会社など
東ソー
44.28%
0.20億株変わらず
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が8.8%増え、営業利益は21.0%増えました。
証券コード 6368 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
当社グループは、当社、子会社11社、関連会社2社及び親会社(東ソー(株))で構成され、総合水処理エンジニアリング会社として水処理…
この1年は、売上が8.8%増え、営業利益は21.0%増えました。
配当は100株で年20,000円です。
機械の会社です。
当社グループは、当社、子会社11社、関連会社2社及び親会社(東ソー(株))で構成され、総合水処理エンジニアリング会社として水処理エンジニアリング事業と機能商品事業を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
東京都千代田区に本社移転
東京証券取引所市場第2部に上場
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
オルガノエコテクノ株式会社を吸収合併
PTラウタン・オルガノ・ウォーターの株式を一部譲渡
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が8.8%増え、営業利益は21.0%増えました。
2026年3月期の株価は4,770〜18,260円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
48万〜183万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年20,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続。同じ業種(機械)で配当のある200社のうち、決算期末の利回りは上から156番目でした。
資産のうち63.6%が、返さなくていいお金です。現金は311億円あります。
いちばん多いのは東ソーで、44.28%です。
会社など
44.28%
0.20億株変わらず
信託銀行
9.98%
0.05億株−0.03pt
信託銀行
3.81%
0.02億株−0.25pt
上位10者で67.7%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、米国においては先端半導体の需要増加により、想定を超えるスピードで投資計画の検討が進んでおり、顧客の投資規模や受注スコープの拡大によって当社グループの受注規模が飛躍的に拡大する機会となっております。
一方で、案件の大型化に伴い当社グループの対応リソース確保や米国特有のコストマネジメントの問題など、リスク管理の重要性が高くなっております。
輸出規制については、規制の遵守を徹底するとともに、代替品を採用するなど当社グループへの影響を最小限に留める対応を進めるとともに、国際情勢を注視しモニタリングを続けてまいります。
しかしながら、今後、同社の資本政策や経営戦略に変更が生じた場合や、資本効率の向上や少数株主保護などグループ経営のあり方に関する資本市場の動向などにより、当社グループの事業展開や株価等に影響を及ぼす可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
特に、台湾有事のリスクについては、軍事侵攻時だけではなく、中台関係・米中対立の先鋭化によっても当社グループの事業活動の制限が想定され、業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。
外部からのシステム侵害等により情報システムが機能不全に陥り業務の停滞が生じた場合や、重要な機密情報が漏えいした場合などには、業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。
サプライチェーンの混乱による重要資材の納期の長期化などの状況は、現時点での当社グループへの影響は限定的ですが、中東情勢の悪化が長期にわたる場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 811億円 | 792億円 | 923億円 | 965億円 | 1,006億円 | 1,121億円 | 1,324億円 | 1,504億円 | 1,633億円 | 1,777億円 |
| 営業利益 | 41億円 | 38億円 | 66億円 | — | 96億円 | 108億円 | 152億円 | 225億円 | 311億円 | 376億円 |
| 純利益 | 27億円 | 28億円 | 45億円 | 72億円 | 71億円 | 92億円 | 117億円 | 173億円 | 242億円 | 284億円 |
| 総資産 | 954億円 | 960億円 | 1,013億円 | 1,014億円 | 1,150億円 | 1,305億円 | 1,649億円 | 1,827億円 | 1,944億円 | 2,249億円 |
| 自己資本比率 | 51.3% | 53.7% | 54.0% | 59.9% | 58.4% | 58.1% | 52.3% | 55.8% | 62.2% | 63.6% |
| ROE | 5.7% | 5.5% | 8.4% | 12.4% | 11.1% | 12.9% | 14.5% | 18.4% | 21.7% | 21.5% |
| 1株利益(円) | 59.30 | 60.38 | 97.12 | 156.51 | 154.18 | 200.67 | 255.77 | 376.92 | 525.37 | 617.74 |
| 1株純資産(円) | 1,061.82 | 1,119.41 | 1,196.20 | 1,325.31 | 1,464.06 | 1,655.14 | 1,877.80 | 2,218.53 | 2,631.24 | 3,109.08 |
| 1株配当(円) | 13.8 | 13.2 | 18.2 | 26.0 | 28.5 | 40.0 | 62.0 | 102.0 | 160.0 | 200.0 |
| 期末PER(倍) | 10.5 | 13.3 | 8.1 | 8.8 | 10.8 | 12.6 | 14.1 | 20.4 | 12.1 | 22.0 |
| 営業CF | 66億円 | 6億円 | 56億円 | 86億円 | −46億円 | 108億円 | −185億円 | 37億円 | 211億円 | 131億円 |
| 投資CF | −13億円 | −13億円 | −2億円 | −10億円 | −13億円 | −15億円 | −13億円 | −14億円 | −21億円 | −27億円 |
| 財務CF | −10億円 | −21億円 | −28億円 | −50億円 | 49億円 | −26億円 | 147億円 | −6億円 | −208億円 | 31億円 |
| 現金 | 113億円 | 87億円 | 113億円 | 138億円 | 128億円 | 202億円 | 156億円 | 176億円 | 168億円 | 311億円 |
| 設備投資 | — | — | 6億円 | — | — | 34億円 | — | 19億円 | 28億円 | 35億円 |
| 研究開発費 | — | — | 18億円 | — | — | 21億円 | — | 28億円 | 33億円 | 34億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 2,658 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 736 | — | — | 808 | — | 852 | 907 | 1,037 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やオルガノが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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