投資総研

小売業 ・ プライム市場

エイチ・ツー・オー リテイリング

この1年は、売上が0.2%減り、営業利益は7.0%減りました。

証券コード 8242 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →
  • 売上6,802億円前の年から −0.2%
  • 営業利益324億円前の年から −7.0%
  • 100株の年間配当4,600円税金を引く前
  • 働く人7,775人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は食品事業、百貨店事業、その他です。売上の約62%を食品事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が0.2%減り、営業利益は7.0%減りました。

  3. 3

    配当は100株で年4,600円です。株主優待もあります。

01

どんな会社?

主な事業は食品事業、百貨店事業、その他です。

当社の企業集団は、当社、子会社39社及び持分法適用関連会社7社で構成され、百貨店事業、食品事業、商業施設事業及びその他事業などの事業活動を展開しております。

有価証券報告書「事業の内容」より

食品事業

62%売上に占める割合

売上
4,159億円
営業利益
100億円
利益率
2.4%

百貨店事業

27%

売上
1,853億円
営業利益
238億円
利益率
12.8%

その他

7%

売上
465億円
営業利益
75億円
利益率
8.7%

商業施設事業

4%

売上
285億円
営業利益
38億円
利益率
10.1%

売上6,802億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 食品事業62%4,159億円
  • 百貨店事業27%1,853億円
  • その他7%465億円
  • 商業施設事業4%285億円

これまでの歩み

  1. 1929

    阪神急行電鉄株式会社(現阪急阪神ホールディングス株式会社)の百貨店部門が大阪梅田で開業

  2. 1949

    株式会社阪急百貨店が大阪証券取引所市場第一部上場

  3. 2023

    株式会社阪急オアシスとイズミヤ株式会社が合併し、イズミヤ・阪急オアシス株式会社に商号変更

  4. 2024

    株式取得により寧波開発株式会社、寧波阪急商業有限公司を子会社化

  5. 2024

    簡易株式交換により株式会社関西フードマーケット(現株式会社十三フードマーケット)を完全子会社…

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
8242
業種
小売業
本社
大阪市北区角田町8番7号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
7,775人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が0.2%減り、営業利益は7.0%減りました。

売上▼ 0.2%
17年18年19年9,269億円20年21年22年23年24年25年26年6,802億円
営業利益(本業のもうけ)▼ 7.0%
17年18年19年21年22年23年24年25年26年324億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
食品事業4,159億円100億円+12.0%
百貨店事業1,853億円238億円−15.8%
その他465億円75億円+242.8%
商業施設事業285億円38億円−2.2%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)300億円▼ 14.0%
17年20年26年
1株利益(EPS)254.39円▼ 13.9%
17年20年26年
営業利益率4.8%▼ 0.3pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)9.8%▼ 2.5pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,752〜2,529円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円22年1,020円23年24年25年2,760円26年
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • エイチ・ツー・オー リテイリング
  • 配当込みTOPIX
10020021年22年23年24年25年26年この会社 278.5指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

18万〜25万円

株主優待がもらえる100株なら18万〜25万円
  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(7.7〜10.2倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当と優待は?

100株で年4,600円(税金を引く前)。

4,600円100株の年間配当(税金を引く前)
18.1%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 9.5%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年46.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

割引券・優待券基準月 3月・9月

株主優待を詳しく見る →

これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち43.4%が、返さなくていいお金です。現金は578億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)43.4%▲ 2.4pt
17年20年26年
手元の現金578億円▲ 5.2%
17年20年26年
借入金と社債1,341億円▼ 13.3%
17年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)483億円▲ 4.5%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

1,001万円平均年収(単体)
46.2歳平均年齢(単体)
18.5年平均勤続(単体)
設備投資276億円▼ 12.0%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー436億円▲ 32.3%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員7,775人
17年20年26年
平均年収(単体)1,001万円▲ 3.4%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは阪神電気鉄道で、12.83%です。

1

会社など

阪神電気鉄道

12.83%

0.15億株+0.76pt

2

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

11.30%

0.13億株+0.16pt

3

会社など

阪急阪神ホールディングス

7.25%

0.08億株+0.43pt

上位10者で46.3%

  • 22.5%会社など
  • 14.2%信託銀行
  • 6.1%持株会
  • 3.5%金融機関
  1. 4
    関西フードマーケット取引先持株会持株会
    4.47%+0.10pt
  2. 5
    日本カストディ銀行信託銀行
    2.88%新しく入った
  3. 6
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223金融機関
    2.35%新しく入った
  4. 7
    H2Oリテイリンググループ従業員持株会持株会
    1.65%+0.09pt
  5. 8
    伊藤忠食品会社など
    1.24%新しく入った
  6. 9
    国分グループ本社会社など
    1.23%新しく入った
  7. 10
    モルガン・スタンレーMUFG証券金融機関
    1.10%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文②消費税法等の税制改正について当社グループの経営成績は景気動向、特に個人消費の動向の影響を受けます。
  • 今年の文所得税、消費税および社会保険料等に関する法改正が実施された場合には、個人消費に影響を及ぼし、その結果、当社グループの売上高に影響を与える可能性があります。
  • 今年の文(5)その他①販売商品の安全性について食中毒等の健康被害や製品不良・不適正表示等の発生は、顧客満足・信用の低下により、当社グループの業績にマイナスの影響を及ぼす可能性があります。
  • 今年の文[今後の課題と取り組み]●長期事業構想2030 Ver.2アップデート当社グループは、長期事業構想2030 Ver.2の達成に向け、既存事業の深化と新事業領域の開拓を並行して推進しております。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 所得税、消費税および社会保険料等に関する法改正が実施された場合には、個人消費に影響を及ぼし、その結果、当社グループの売上高に影響を与える可能性があります。

  • 特に、関西を中心に事業展開している当社グループにおいては、南海トラフ地震が発生した場合、地震だけでなく津波による被害も予想されており、甚大な人的・物的被害が出る可能性があります。

  • 台風や集中豪雨により、従業員や建物あるいは公共交通機関に影響が出ると、営業停止などの機会損失が発生する可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上9,012億円9,219億円9,269億円8,973億円7,392億円5,184億円6,281億円6,574億円6,818億円6,802億円
営業利益225億円228億円204億円—−44億円7億円114億円262億円348億円324億円
純利益143億円146億円22億円−132億円−248億円99億円164億円219億円348億円300億円
総資産6,393億円6,596億円6,633億円5,869億円6,259億円6,546億円6,864億円7,101億円7,305億円7,147億円
自己資本比率41.2%42.4%42.0%41.5%36.4%36.2%36.2%37.8%41.0%43.4%
ROE5.6%5.4%0.8%−5.0%−10.5%4.2%6.7%8.5%12.3%9.8%
1株利益(円)115.84118.5417.50-106.38-200.4579.84135.85189.82295.51254.39
1株純資産(円)2,131.972,263.952,252.281,967.901,843.781,922.252,137.872,331.482,448.542,695.07
1株配当(円)40.040.040.040.025.025.025.028.042.046.0
期末PER(倍)15.516.488.1——10.611.010.27.79.4
営業CF387億円327億円154億円99億円128億円65億円303億円493億円463億円483億円
投資CF−253億円−355億円−367億円−225億円−208億円−52億円58億円−178億円−133億円−47億円
財務CF217億円−138億円96億円−164億円319億円−286億円−125億円−225億円−450億円−414億円
現金835億円672億円552億円260億円500億円332億円570億円664億円549億円578億円
設備投資——320億円——253億円—318億円313億円276億円
従業員—————————7,775
平均年収(単体・万円)——858——772—9029691,001

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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