自動車
71%売上に占める割合
- 売上
- 1.37兆円
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が2.2%増え、営業利益は35.4%減りました。
証券コード 6473 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は自動車、産機・軸受、工作機械です。売上の約71%を自動車が占めます。
この1年は、売上が2.2%増え、営業利益は35.4%減りました。
配当は100株で年6,000円です。
主な事業は自動車、産機・軸受、工作機械です。
当社グループは、当社、連結子会社111社及び関連会社14社で構成され、自動車、産機・軸受及び工作機械の各事業に係る製品の製造販売を主な事業としており、当社グループの主な事業内容は以下のとおりであります。
有価証券報告書「事業の内容」より
自動車
71%売上に占める割合
産機・軸受
18%
工作機械
11%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
光洋精工社(当社前身)を大阪市生野区において創設し、ベアリングの生産を開始
名古屋証券取引所に上場
本店の所在地を愛知県刈谷市に移転
事業ブランドを「JTEKT」へ統一
(株)ジェイテクトフルードパワーシステム(現連結子会社)の株式を追加取得し、完全子会社とする
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が2.2%増え、営業利益は35.4%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 自動車 | 1.37兆円 | — | — |
| 産機・軸受 | 3,471億円 | — | — |
| 工作機械 | 2,109億円 | — | — |
2026年3月期の株価は882〜2,160円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
9万〜22万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(機械)で配当のある200社のうち、決算期末の利回りは上から53番目でした。
資産のうち50.1%が、返さなくていいお金です。現金は1,376億円あります。
いちばん多いのはトヨタ自動車で、24.26%です。
会社など
24.26%
0.77億株変わらず
信託銀行
15.75%
0.50億株−0.18pt
信託銀行
8.69%
0.28億株−0.44pt
上位10者で63.2%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
こうしたパワートレーン構成の変化は、当社グループの製品ごとの需要量、販売価格及び収益構成に影響を及ぼし、価格競争の激化又は採算性の低下につながる可能性があります。
なお、代替困難な重要仕入先の経営悪化・廃業に起因する供給途絶リスクについては、「(1)最重点リスク④重要仕入先の経営悪化による供給途絶」に記載のとおり別途管理しております。
加えて、近年は、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、中東情勢の不安定化、台湾海峡を巡る緊張の高まり、米中間の対立及び各国の保護主義的政策の強化等、国際的な政治・経済情勢の不確実性が高まっております。
近年、米中対立の激化や経済安全保障政策の強化、半導体・先端技術の輸出管理強化等に加え、米国を含む各国において、関税措置、輸出入規制、経済制裁等の通商政策が見直される動きが強まっております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これらのことから自動車業界及び自動車市場の動向は、当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。
こうしたパワートレーン構成の変化は、当社グループの製品ごとの需要量、販売価格及び収益構成に影響を及ぼし、価格競争の激化又は採算性の低下につながる可能性があります。
このような場合には、第三者が当社グループの知的財産権を使って類似した製品を製造する等の行為を十分に阻止できない可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.32兆円 | 1.44兆円 | 1.52兆円 | 1.42兆円 | 1.25兆円 | 1.43兆円 | 1.68兆円 | 1.89兆円 | 1.88兆円 | 1.92兆円 |
| 営業利益 | 774億円 | 814億円 | 637億円 | 162億円 | 129億円 | 364億円 | 493億円 | 622億円 | 385億円 | 248億円 |
| 純利益 | 475億円 | 497億円 | 272億円 | −38億円 | 8億円 | 207億円 | 343億円 | 403億円 | 137億円 | 120億円 |
| 総資産 | 1.12兆円 | 1.29兆円 | 1.30兆円 | 1.24兆円 | 1.29兆円 | 1.39兆円 | 1.44兆円 | 1.63兆円 | 1.57兆円 | 1.58兆円 |
| 自己資本比率 | 43.6% | 42.2% | 42.4% | 40.1% | 42.7% | 45.0% | 46.3% | 48.4% | 47.6% | 50.1% |
| ROE | 10.1% | 9.7% | 5.0% | −0.7% | 0.1% | 3.5% | 5.3% | 5.5% | 1.8% | 1.6% |
| 1株利益(円) | 138.56 | 144.90 | 79.45 | -11.06 | 2.33 | 60.31 | 99.94 | 117.37 | 40.36 | 37.62 |
| 1株純資産(円) | 1,422.08 | 1,595.20 | 1,605.87 | 1,455.94 | 1,606.30 | 1,819.47 | 1,945.44 | 2,300.32 | 2,340.55 | 2,482.33 |
| 1株配当(円) | 42.0 | 43.0 | 44.0 | 38.0 | 16.0 | 18.0 | 30.0 | 36.0 | 50.0 | 60.0 |
| 期末PER(倍) | 12.5 | 10.9 | 17.1 | — | 483.9 | 16.0 | 10.2 | 12.2 | 27.9 | 43.5 |
| 営業CF | 993億円 | 1,000億円 | 1,041億円 | 623億円 | 918億円 | 670億円 | 783億円 | 1,545億円 | 802億円 | 1,085億円 |
| 投資CF | −681億円 | −990億円 | −752億円 | −918億円 | −525億円 | −253億円 | −521億円 | −714億円 | −759億円 | −527億円 |
| 財務CF | −221億円 | 603億円 | −274億円 | 342億円 | −580億円 | −435億円 | −287億円 | −472億円 | −521億円 | −470億円 |
| 現金 | 702億円 | 1,326億円 | 1,325億円 | 1,349億円 | 1,186億円 | 1,243億円 | 1,238億円 | 1,670億円 | 1,191億円 | 1,376億円 |
| 設備投資 | — | — | 752億円 | 751億円 | — | 444億円 | — | 652億円 | 970億円 | 823億円 |
| 研究開発費 | — | — | 636億円 | 647億円 | — | 476億円 | — | 589億円 | 559億円 | 565億円 |
| 従業員 | — | 49,589 | 49,693 | 49,933 | 48,332 | 47,167 | 46,053 | 45,717 | 45,018 | 43,233 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 712 | 697 | — | 681 | — | 724 | 753 | 773 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やジェイテクトが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。