海外市場
64%売上に占める割合
- 売上
- 2,161億円
- 営業利益
- 211億円
- 利益率
- 9.8%
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が7.9%減り、営業利益は29.2%減りました。
証券コード 6457 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は海外市場、流通・交通市場、金融市場です。売上の約64%を海外市場が占めます。
この1年は、売上が7.9%減り、営業利益は29.2%減りました。
配当は100株で年11,200円です。
主な事業は海外市場、流通・交通市場、金融市場です。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(グローリー株式会社)、子会社82社及び関連会社5社により構成されており、主に「金融市場」「流通・交通市場」「遊技市場」「海外市場」の4つのセグメントに対し、通貨処理機・セルフサービス機器の製造・販売・保守、電子決済サービス、生体認証ソリューション、ロボットSI等の提供を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
海外市場
64%売上に占める割合
流通・交通市場
17%
金融市場
11%
遊技市場
6%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
兵庫県姫路市延末にて、故尾上作兵衛が個人経営で電球製造機の修理を開始
株式を大阪証券取引所市場第二部へ新規上場
GloryGlobalSolutions(Shanghai)Co.,Ltd.(光栄国際貿易(…
GloryGlobalSolutions(International)Ltd.は、セルフサー…
GloryGlobalSolutions(International)Ltd.は、Glory…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が7.9%減り、営業利益は29.2%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 海外市場 | 2,161億円 | 211億円 | +17.1% |
| 流通・交通市場 | 576億円 | 0億円 | −100.0% |
| 金融市場 | 371億円 | 39億円 | −50.3% |
| 遊技市場 | 211億円 | 51億円 | −33.7% |
| その他 | 77億円 | −4億円 | — |
2026年3月期の株価は2,136〜4,303円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
21万〜43万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年11,200円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 3年連続・5年間 減配なし。同じ業種(機械)で配当のある200社のうち、決算期末の利回りは上から101番目でした。
資産のうち48.2%が、返さなくていいお金です。現金は500億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.98%です。
信託銀行
14.98%
0.08億株+1.14pt
金融機関
6.33%
0.03億株+0.40pt
持株会
4.04%
0.02億株新しく入った
上位10者で42.0%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
3【事業等のリスク】当社グループでは、リスク管理委員会を中心に、重点領域を設定して対策強化を行うとともに、これらの情報については取締役会に報告する体制としております。
(2)リスク管理プロセスリスク管理活動については、下記のPDCAを回すことでリスクの特定と評価を行っております。
洗い出されたリスクを、影響度と発生可能性の二軸で評価し、リスクの対応策を「回避」「低減」「移転」「受容・保有」の4種から選択します。
重要リスクと特定した事項について、主管部門を中心に平時における予防措置を講じるとともに、危機発生時に迅速に対応できる体制の確保・向上に努めており、リスク管理委員会では、その結果に基づき、諸対策について審議しております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これらの法令の改廃や新設等がなされ、対応が遅れた場合、業績に影響を与える可能性があります。
また、持分法適用会社となった投資先が事業計画を達成できない場合には、持分法による投資損失が発生し、業績に影響を与える可能性があります。
また、インフレーション等により部品・原材料の価格が高騰した場合には、原価が上昇し、業績に影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,226億円 | 2,274億円 | 2,358億円 | 2,242億円 | 2,174億円 | 2,266億円 | 2,559億円 | 3,725億円 | 3,686億円 | 3,396億円 |
| 営業利益 | — | — | — | — | — | — | — | — | 420億円 | 298億円 |
| 純利益 | 104億円 | 99億円 | 123億円 | 90億円 | 57億円 | 65億円 | −95億円 | 296億円 | 245億円 | 154億円 |
| 総資産 | 3,128億円 | 3,028億円 | 3,182億円 | 3,084億円 | 3,306億円 | 3,633億円 | 3,813億円 | 4,661億円 | 4,457億円 | 4,525億円 |
| 自己資本比率 | 60.1% | 62.0% | 59.5% | 59.9% | 58.4% | 56.5% | 50.7% | 40.3% | 46.1% | 48.2% |
| ROE | 5.4% | 5.3% | 6.5% | 4.5% | 3.0% | 3.2% | −4.8% | 14.1% | 12.5% | 7.3% |
| 1株利益(円) | 160.35 | 155.96 | 198.71 | 140.45 | 94.38 | 106.02 | -167.02 | 532.11 | 439.22 | 284.71 |
| 1株純資産(円) | 2,939.78 | 3,003.62 | 3,133.54 | 3,056.75 | 3,195.82 | 3,395.33 | 3,474.76 | 3,381.18 | 3,678.83 | 4,158.59 |
| 1株配当(円) | 60.0 | 82.0 | 64.0 | 66.0 | 66.0 | 68.0 | 68.0 | 106.0 | 108.0 | 112.0 |
| 期末PER(倍) | 22.8 | 24.3 | 13.4 | 17.7 | 25.2 | 19.2 | — | 5.3 | 6.0 | 14.0 |
| 営業CF | — | — | — | — | — | — | — | — | 513億円 | 428億円 |
| 投資CF | — | — | — | — | — | — | — | — | −98億円 | −68億円 |
| 財務CF | — | — | — | — | — | — | — | — | −249億円 | −390億円 |
| 現金 | 770億円 | 624億円 | 751億円 | 704億円 | 661億円 | 523億円 | 367億円 | 355億円 | 515億円 | 500億円 |
| 設備投資 | — | — | 83億円 | 107億円 | — | 114億円 | — | 133億円 | 120億円 | 132億円 |
| 研究開発費 | — | — | 132億円 | 141億円 | — | 147億円 | — | 196億円 | 199億円 | 196億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 11,266 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 703 | 698 | — | 666 | — | 746 | 894 | 839 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やグローリーが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。