投資総研

機械 ・ プライム市場

オルガノ

この1年は、売上が8.8%増え、営業利益は21.0%増えました。

証券コード 6368 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上1,777億円前の年から +8.8%
  • 営業利益376億円前の年から +21.0%
  • 100株の年間配当20,000円税金を引く前
  • 働く人2,658人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    当社グループは、当社、子会社11社、関連会社2社及び親会社(東ソー(株))で構成され、総合水処理エンジニアリング会社として水処理…

  2. 2

    この1年は、売上が8.8%増え、営業利益は21.0%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年20,000円です。

01

どんな会社?

機械の会社です。

当社グループは、当社、子会社11社、関連会社2社及び親会社(東ソー(株))で構成され、総合水処理エンジニアリング会社として水処理エンジニアリング事業と機能商品事業を行っております。

有価証券報告書「事業の内容」より

これまでの歩み

  1. 1954

    東京都千代田区に本社移転

  2. 1961

    東京証券取引所市場第2部に上場

  3. 2022

    東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行

  4. 2024

    オルガノエコテクノ株式会社を吸収合併

  5. 2025

    PTラウタン・オルガノ・ウォーターの株式を一部譲渡

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6368
業種
機械
本社
東京都江東区新砂1丁目2番8号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
2,658人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が8.8%増え、営業利益は21.0%増えました。

売上▲ 8.8%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年1,777億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 21.0%
17年18年19年21年22年23年24年25年26年376億円

もうける力

純利益(最終的なもうけ)284億円▲ 17.6%
17年20年26年
1株利益(EPS)617.74円▲ 17.6%
17年20年26年
営業利益率21.2%▲ 2.1pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)21.5%▼ 0.2pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は4,770〜18,260円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円6,000円7,000円8,000円9,000円10,000円11,000円12,000円13,000円14,000円15,000円16,000円17,000円18,000円19,000円22年2,585円23年24年25年26年18,260円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • オルガノ
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年オルガノ 853.9指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

48万〜183万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(12.1〜22.0倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年20,000円(税金を引く前)。

20,000円100株の年間配当(税金を引く前)
32.4%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 25.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年200.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち63.6%が、返さなくていいお金です。現金は311億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)63.6%▲ 1.4pt
17年20年26年
手元の現金311億円▲ 85.4%
17年20年26年
借入金と社債344億円▲ 52.5%
17年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)131億円▼ 37.9%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

1,037万円平均年収(単体)
43.7歳平均年齢(単体)
15.5年平均勤続(単体)
設備投資35億円▲ 25.6%
17年20年26年
研究開発費34億円▲ 3.6%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー104億円▼ 45.4%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員2,658人
17年20年26年
平均年収(単体)1,037万円▲ 14.3%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは東ソーで、44.28%です。

1

会社など

東ソー

44.28%

0.20億株変わらず

2

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

9.98%

0.05億株−0.03pt

3

信託銀行

日本カストディ銀行

3.81%

0.02億株−0.25pt

上位10者で67.7%

  • 44.3%会社など
  • 14.8%信託銀行
  • 7.8%金融機関
  • 0.8%個人など
  1. 4
    KBC BANK NV - UCITS CLIENTS NON TREATY金融機関
    2.42%+0.22pt
  2. 5
    THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044金融機関
    1.59%+0.82pt
  3. 6
    NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT金融機関
    1.56%新しく入った
  4. 7
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    1.40%新しく入った
  5. 8
    みずほ銀行信託銀行
    1.01%変わらず
  6. 9
    RBC IST 15 PCT LENDING ACCOUNT - CLIENT ACCOUNT個人など
    0.81%新しく入った
  7. 10
    JP MORGAN CHASE BANK 385781金融機関
    0.80%−0.01pt

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文また、米国においては先端半導体の需要増加により、想定を超えるスピードで投資計画の検討が進んでおり、顧客の投資規模や受注スコープの拡大によって当社グループの受注規模が飛躍的に拡大する機会となっております。
  • 今年の文一方で、案件の大型化に伴い当社グループの対応リソース確保や米国特有のコストマネジメントの問題など、リスク管理の重要性が高くなっております。
  • 今年の文輸出規制については、規制の遵守を徹底するとともに、代替品を採用するなど当社グループへの影響を最小限に留める対応を進めるとともに、国際情勢を注視しモニタリングを続けてまいります。
  • 今年の文しかしながら、今後、同社の資本政策や経営戦略に変更が生じた場合や、資本効率の向上や少数株主保護などグループ経営のあり方に関する資本市場の動向などにより、当社グループの事業展開や株価等に影響を及ぼす可能性があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 特に、台湾有事のリスクについては、軍事侵攻時だけではなく、中台関係・米中対立の先鋭化によっても当社グループの事業活動の制限が想定され、業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。

  • 外部からのシステム侵害等により情報システムが機能不全に陥り業務の停滞が生じた場合や、重要な機密情報が漏えいした場合などには、業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。

  • サプライチェーンの混乱による重要資材の納期の長期化などの状況は、現時点での当社グループへの影響は限定的ですが、中東情勢の悪化が長期にわたる場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上811億円792億円923億円965億円1,006億円1,121億円1,324億円1,504億円1,633億円1,777億円
営業利益41億円38億円66億円—96億円108億円152億円225億円311億円376億円
純利益27億円28億円45億円72億円71億円92億円117億円173億円242億円284億円
総資産954億円960億円1,013億円1,014億円1,150億円1,305億円1,649億円1,827億円1,944億円2,249億円
自己資本比率51.3%53.7%54.0%59.9%58.4%58.1%52.3%55.8%62.2%63.6%
ROE5.7%5.5%8.4%12.4%11.1%12.9%14.5%18.4%21.7%21.5%
1株利益(円)59.3060.3897.12156.51154.18200.67255.77376.92525.37617.74
1株純資産(円)1,061.821,119.411,196.201,325.311,464.061,655.141,877.802,218.532,631.243,109.08
1株配当(円)13.813.218.226.028.540.062.0102.0160.0200.0
期末PER(倍)10.513.38.18.810.812.614.120.412.122.0
営業CF66億円6億円56億円86億円−46億円108億円−185億円37億円211億円131億円
投資CF−13億円−13億円−2億円−10億円−13億円−15億円−13億円−14億円−21億円−27億円
財務CF−10億円−21億円−28億円−50億円49億円−26億円147億円−6億円−208億円31億円
現金113億円87億円113億円138億円128億円202億円156億円176億円168億円311億円
設備投資——6億円——34億円—19億円28億円35億円
研究開発費——18億円——21億円—28億円33億円34億円
従業員—————————2,658
平均年収(単体・万円)——736——808—8529071,037

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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