投資総研

機械 ・ プライム市場

IHI

この1年は、売上が1.0%増え、営業利益は15.3%増えました。

証券コード 7013 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上1.64兆円前の年から +1.0%
  • 営業利益1,655億円前の年から +15.3%
  • 100株の年間配当2,000円税金を引く前
  • 働く人26,224人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    当社及び当社の関係会社(連結子会社127社、持分法適用関連会社18社(※)(2026年3月31日現在))においては、資源・エネル…

  2. 2

    この1年は、売上が1.0%増え、営業利益は15.3%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年2,000円です。

01

どんな会社?

機械の会社です。

当社及び当社の関係会社(連結子会社127社、持分法適用関連会社18社(※)(2026年3月31日現在))においては、資源・エネルギー・環境、社会基盤、産業システム・汎用機械及び航空・宇宙・防衛の4つの事業を主として行なっており、その製品は多岐にわたっています。

有価証券報告書「事業の内容」より

これまでの歩み

  1. 1893

    商法実施に伴い、株式会社東京石川島造船所と改称した

  2. 1949

    東京及び名古屋証券取引所に上場した

  3. 2023

    当社の原動機事業を会社分割により、新潟原動機株式会社に承継させ、同社に株式会社ディーゼルユナ…

  4. 2026

    株式会社IHI汎用ボイラの全株式について、株式会社タクマに譲渡した

  5. 2026

    IHIPowerGenerationCorporationの子会社であるIHIPowerSe…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
7013
業種
機械
本社
東京都江東区豊洲三丁目1番1号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
26,224人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が1.0%増え、営業利益は15.3%増えました。

売上▲ 1.0%
20年21年22年23年24年25年26年1.64兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 15.3%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年1,655億円

もうける力

純利益(最終的なもうけ)1,610億円▲ 42.8%
17年20年26年
1株利益(EPS)151.88円▲ 42.7%
17年20年26年
営業利益率10.1%▲ 1.3pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)28.4%▲ 2.1pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,208〜4,698円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円22年436円23年24年25年26年4,698円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • IHI
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年IHI 1001.6指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

12万〜47万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(13.86〜20.66倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年2,000円(税金を引く前)。

2,000円100株の年間配当(税金を引く前)
13.2%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 16.7%
19年20年23年24年25年26年20.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち26.9%が、返さなくていいお金です。現金は1,551億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)26.9%▲ 5.4pt
17年20年26年
手元の現金1,551億円▲ 13.4%
17年20年26年
借入金と社債3,595億円▼ 7.7%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)1,214億円▼ 31.7%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

1,001万円平均年収(単体)
42.4歳平均年齢(単体)
15.2年平均勤続(単体)
設備投資976億円▲ 0.2%
17年20年26年
研究開発費396億円▲ 16.5%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー1,029億円▼ 13.4%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員26,224人
17年20年26年
平均年収(単体)1,001万円▲ 23.0%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.91%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

14.91%

1.59億株−1.25pt

2

金融機関

THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT

7.12%

0.76億株新しく入った

3

信託銀行

日本カストディ銀行

5.73%

0.61億株+0.32pt

上位10者で39.6%

  • 20.6%信託銀行
  • 15.8%金融機関
  • 1.7%個人など
  • 1.4%持株会
  1. 4
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    3.49%+0.63pt
  2. 5
    IHI共栄会個人など
    1.69%−0.14pt
  3. 6
    J.P. MORGAN BANK LUXEMBOURG S. A. 384513金融機関
    1.57%新しく入った
  4. 7
    IHI従業員持株会持株会
    1.43%−0.23pt
  5. 8
    JP MORGAN CHASE BANK 385781金融機関
    1.24%新しく入った
  6. 9
    JP MORGAN CHASE BANK 385642金融機関
    1.24%新しく入った
  7. 10
    第一生命保険金融機関
    1.13%−0.64pt

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文また、人権諸課題の解決に向け、人権リスクを把握し、リスク低減策を講じてモニタリングする人権デュー・ディリジェンスの仕組みを構築し、当社グループのみならず、調達先や取引先における対応状況を確認しています。
  • 今年の文本項目については、足元における中東情勢の悪化、長期化するロシアによるウクライナへの軍事侵攻、米中の政治的対立や経済安全保障問題の拡大等、不確実性が一層高まっていると認識しています。
  • 今年の文d.経済安全保障当社グループを取り巻く事業環境は、中東における軍事衝突や米中の政治的対立、輸出規制等による国家の経済的威圧や、関税措置等に伴う貿易環境の変化、サイバー攻撃の高度化などにより大きく変化しています。
  • 今年の文加えて、複雑化する国際情勢の影響により、当社グループが輸出規制等の規制の対象となった場合には、販売機会の逸失や事業の停止、サプライチェーンの断絶が発生し、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • しかしながら、想定外の事態が発生した場合には、社会的評価の低下を招くとともに損害賠償責任が生じ、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。

  • しかしながら、当社グループの事業活動において、人権の侵害や人権を軽視した事象が発生した場合、社会的信用の喪失、あるいはお客さまとの取引停止や損害賠償責任が発生する可能性があります。

  • 当社グループは、各種損害保険等に加入する等の対策を講じていますが、大規模な事故や災害が生じた場合、損害のすべてを保険求償できない可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上———1.26兆円1.11兆円1.17兆円1.35兆円1.32兆円1.63兆円1.64兆円
営業利益474億円723億円825億円608億円280億円815億円820億円−701億円1,435億円1,655億円
純利益52億円83億円399億円82億円131億円661億円445億円−682億円1,127億円1,610億円
総資産1.69兆円1.63兆円1.82兆円1.87兆円1.83兆円1.88兆円1.94兆円2.10兆円2.24兆円2.43兆円
自己資本比率18.8%19.9%16.9%15.0%16.4%20.3%22.2%17.9%21.5%26.9%
ROE1.7%2.6%11.8%2.8%4.5%19.4%10.9%−16.9%26.3%28.4%
1株利益(円)4.857.67258.537.7012.5962.8242.07-64.40106.41151.88
1株純資産(円)294.33300.46285.10269.30289.31360.90407.21354.88454.65615.23
1株配当(円)——10.07.1——12.914.317.120.0
期末PER(倍)103.261.510.323.425.56.711.3—13.920.7
営業CF———425億円364億円1,142億円541億円621億円1,776億円1,214億円
投資CF———−856億円−405億円279億円−523億円−517億円−588億円−184億円
財務CF———969億円−237億円−1,215億円−240億円−26億円−1,162億円−979億円
現金1,159億円1,073億円927億円1,457億円1,208億円1,455億円1,247億円1,388億円1,368億円1,551億円
設備投資——673億円806億円—433億円—712億円974億円976億円
研究開発費——365億円381億円—298億円—393億円340億円396億円
従業員—————————26,224
平均年収(単体・万円)——763799—736—8368131,001

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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