信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
16.12%
0.18億株+0.86pt
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が7.9%増え、営業利益は9.3%減りました。
証券コード 6481 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
産業機器事業は主に直動システムを中心とした機械要素部品等の製造販売及び産業機械の製造販売を行っており、輸送機器事業は主に自動車や…
この1年は、売上が7.9%増え、営業利益は9.3%減りました。
配当は100株で年24,600円です。
機械の会社です。
産業機器事業は主に直動システムを中心とした機械要素部品等の製造販売及び産業機械の製造販売を行っており、輸送機器事業は主に自動車や二輪車などの輸送機器向けにステアリング部品、サスペンション部品、ブレーキ部品等の開発設計、製造販売を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
東京都目黒区において創業者寺町博が東邦精工株式会社を設立
東京証券取引所市場第一部に株式を上場
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
THK桐生株式会社(現・連結子会社、「日本ベアリング桐生株式会社」から社名変更)の全株式を取…
タイ、サムットプラーカーン県にTHKLMSYSTEM(THAILAND)CO.,LTD.(現…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が7.9%増え、営業利益は9.3%減りました。
純利益には、やめた事業(非継続事業)の損失800億円が入っています。続けている事業の当期利益は106億円です(非支配株主の分を含む)。
2025年12月期の有価証券報告書(連結損益計算書)より
2025年12月期の株価は2,971〜4,464円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
30万〜45万円
計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年24,600円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 2年連続・減配した年あり。同じ業種(機械)で配当のある200社のうち、利回りは比べられませんでした(株式分割などのため)。
資産のうち55.3%が、返さなくていいお金です。現金は1,205億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.12%です。
信託銀行
16.12%
0.18億株+0.86pt
信託銀行
13.08%
0.15億株−0.39pt
会社など
5.36%
0.06億株+0.42pt
上位10者で48.4%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
しかしながら、リスクを完全に回避することは困難であり、想定を超える被害が発生した場合には、結果として当社グループの経営成績及び財政状態が影響を受けるおそれがあります。
なお、ロシア・ウクライナ問題は一定の落ち着きを見せつつあるものの、引き続き国際的な地政学リスクが存在しており、中東やその他の地域における不安定な国際情勢も予断を許さない状況です。
さらに、少子高齢化に伴う労働力不足への対応として、省人化・無人化に向けたデジタル技術やAI(人工知能)の活用を推進しております。
また、原油価格の高騰、原材料供給国の社会情勢、新興国における需要の高まり等を背景として、原材料価格が予期せぬ高騰を示した場合、当社グループの経営成績及び財政状態が影響を受けるおそれがあります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | — | — | — | — | — | — | — | — | 2,227億円 | 2,404億円 |
| 営業利益 | — | — | — | — | — | — | — | — | 159億円 | 144億円 |
| 純利益 | 167億円 | 257億円 | 361億円 | 117億円 | −100億円 | 230億円 | 212億円 | 184億円 | 104億円 | −699億円 |
| 総資産 | 4,149億円 | 4,430億円 | 4,714億円 | 4,689億円 | 4,602億円 | 5,161億円 | 5,603億円 | 5,564億円 | 5,674億円 | 4,730億円 |
| 自己資本比率 | 60.0% | 59.6% | 59.0% | 59.8% | 57.9% | 59.0% | 59.2% | 64.2% | 67.6% | 55.3% |
| ROE | 6.7% | 9.9% | 13.3% | 4.2% | −3.7% | 8.1% | 6.7% | 5.3% | 2.8% | −21.7% |
| 1株利益(円) | 132.18 | 203.28 | 285.23 | 92.37 | -78.95 | 181.97 | 172.67 | 150.08 | 85.17 | -618.66 |
| 1株純資産(円) | 1,966.80 | 2,085.54 | 2,198.17 | 2,214.98 | 2,105.54 | 2,442.90 | 2,707.51 | 2,914.23 | 3,157.34 | 2,332.92 |
| 1株配当(円) | 41.0 | 62.0 | 85.0 | 32.0 | 15.0 | 60.0 | 87.0 | 46.0 | 146.5 | 246.0 |
| 期末PER(倍) | 21.2 | 20.8 | 7.2 | 32.1 | — | 15.2 | 14.6 | 18.4 | 43.2 | — |
| 営業CF | 402億円 | 256億円 | 565億円 | 284億円 | 254億円 | 156億円 | 376億円 | 393億円 | 284億円 | 427億円 |
| 投資CF | −180億円 | −158億円 | −330億円 | −300億円 | −184億円 | −191億円 | −301億円 | −271億円 | −342億円 | −198億円 |
| 財務CF | — | — | −131億円 | 183億円 | 40億円 | −127億円 | −36億円 | −243億円 | −227億円 | −421億円 |
| 現金 | 1,373億円 | 1,299億円 | 1,345億円 | 1,491億円 | 1,588億円 | 1,514億円 | 1,638億円 | 1,565億円 | 1,383億円 | 1,205億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 322億円 | — | — | — | 302億円 | 318億円 | 210億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 57億円 | — | — | — | 62億円 | 71億円 | 58億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 13,036 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | 559 | — | — | — | 602 | 608 | 648 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やTHKが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。