日本
47%売上に占める割合
- 売上
- 2,267億円
- 営業利益
- 304億円
- 利益率
- 13.0%
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が9.1%増え、営業利益は1.7%増えました。
証券コード 6465 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は日本、米州、アジアです。売上の約47%を日本が占めます。
この1年は、売上が9.1%増え、営業利益は1.7%増えました。
配当は100株で年11,500円です。
主な事業は日本、米州、アジアです。
当社グループは、当社、子会社63社(うち連結子会社61社)及び関連会社1社により構成され、主な事業内容は、フードサービス機器の研究開発、製造、販売及び保守サービスであります。
有価証券報告書「事業の内容」より
日本
47%売上に占める割合
米州
25%
アジア
17%
欧州
12%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
名古屋市瑞穂区桃園町17番地に会社設立(資本金180千円)
東京証券取引所市場第一部及び名古屋証券取引所市場第一部に株式を上場
業務用冷蔵庫メーカーであるFogelCompanyInc.(パナマ)の株式の一部を取得し、持…
フードサービス機器の輸入販売会社であるTECHNOLUXEQUIPMENTANDSUPPLY…
食品ショーケースメーカーであるStructuralConceptsCorporation(米…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が9.1%増え、営業利益は1.7%増えました。
| 2025年12月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 日本 | 2,267億円 | 304億円 | +5.8% |
| 米州 | 1,212億円 | 110億円 | −2.7% |
| アジア | 803億円 | 144億円 | +25.0% |
| 欧州 | 576億円 | 15億円 | −54.6% |
2025年12月期の株価は4,834〜6,589円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
48万〜66万円
計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年11,500円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続。同じ業種(機械)で配当のある200社のうち、決算期末の利回りは上から129番目でした。
資産のうち68.2%が、返さなくていいお金です。現金は1,594億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.81%です。
信託銀行
13.81%
0.20億株+0.12pt
会社など
8.76%
0.12億株+0.04pt
会社など
8.57%
0.12億株+0.21pt
上位10者で53.0%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(リスクへの対応)自然災害等への備えとして、全世界の工場でリスクサーベイを実施し、指摘事項に対するリスク低減対策・改善とフォローアップを行ってきております。
また、BCP(事業継続計画)を策定すると共に必要な保険を付保したり、地震プロテクション内包型外貨預金を手当したりすることによって、災害等発生時にも事業及び財政状態等への影響を最小限に抑えています。
さらに、米国・メキシコ・カナダ協定(USMCA)など、部品や原材料の北米での調達比率を高める方向にあり、第三国からの部材輸入・利用に制限がかかる可能性があり、製造コストの高騰さらには製造拠点の見直しの可能性もあります。
特に、より高品質で独創的な、環境保護性能に優れた製品や省エネ・省力化・フードロス削減に寄与する製品(例:真空マイクロ波解凍機、急速凍結機等)の提供により他社との差別化を推進し、市場シェアの拡大を目指しています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、特定された主要なリスクに対して講じている各々の対応をしても全てのリスクの発生を排除することができず、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。
また、地震・風水害等の大規模自然災害、テロ等の人為的災害及び感染症等が発生した場合、当社グループの設備、情報システム、取引先等の操業等に影響が出る可能性があります。
また、当社のサプライチェーンにおいて不適切な対応に基づく環境や人権問題が発生した場合、顧客との取引の停止や行政罰、また、社会的信頼の喪失につながる可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,655億円 | 2,822億円 | 2,928億円 | 2,901億円 | 2,383億円 | 2,744億円 | 3,213億円 | 3,736億円 | 4,455億円 | 4,859億円 |
| 営業利益 | 346億円 | 361億円 | 364億円 | 327億円 | — | — | 274億円 | 435億円 | 510億円 | 519億円 |
| 純利益 | 214億円 | 231億円 | 257億円 | 244億円 | 114億円 | 217億円 | 240億円 | 328億円 | 369億円 | 381億円 |
| 総資産 | 2,890億円 | 3,160億円 | 3,349億円 | 3,519億円 | 3,434億円 | 3,785億円 | 4,239億円 | 4,654億円 | 5,476億円 | 5,756億円 |
| 自己資本比率 | 64.2% | 64.9% | 66.4% | 68.4% | 69.3% | 68.1% | 68.2% | 70.6% | 66.4% | 68.2% |
| ROE | 11.9% | 11.8% | 12.0% | 10.6% | 4.8% | 8.7% | 8.8% | 10.6% | 10.7% | 10.1% |
| 1株利益(円) | 147.97 | 159.81 | 177.57 | 168.72 | 79.00 | 149.67 | 165.52 | 226.66 | 256.86 | 269.66 |
| 1株純資産(円) | 1,281.33 | 1,415.24 | 1,534.43 | 1,660.65 | 1,644.17 | 1,779.92 | 1,994.67 | 2,267.49 | 2,556.41 | 2,772.73 |
| 1株配当(円) | 35.0 | 35.0 | 40.0 | 55.0 | 110.0 | 110.0 | 100.0 | 95.0 | 105.0 | 115.0 |
| 期末PER(倍) | 31.3 | 31.3 | 18.8 | 29.0 | 59.9 | 28.9 | 28.1 | 22.8 | 24.4 | 19.3 |
| 営業CF | 306億円 | 349億円 | 302億円 | 305億円 | 207億円 | 273億円 | 52億円 | 377億円 | 473億円 | 305億円 |
| 投資CF | −349億円 | −341億円 | 165億円 | 296億円 | −12億円 | 52億円 | 19億円 | 33億円 | −374億円 | −759億円 |
| 財務CF | −50億円 | −50億円 | −50億円 | −59億円 | −83億円 | −81億円 | −133億円 | −104億円 | −402億円 | −150億円 |
| 現金 | 537億円 | 499億円 | 893億円 | 1,428億円 | 1,488億円 | 1,816億円 | 1,867億円 | 2,271億円 | 2,144億円 | 1,594億円 |
| 設備投資 | — | — | — | — | — | — | — | 86億円 | 139億円 | 139億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | — | — | — | — | 47億円 | 56億円 | 60億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 17,041 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | 756 | — | — | — | 751 | 769 | 789 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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