信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
20.91%
0.28億株+0.85pt
情報・通信業 ・ プライム市場
この1年は、売上が17.1%増え、営業利益は33.3%増えました。
証券コード 9766 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
「『価値ある時間』をともに」をパーパスとして掲げ、ゲームやスポーツなどのエンタテインメントを通して、人々のウェルビーイングの向上…
この1年は、売上が17.1%増え、営業利益は33.3%増えました。
配当は100株で年22,150円です。
情報・通信業の会社です。
「『価値ある時間』をともに」をパーパスとして掲げ、ゲームやスポーツなどのエンタテインメントを通して、人々のウェルビーイングの向上に貢献する商品・サービスを提供しています。
有価証券報告書「事業の内容」より
上月景正(現取締役会長)が創業
大阪証券取引所新二部(市場第二部特別指定銘柄)に上場
大阪市北区の大阪梅田ツインタワーズ・サウスにコナミ大阪スタジオを開設
株式会社コナミアーケードゲームスを設立
東京都江東区有明に「コナミクリエイティブフロント東京ベイ」が竣工、業務開始
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が17.1%増え、営業利益は33.3%増えました。
2026年3月期の株価は16,250〜26,645円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
162万〜266万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年22,150円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
増配 4年連続・5年間 減配なし。同じ業種(情報・通信業)で配当のある372社のうち、決算期末の利回りは上から278番目でした。
資産のうち75.4%が、返さなくていいお金です。現金は3,276億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、20.91%です。
信託銀行
20.91%
0.28億株+0.85pt
会社など
12.61%
0.17億株変わらず
金融機関
11.58%
0.16億株変わらず
上位10者で70.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、当社の事業に関連しては、消費者保護、個人情報保護、オンラインサービス規制等を含む各国の法的規制が適用される可能性があり、当該規制への対応が不十分な場合、行政処分や訴訟等の対象となる可能性があります。
日々高度化が進むデジタル分野における最先端の技術も、これからの事業を取り巻く環境に大きな影響をあたえてまいります。
また、既存の主力コンテンツについては収益基盤をより強固にしつつ、新たな収益の柱を確立する取り組みや海外事業の拡大にチャレンジいたします。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これら全てに適切に対応し、お客様に満足いただける品質の製品・サービスをタイムリーに提供することができなければ、当社の売上・利益計画に影響が生じる可能性があります。
これらが新たな競争を生み、市場における当社の競争優位を持続させることが困難になる可能性があります。
景気低迷に関するリスク消費者マインドを悪化させるような著しい景気の低迷は、当社が事業を展開するエンタテインメント及びスポーツに関連する製品・サービスに対する需要を減退させる可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,299億円 | 2,395億円 | 2,625億円 | 2,628億円 | 2,727億円 | 2,995億円 | 3,143億円 | 3,603億円 | 4,216億円 | 4,937億円 |
| 営業利益 | — | 452億円 | 505億円 | 310億円 | 366億円 | 744億円 | 462億円 | 803億円 | 1,019億円 | 1,359億円 |
| 純利益 | 260億円 | 305億円 | 342億円 | 199億円 | 323億円 | 548億円 | 349億円 | 592億円 | 747億円 | 1,000億円 |
| 総資産 | 3,371億円 | 3,631億円 | 3,780億円 | 4,191億円 | 4,890億円 | 5,286億円 | 5,472億円 | 6,058億円 | 6,650億円 | 7,488億円 |
| 自己資本比率 | 69.5% | 69.9% | 72.9% | 64.0% | 61.1% | 65.8% | 68.8% | 70.5% | 72.5% | 75.4% |
| ROE | 11.6% | 12.5% | 12.9% | 7.3% | 11.4% | 16.9% | 9.6% | 14.7% | 16.4% | 19.1% |
| 1株利益(円) | 191.89 | 225.59 | 252.86 | 147.26 | 242.17 | 410.80 | 258.81 | 436.50 | 551.00 | 737.80 |
| 1株純資産(円) | 1,733.57 | 1,876.62 | 2,038.16 | 2,012.85 | 2,242.47 | 2,605.63 | 2,775.65 | 3,152.62 | 3,554.61 | 4,164.58 |
| 1株配当(円) | 58.0 | 68.0 | 126.0 | 45.0 | 73.0 | 123.5 | 124.0 | 131.0 | 165.5 | 221.5 |
| 期末PER(倍) | 24.6 | 24.8 | 19.0 | 22.5 | 27.2 | 18.9 | 23.4 | 23.5 | 31.9 | 26.2 |
| 営業CF | 438億円 | 540億円 | 491億円 | 512億円 | 698億円 | 965億円 | 361億円 | 1,031億円 | 1,146億円 | 1,357億円 |
| 投資CF | −136億円 | −185億円 | −225億円 | −621億円 | −224億円 | −230億円 | −428億円 | −292億円 | −679億円 | −553億円 |
| 財務CF | −94億円 | −148億円 | −224億円 | −159億円 | 224億円 | −279億円 | −275億円 | −242億円 | −258億円 | −519億円 |
| 現金 | 1,347億円 | 1,545億円 | 1,592億円 | 1,314億円 | 2,024億円 | 2,507億円 | 2,193億円 | 2,737億円 | 2,942億円 | 3,276億円 |
| 設備投資 | — | — | 220億円 | 629億円 | — | 263億円 | — | 306億円 | 643億円 | 560億円 |
| 研究開発費 | — | — | 302億円 | 314億円 | — | 424億円 | — | 542億円 | 578億円 | 626億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 5,186 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 819 | 808 | — | 745 | — | 711 | 790 | 850 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やコナミグループが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。