時間情報システム事業
78%売上に占める割合
- 売上
- 1,369億円
- 営業利益
- 221億円
- 利益率
- 16.1%
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.6%増え、営業利益は2.1%減りました。
証券コード 6436 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は時間情報システム事業、環境関連システム事業です。売上の約78%を時間情報システム事業が占めます。
この1年は、売上が0.6%増え、営業利益は2.1%減りました。
配当は100株で年18,000円です。
主な事業は時間情報システム事業、環境関連システム事業です。
当社及び子会社37社、関連会社2社(2026年3月31日現在)においては、時間情報システム及び環境関連システムの2部門に関係する事業を主として行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
時間情報システム事業
78%売上に占める割合
環境関連システム事業
22%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
同社の第二会社としてタイムレコーダー部門の事業の継承を目的として設立されたものであります
東京証券取引所第二部に上場
韓国ウェイトゥーテックInc.を連結子会社を通じ買収(現・連結子会社)
子会社アマノインディアインターナショナルPvt.Ltd.(時間情報システム機器及び環境関連シ…
連結子会社アマノレンタカーハブCo.,Ltd.(レンタカー事業)を韓国に設立なお、この間、各…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.6%増え、営業利益は2.1%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 時間情報システム事業 | 1,369億円 | 221億円 | −3.4% |
| 環境関連システム事業 | 395億円 | 49億円 | +8.7% |
2026年3月期の株価は3,419〜4,614円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
34万〜46万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年18,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(機械)で配当のある200社のうち、決算期末の利回りは上から16番目でした。
資産のうち71.8%が、返さなくていいお金です。現金は489億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(株)(信託口)で、12.54%です。
信託銀行
12.54%
0.09億株−1.38pt
個人など
8.68%
0.06億株+0.25pt
信託銀行
6.02%
0.04億株−0.89pt
上位10者で49.3%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりであります。
併せて、経営インフラの強靭化・高度化を進めるとともに、人的資本経営、責任ある調達、環境負荷低減や脱炭素経営といった社会的な課題解決にも取り組み、グローバル企業の一員として持続的な企業価値向上を目指してまいります。
クリーンシステムは新型ロボット掃除機のラインナップ追加及びロボット洗浄機の機能拡充を予定し、清掃ロボット拡販強化による業績伸長を見込む。
・中東情勢緊迫化による影響については現在調査を行っており、数値計画への影響が判明した場合には適宜見直しを実施する予定。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、感染症の拡大に伴う従業員の業務従事困難な状況の発生により、事業活動が一時的に継続できなくなる可能性があります。
展開先の国・地域における独自の法令諸規則適用や政治変動による社会混乱、戦争・テロ・パンデミック発生等により、業務不能な状況となることも想定され、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,201億円 | 1,244億円 | 1,317億円 | 1,331億円 | 1,136億円 | 1,184億円 | 1,328億円 | 1,529億円 | 1,754億円 | 1,765億円 |
| 営業利益 | 132億円 | 144億円 | 152億円 | — | 99億円 | 129億円 | 158億円 | 196億円 | 230億円 | 226億円 |
| 純利益 | 92億円 | 100億円 | 91億円 | 106億円 | 72億円 | 97億円 | 113億円 | 131億円 | 178億円 | 201億円 |
| 総資産 | 1,379億円 | 1,454億円 | 1,476億円 | 1,543億円 | 1,506億円 | 1,593億円 | 1,712億円 | 1,846億円 | 1,943億円 | 1,931億円 |
| 自己資本比率 | 71.8% | 72.3% | 71.8% | 70.5% | 73.6% | 72.5% | 70.5% | 69.1% | 69.9% | 71.8% |
| ROE | 9.5% | 9.8% | 8.7% | 9.8% | 6.6% | 8.6% | 9.6% | 10.6% | 13.5% | 14.7% |
| 1株利益(円) | 120.79 | 132.12 | 121.17 | 141.40 | 97.08 | 131.49 | 154.42 | 182.48 | 249.91 | 286.34 |
| 1株純資産(円) | 1,301.29 | 1,381.90 | 1,417.86 | 1,454.47 | 1,485.46 | 1,563.31 | 1,656.43 | 1,779.42 | 1,906.85 | 2,001.48 |
| 1株配当(円) | 52.0 | 57.0 | 80.0 | 84.0 | 65.0 | 95.0 | 110.0 | 135.0 | 175.0 | 180.0 |
| 期末PER(倍) | 18.4 | 21.7 | 21.5 | 16.9 | 27.7 | 16.7 | 16.2 | 21.2 | 15.9 | 13.2 |
| 営業CF | 137億円 | 168億円 | 157億円 | 232億円 | 156億円 | 192億円 | 190億円 | 238億円 | 247億円 | 249億円 |
| 投資CF | −47億円 | −65億円 | −61億円 | −57億円 | −64億円 | −59億円 | −74億円 | −102億円 | −42億円 | −66億円 |
| 財務CF | −63億円 | −54億円 | −68億円 | −77億円 | −86億円 | −109億円 | −140億円 | −182億円 | −174億円 | −262億円 |
| 現金 | 353億円 | 402億円 | 425億円 | 521億円 | 525億円 | 559億円 | 551億円 | 516億円 | 559億円 | 489億円 |
| 設備投資 | — | — | 28億円 | — | — | 58億円 | — | 99億円 | 98億円 | 98億円 |
| 研究開発費 | — | — | 16億円 | — | — | 20億円 | — | 28億円 | 30億円 | 34億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 5,532 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 669 | — | — | 661 | — | 734 | 728 | 764 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やアマノが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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