信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
11.91%
0.25億株−0.33pt
銀行業 ・ プライム市場
この1年は、経常収益が22.7%増え、経常利益は14.1%減りました。
証券コード 8418 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
銀行業の会社です。
この1年は、経常収益が22.7%増え、経常利益は14.1%減りました。
配当は100株で年6,400円です。株主優待もあります。
銀行業の会社です。
株式会社山口銀行と株式会社もみじホールディングス及びその子会社である株式会社もみじ銀行は「業…
両社が共同株式移転により当社を設立東京証券取引所市場第一部に上場
株式会社西瀬戸マリンパートナーズの保有株式全株を株式会社愛媛銀行へ譲渡
株式会社保険ひろばの保有株式全株をほけんの窓口グループ株式会社へ譲渡
ワイエムセゾン株式会社を清算
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、経常収益が22.7%増え、経常利益は14.1%減りました。
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,400円(税金を引く前)。この10年、減っていません。
QUOカード 500円相当〜基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(銀行業)で配当のある82社のうち、決算期末の利回りは上から42番目でした。
同じ業種(銀行業)の会社
資産のうち5.1%が、返さなくていいお金です。現金は1.65兆円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、11.91%です。
信託銀行
11.91%
0.25億株−0.33pt
信託銀行
3.66%
0.08億株−0.28pt
信託銀行
2.77%
0.06億株+0.07pt
上位10者で31.3%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(重要リスク)当社グループを取り巻く事業環境は、経済・金融情勢、人口動態、技術革新等の変化により不確実性が高まっており、これらの変化は当社グループの経営成績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。
当社グループでは、「事業等のリスク」のうち、顕在化した場合に当社グループに重大な影響を及ぼす可能性があるものを「重要リスク」として特定しております。
重要リスクの特定にあたっては、内部・外部環境の変化を踏まえたリスクの洗い出し及び評価を行い、グループ経営執行会議での決議を経て取締役会に報告しております。
特定した重要リスクに対しては、年度経営計画やリスク管理方針等において対応方針を策定し各種戦略・施策を展開するとともに、指標(KPI/KRI)を用いたモニタリングを通じて進捗状況及びリスク状況の把握を行っております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
当社グループでは、「事業等のリスク」のうち、顕在化した場合に当社グループに重大な影響を及ぼす可能性があるものを「重要リスク」として特定しております。
このような貸出先の信用状況の悪化や支援により、与信関係費用が増加することで、経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
資金運用と資金調達との金額または期間等のミスマッチが生じている状況において、予期せぬ金利変動が生じる場合、経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 経常収益 | 1,636億円 | 1,613億円 | 1,626億円 | 1,754億円 | 1,833億円 | 1,470億円 | 1,573億円 | 1,848億円 | 2,134億円 | 2,619億円 |
| 経常利益 | 468億円 | 478億円 | 334億円 | 366億円 | 370億円 | −76億円 | 257億円 | 373億円 | 524億円 | 450億円 |
| 純利益 | 316億円 | 329億円 | 231億円 | 254億円 | 250億円 | −130億円 | 179億円 | 252億円 | 353億円 | 330億円 |
| 総資産 | 10.23兆円 | 10.37兆円 | 10.30兆円 | 10.61兆円 | 11.99兆円 | 12.18兆円 | 12.21兆円 | 12.55兆円 | 12.99兆円 | 13.18兆円 |
| 自己資本比率 | 6.0% | 6.3% | 6.4% | 5.9% | 5.6% | 5.2% | 5.0% | 5.2% | 4.8% | 5.1% |
| ROE | 5.3% | 5.2% | 3.5% | 3.9% | 3.8% | −2.0% | 2.9% | 4.0% | 5.6% | 5.1% |
| 1株利益(円) | 128.70 | 133.65 | 94.65 | 100.07 | 99.63 | -53.29 | 77.41 | 114.19 | 165.17 | 157.22 |
| 1株純資産(円) | 2,486.35 | 2,653.60 | 2,580.74 | 2,458.73 | 2,729.94 | 2,652.26 | 2,718.04 | 3,009.37 | 2,933.92 | 3,242.96 |
| 1株配当(円) | 18.0 | 20.0 | 22.0 | 24.0 | 26.0 | 28.0 | 31.0 | 43.0 | 60.0 | 64.0 |
| 期末PER(倍) | 9.4 | 9.6 | 9.9 | 6.1 | 7.4 | — | 10.5 | 13.6 | 10.6 | 15.3 |
| 営業CF | −4,717億円 | −1,408億円 | −2,479億円 | 1,341億円 | 1.12兆円 | −771億円 | −1,433億円 | 320億円 | 6,151億円 | −2,451億円 |
| 投資CF | 2,540億円 | 1,639億円 | 3,397億円 | −1,658億円 | −2,927億円 | 4,620億円 | −1,556億円 | −4,937億円 | −1,466億円 | 929億円 |
| 財務CF | −35億円 | −34億円 | −337億円 | −391億円 | 88億円 | −132億円 | 18億円 | −184億円 | 36億円 | −464億円 |
| 現金 | 9,376億円 | 9,573億円 | 1.02兆円 | 9,448億円 | 1.78兆円 | 2.15兆円 | 1.85兆円 | 1.37兆円 | 1.85兆円 | 1.65兆円 |
| 設備投資 | — | — | 40億円 | — | — | 29億円 | — | 60億円 | 35億円 | 85億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 3,459 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 681 | — | — | 537 | — | 732 | 787 | 837 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁や山口フィナンシャルグループが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。