デジタルコンテンツ
74%売上に占める割合
- 売上
- 1,443億円
- 営業利益
- 706億円
- 利益率
- 48.9%
情報・通信業 ・ プライム市場
この1年は、売上が15.2%増え、営業利益は14.5%増えました。
証券コード 9697 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はデジタルコンテンツ、アミューズメント施設、アミューズメント機器です。売上の約74%をデジタルコンテンツが占めます。
この1年は、売上が15.2%増え、営業利益は14.5%増えました。
配当は100株で年4,500円です。
主な事業はデジタルコンテンツ、アミューズメント施設、アミューズメント機器です。
当社および当社の関係会社(当社、子会社15社および関連会社1社により構成)は、デジタルコンテンツ事業、アミューズメント施設事業、アミューズメント機器事業等を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
デジタルコンテンツ
74%売上に占める割合
アミューズメント施設
13%
アミューズメント機器
9%
その他
4%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
電子応用のゲーム機器の開発および販売を目的として、大阪府松原市にアイ・アール・エム株式会社(…
株式を社団法人日本証券業協会へ店頭銘柄として登録
株式会社ソードケインズスタジオの株式を取得し、子会社とする
株式会社レオスターを設立
MinimumStudiosCo.,Ltd.の株式の66.7%を取得し、子会社とする
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が15.2%増え、営業利益は14.5%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| デジタルコンテンツ | 1,443億円 | 706億円 | +8.4% |
| アミューズメント施設 | 257億円 | 32億円 | +31.6% |
| アミューズメント機器 | 178億円 | 100億円 | +49.7% |
| その他 | 76億円 | 36億円 | +46.7% |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,500円(税金を引く前)。この7年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 1年連続。同じ業種(情報・通信業)で配当のある372社のうち、決算期末の利回りは上から259番目でした。
資産のうち78.8%が、返さなくていいお金です。現金は1,028億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.30%です。
信託銀行
13.30%
0.57億株−1.02pt
会社など
10.26%
0.44億株変わらず
金融機関
8.26%
0.35億株新しく入った
上位10者で56.8%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
リスク・コンプライアンス会議は、当社グループのリスク管理に関し、リスクの特定・評価および統制方針の立案等を行っております。
対応策として、自社開発エンジン等をはじめとする、最先端技術の研究開発や開発環境構築のための積極的な成長投資と、優秀な開発人材の活用により、常に新技術を活用した開発に注力しております。
対応策として、人事委員会を設置し、当社グループの人材投資戦略について集中的に議論するとともに、最高人事責任者(CHO)のもと、人事関連組織が横断的に連携し、各種取組みを推進する体制としております。
これらの取組みを通じて、PDCAサイクルに基づく情報セキュリティ管理体制の維持および強化を図っております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
イ.海外取引の拡大に伴い、税率、関税などの監督当局による法令の解釈、規制などにより損失や費用負担が増大する恐れがあり、当社グループの業績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
ウ.フィジビリティー・スタディーで予見できない不測の事態が発生した場合には、経費の増加や海外投資を回収できず当社グループの業績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
したがいまして、販売計画未達等の一部のタイトルにつきましては、開発資金を回収できない可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 872億円 | 945億円 | 1,000億円 | 816億円 | 953億円 | 1,101億円 | 1,259億円 | 1,524億円 | 1,696億円 | 1,954億円 |
| 営業利益 | 136億円 | 160億円 | 181億円 | 228億円 | 346億円 | 429億円 | 508億円 | 571億円 | 658億円 | 753億円 |
| 純利益 | 89億円 | 109億円 | 126億円 | 159億円 | 249億円 | 326億円 | 367億円 | 434億円 | 485億円 | 546億円 |
| 総資産 | 1,189億円 | 1,248億円 | 1,234億円 | 1,435億円 | 1,637億円 | 1,874億円 | 2,174億円 | 2,435億円 | 3,130億円 | 3,393億円 |
| 自己資本比率 | 65.4% | 68.4% | 71.9% | 69.5% | 73.8% | 78.2% | 74.1% | 80.1% | 72.3% | 78.8% |
| ROE | 11.6% | 13.4% | 14.4% | 16.9% | 22.6% | 24.4% | 23.9% | 24.4% | 23.0% | 22.1% |
| 1株利益(円) | 20.05 | 24.98 | 28.86 | 37.35 | 58.37 | 76.24 | 87.36 | 103.71 | 115.85 | 130.50 |
| 1株純資産(円) | 177.58 | 195.04 | 207.84 | 233.57 | 282.89 | 343.04 | 385.27 | 466.44 | 540.68 | 639.03 |
| 1株配当(円) | — | — | — | 5.6 | 17.8 | 23.0 | 31.5 | 35.0 | 40.0 | 45.0 |
| 期末PER(倍) | 13.5 | 23.0 | 21.5 | 22.7 | 30.8 | 19.5 | 27.1 | 27.0 | 31.6 | 25.7 |
| 営業CF | 32億円 | 347億円 | 198億円 | 223億円 | 146億円 | 469億円 | 218億円 | 369億円 | 676億円 | 314億円 |
| 投資CF | −36億円 | −28億円 | −23億円 | −84億円 | −42億円 | −74億円 | −77億円 | −60億円 | −73億円 | −559億円 |
| 財務CF | −31億円 | −96億円 | −114億円 | −64億円 | −70億円 | −100億円 | −225億円 | −160億円 | −187億円 | −261億円 |
| 現金 | 243億円 | 465億円 | 530億円 | 597億円 | 640億円 | 956億円 | 895億円 | 1,091億円 | 1,504億円 | 1,028億円 |
| 設備投資 | — | — | 24億円 | 25億円 | — | 30億円 | — | 64億円 | 79億円 | 169億円 |
| 研究開発費 | — | — | 270億円 | 258億円 | — | 299億円 | — | 430億円 | 495億円 | 548億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 3,976 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 588 | 600 | — | 713 | — | 833 | 918 | 985 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やカプコンが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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