米州
32%売上に占める割合
- 売上
- 2,625億円
- 営業利益
- 55億円
- 利益率
- 2.1%
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.1%増え、営業利益は35.2%増えました。
証券コード 6472 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は米州、日本、欧州です。売上の約32%を米州が占めます。
この1年は、売上が0.1%増え、営業利益は35.2%増えました。
配当は100株で年1,100円です。
主な事業は米州、日本、欧州です。
各地域に属する現地法人は、独自に事業戦略立案や事業計画策定を行い、その収益性や投資効率を分析しながら事業活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
米州
32%売上に占める割合
日本
26%
欧州
23%
アジア他
19%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
三重県桑名郡桑名町の西園鉄工所でボールベアリングの研究製作を開始
大阪証券取引所市場第一部及び東京証券取引所市場第一部上場
フランス、NTN-SNRROULEMENTSS.A.の社名をNTNEuropeS.A.に変更
本店を大阪市西区京町堀一丁目3番17号から大阪市北区中之島三丁目6番32号に移転
金剛製作所を和歌山製作所に改称ドイツ、NTNWälzlager(Europa)GmbHがSN…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.1%増え、営業利益は35.2%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 米州 | 2,625億円 | 55億円 | — |
| 日本 | 2,164億円 | 92億円 | −18.0% |
| 欧州 | 1,936億円 | −11億円 | — |
| アジア他 | 1,539億円 | 176億円 | +19.1% |
2026年3月期の株価は192〜428円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
2万〜4万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年1,100円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
同じ業種(機械)で配当のある200社のうち、決算期末の利回りは上から70番目でした。
資産のうち33.8%が、返さなくていいお金です。現金は1,313億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.85%です。
信託銀行
13.85%
0.83億株−2.99pt
信託銀行
4.84%
0.29億株−0.10pt
金融機関
3.57%
0.21億株−0.44pt
上位10者で39.9%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
2.事業別戦略OEM向け利益率向上とアフターマーケット向け供給力強化を目的に、2024年4月に市場軸組織から商品軸組織へ大幅な組織変更を行いました。
両者への生産能力の最適配分、及び資産効率の最大化を図り、事業構造の変革を進めることで、アフターマーケット向けの販売拡大と軸受事業の利益拡大を推進します。
2030年度まで段階的に生産能力を増強し、拡大する需要に対応します。
本再編により年間数億円規模の変動費及び固定費の削減効果を見込んでおり、今後も資産効率の向上と品質・コスト・納期での競争力の一層の強化を通じて持続的な企業価値の向上に取り組みます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
当社グループでは原価低減の継続的推進と同時に高品質、高付加価値の新商品開発を実施しておりますが、市場価格の低下圧力が財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。
災害の発生や感染症の蔓延のリスク当社グループ及び当社グループ取引先の事業拠点が、地震、洪水などの天災、火災や感染症の蔓延等による被害を受ける可能性があります。
しかし第三者から当社グループの知的財産権侵害、または予期せず、第三者の知的財産権の侵害等が発生する可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 6,833億円 | 7,447億円 | 7,338億円 | 6,520億円 | 5,628億円 | 6,420億円 | 7,740億円 | 8,363億円 | 8,256億円 | 8,263億円 |
| 営業利益 | 356億円 | 396億円 | 269億円 | — | −31億円 | 69億円 | 171億円 | 281億円 | 230億円 | 310億円 |
| 純利益 | 28億円 | 204億円 | −70億円 | −440億円 | −116億円 | 73億円 | 104億円 | 106億円 | −238億円 | 129億円 |
| 総資産 | 7,970億円 | 8,394億円 | 8,408億円 | 7,578億円 | 8,366億円 | 8,555億円 | 8,698億円 | 9,103億円 | 8,564億円 | 8,787億円 |
| 自己資本比率 | 28.8% | 30.2% | 27.4% | 20.6% | 20.4% | 23.1% | 25.4% | 29.0% | 27.2% | 33.8% |
| ROE | 1.2% | 8.4% | −2.9% | −22.8% | −7.1% | 4.0% | 5.0% | 4.4% | −9.6% | 4.9% |
| 1株利益(円) | 5.33 | 38.36 | -13.10 | -82.83 | -21.92 | 13.83 | 19.53 | 19.91 | -44.90 | 23.40 |
| 1株純資産(円) | 431.66 | 477.17 | 433.32 | 294.00 | 321.04 | 372.70 | 415.64 | 497.83 | 439.89 | 499.40 |
| 1株配当(円) | 10.0 | 15.0 | 15.0 | 5.0 | — | — | 5.0 | 10.0 | 11.0 | 11.0 |
| 期末PER(倍) | 103.9 | 11.6 | — | — | — | 15.5 | 17.3 | 15.7 | — | 13.6 |
| 営業CF | 624億円 | 618億円 | 432億円 | 437億円 | 365億円 | 90億円 | 342億円 | 651億円 | 456億円 | 572億円 |
| 投資CF | −412億円 | −484億円 | −656億円 | −618億円 | −179億円 | 25億円 | −139億円 | −250億円 | −260億円 | −263億円 |
| 財務CF | −82億円 | −75億円 | 207億円 | 74億円 | 547億円 | −413億円 | −333億円 | −302億円 | −187億円 | −353億円 |
| 現金 | 793億円 | 861億円 | 835億円 | 712億円 | 1,472億円 | 1,215億円 | 1,107億円 | 1,273億円 | 1,277億円 | 1,313億円 |
| 設備投資 | — | — | 452億円 | — | — | 198億円 | — | 266億円 | 322億円 | 325億円 |
| 研究開発費 | — | — | 217億円 | — | — | 174億円 | — | 182億円 | 197億円 | 200億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 21,305 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 732 | — | — | 665 | — | 707 | 724 | 746 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やNTNが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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