エンタテインメントコンテンツ事業
67%売上に占める割合
- 売上
- 3,266億円
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が13.7%増え、営業利益は2.1%減りました。
証券コード 6460 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はエンタテインメントコンテンツ事業、遊技機事業、ゲーミング事業です。売上の約67%をエンタテインメントコンテンツ事業が占めます。
この1年は、売上が13.7%増え、営業利益は2.1%減りました。
配当は100株で年5,500円です。
主な事業はエンタテインメントコンテンツ事業、遊技機事業、ゲーミング事業です。
当グループは、当社並びに子会社114社及び関連会社14社から構成されており、エンタテインメントコンテンツ事業、遊技機事業、ゲーミング事業の3つの事業を基本事業領域としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
エンタテインメントコンテンツ事業
67%売上に占める割合
遊技機事業
27%
ゲーミング事業
5%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
両社は、株主総会において、両社が共同で株式移転の方法により当社「セガサミーホールディングス株…
フェニックスリゾート株式会社株式の売却に伴い、同社を連結子会社より除外
セガサミークリエイション株式会社が、B2BiGamingコンテンツサプライヤー事業を展開する…
セガサミークリエイション株式会社が、米国カジノオペレーター向けSaaS事業及び欧州・南米向け…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が13.7%増え、営業利益は2.1%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| エンタテインメントコンテンツ事業 | 3,266億円 | — | — |
| 遊技機事業 | 1,321億円 | — | — |
| ゲーミング事業 | 253億円 | — | — |
2026年3月期の株価は2,273〜3,683円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
23万〜37万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,500円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・減配した年あり。同じ業種(機械)で配当のある200社のうち、決算期末の利回りは上から124番目でした。
資産のうち56.5%が、返さなくていいお金です。現金は1,538億円あります。
いちばん多いのは合同会社HS Companyで、20.11%です。
会社など
20.11%
0.41億株+2.04pt
信託銀行
11.54%
0.24億株−0.81pt
金融機関
7.17%
0.15億株−0.63pt
上位10者で58.8%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
)の減損の影響に加え、ゲーミング事業におけるStakelogic B.V.(以下「Stakelogic」という。
)の買収による業績取り込みの影響やStakelogicの減損があったことから、当初の計画を下回る見込みとなりました。
なお、2026年3月期において、戦略投資枠の見直しを行っております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
しかしながら、不測の事態により情報漏洩等の事故が発生した場合には、損害賠償等による予期せぬ費用が発生し、当社の事業活動及び業績に影響を及ぼす可能性があります。
しかしながら、法令又は規則等に重大な変更が加えられた場合、また、国際的な各種イベントの開催に伴う販売自粛期間が設けられた場合には、当グループの経営成績に大きな影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,669億円 | 3,237億円 | 3,316億円 | 3,666億円 | 2,777億円 | 3,209億円 | 3,896億円 | 4,689億円 | 4,289億円 | 4,875億円 |
| 営業利益 | 295億円 | 177億円 | 131億円 | 276億円 | 66億円 | 320億円 | 468億円 | 579億円 | 481億円 | 471億円 |
| 純利益 | 276億円 | 89億円 | 26億円 | 138億円 | 13億円 | 370億円 | 459億円 | 331億円 | 451億円 | −58億円 |
| 総資産 | 5,216億円 | 4,735億円 | 4,647億円 | 4,583億円 | 4,216億円 | 4,355億円 | 5,016億円 | 6,540億円 | 6,448億円 | 6,274億円 |
| 自己資本比率 | 59.0% | 65.0% | 65.1% | 64.2% | 69.0% | 67.1% | 66.0% | 54.6% | 59.1% | 56.5% |
| ROE | 9.2% | 2.9% | 0.9% | 4.6% | 0.4% | 12.7% | 14.7% | 9.6% | 12.2% | −1.6% |
| 1株利益(円) | 117.79 | 38.10 | 11.27 | 58.65 | 5.42 | 158.85 | 208.07 | 150.75 | 209.79 | -27.36 |
| 1株純資産(円) | 1,313.06 | 1,313.90 | 1,289.32 | 1,251.02 | 1,236.82 | 1,311.72 | 1,498.75 | 1,652.29 | 1,782.73 | 1,750.15 |
| 1株配当(円) | 40.0 | 40.0 | 40.0 | 40.0 | 30.0 | 40.0 | 59.0 | 50.0 | 52.0 | 55.0 |
| 期末PER(倍) | 12.7 | 44.2 | 115.9 | 22.4 | 318.4 | 13.3 | 12.1 | 13.4 | 13.7 | — |
| 営業CF | 591億円 | 265億円 | 149億円 | 385億円 | −64億円 | 396億円 | 447億円 | 669億円 | 209億円 | 259億円 |
| 投資CF | −48億円 | −204億円 | −221億円 | −155億円 | 305億円 | −88億円 | −24億円 | −1,145億円 | −125億円 | −225億円 |
| 財務CF | −383億円 | −288億円 | −207億円 | −110億円 | −315億円 | −360億円 | −154億円 | 798億円 | −280億円 | −566億円 |
| 現金 | 1,992億円 | 1,766億円 | 1,481億円 | 1,586億円 | 1,545億円 | 1,525億円 | 1,795億円 | 2,198億円 | 1,989億円 | 1,538億円 |
| 設備投資 | — | — | 344億円 | 229億円 | — | 130億円 | — | 117億円 | 159億円 | 165億円 |
| 研究開発費 | — | — | 468億円 | 497億円 | — | 471億円 | — | 614億円 | 607億円 | 754億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 9,237 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 831 | 835 | — | 805 | — | 879 | 940 | 884 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やセガサミーホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。