精密・電子事業
36%売上に占める割合
- 売上
- 3,423億円
- 営業利益
- 578億円
- 利益率
- 16.9%
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が10.6%増え、営業利益は16.2%増えました。
証券コード 6361 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は精密・電子事業、建築・産業、エネルギーです。売上の約36%を精密・電子事業が占めます。
この1年は、売上が10.6%増え、営業利益は16.2%増えました。
配当は100株で年5,900円です。
主な事業は精密・電子事業、建築・産業、エネルギーです。
当社を中心として5事業の各分野にわたり製造、販売、工事、保守、サービス等を行っています。
有価証券報告書「事業の内容」より
精密・電子事業
36%売上に占める割合
建築・産業
25%
エネルギー
23%
環境
10%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東京帝国大学井口在屋博士を主幹、畠山一清が所長となり、ゐのくち式機械事務所を創立[創業]
東京証券取引所市場第一部、大阪証券取引所市場第一部へ上場
カナダ及び米国の産業ポンプ・ミキサーメーカ6社を傘下に持つHaywardGordonHold…
対面市場別組織への移行に伴い、建築・産業、エネルギー、インフラ、環境、精密・電子の5カンパニ…
中国における地域統括会社として、荏原(中国)有限公司を設立
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が10.6%増え、営業利益は16.2%増えました。
| 2025年12月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 精密・電子事業 | 3,423億円 | 578億円 | +15.2% |
| 建築・産業 | 2,419億円 | 153億円 | +47.5% |
| エネルギー | 2,178億円 | 259億円 | −7.4% |
| 環境 | 979億円 | 130億円 | +54.0% |
| インフラ | 571億円 | 47億円 | +26.6% |
| その他 | 12億円 | −23億円 | — |
2025年12月期の株価は1,770〜4,590円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
18万〜46万円
計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,900円(税金を引く前)。この6年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
同じ業種(機械)で配当のある200社のうち、決算期末の利回りは上から148番目でした。
資産のうち47.0%が、返さなくていいお金です。現金は1,435億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、17.08%です。
信託銀行
17.08%
0.78億株−0.28pt
信託銀行
7.63%
0.35億株−0.24pt
金融機関
5.20%
0.24億株−5.09pt
上位10者で41.3%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
当社グループの事業活動に関するリスクについては、執行役の職務分掌に基づき各執行役がそれぞれに管理し、重要事項については経営会議で審議します。
事業活動を通じたサステナブルな社会・環境の構築にかかるリスクについてはサステナビリティ委員会で審議します。
また、執行役と各カンパニーのRO(Risk Officer)を対象に有事対応能力の強化を目的としたBCP訓練を実施しました。
災害対応における優先順位づけの重要性等の気づきを得る一方、本社が被災した際の代替本部への権限移譲が不明確であるなどの課題が明らかとなったことから、当該課題への対応を進めています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 4,761億円 | 3,820億円 | 5,092億円 | — | 5,225億円 | 6,032億円 | 6,809億円 | 7,593億円 | 8,667億円 | 9,583億円 |
| 営業利益 | 300億円 | 181億円 | 325億円 | — | — | — | 706億円 | 860億円 | 980億円 | 1,138億円 |
| 純利益 | 206億円 | 95億円 | 183億円 | — | 242億円 | 436億円 | 505億円 | 603億円 | 714億円 | 766億円 |
| 総資産 | 5,885億円 | 6,129億円 | 5,916億円 | 6,155億円 | 6,448億円 | 7,197億円 | 8,280億円 | 9,139億円 | 1.01兆円 | 1.08兆円 |
| 自己資本比率 | 46.1% | 45.3% | 47.3% | 44.1% | 44.9% | 43.4% | 43.5% | 44.8% | 47.1% | 47.0% |
| ROE | 8.0% | 3.5% | 6.6% | — | 8.6% | 14.5% | 15.0% | 15.7% | 16.2% | 15.6% |
| 1株利益(円) | 42.74 | 18.77 | 35.99 | — | 50.87 | 92.69 | 109.72 | 130.73 | 154.62 | 166.31 |
| 1株純資産(円) | 534.44 | 547.19 | 559.14 | 570.37 | 607.24 | 679.10 | 782.01 | 887.92 | 1,024.60 | 1,114.52 |
| 1株配当(円) | 7.2 | 9.0 | 12.0 | 12.0 | 18.0 | 32.6 | 38.6 | 45.8 | 55.0 | 59.0 |
| 期末PER(倍) | 17.0 | 45.8 | 13.7 | — | 13.2 | 13.8 | 8.6 | 12.8 | 15.9 | 22.2 |
| 営業CF | 338億円 | 442億円 | 346億円 | — | 688億円 | 729億円 | 371億円 | 700億円 | 1,009億円 | 408億円 |
| 投資CF | −186億円 | −79億円 | −159億円 | — | −292億円 | −314億円 | −383億円 | −356億円 | −486億円 | −912億円 |
| 財務CF | −151億円 | 113億円 | −464億円 | — | −144億円 | −295億円 | −237億円 | −47億円 | −319億円 | 168億円 |
| 現金 | 907億円 | 1,391億円 | 1,106億円 | 953億円 | 1,205億円 | 1,365億円 | 1,161億円 | 1,481億円 | 1,710億円 | 1,435億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | — | — | — | — | 183億円 | 205億円 | 232億円 |
| 従業員 | — | — | — | 17,303 | 17,480 | 18,372 | 19,095 | 19,629 | 20,510 | 21,148 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | — | — | — | — | 861 | 948,812,900 | 980 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や荏原製作所が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。