億円−261億円730億円1,439億円1,642億円
投資CF−746億円−376億円−303億円−347億円−323億円−69億円−426億円−390億円−528億円−467億円
財務CF−258億円−305億円439億円110億円−460億円−256億円871億円−89億円−854億円−1,363億円
現金655億円819億円673億円622億円803億円943億円1,120億円1,435億円1,471億円1,415億円
設備投資—————896億円—1,090億円1,284億円1,077億円
研究開発費——248億円——255億円————
従業員—————————25,304
平均年収(単体・万円)——730——717—762774774

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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