
もしも、のシリーズ
誰もが知っている26社の株を、
10年前に100万円ずつ買っていたら?
74万〜1,739万円
いちばん増えた会社と、いちばん減った会社です。26社の真ん中は約238万円でした。受け取った配当も入れた金額です。
第一章
誰もが名前を知っている26社の株を、10年前に100万円分ずつ買って、売らずに持っていたら、という計算です。
たとえば、トヨタの場合
社長とハカセの掛け合いです。動画では身近な10社にしぼって、1位から順に紹介しています。このページは、それを26社に広げたものです。
第二章
いちばん増えた東京エレクトロンは約1,739万円、いちばん減った楽天は約74万円。同じ100万円でも、20倍以上の差がつきました。
日本の株全体より上日本の株全体より下100万円を下回った
会社によって決算の月が違うので、10年の区切りは少しずつずれています(多くは2016年3月〜2026年3月)。

第三章
あの会社に、
入れていたら?
会社と金額を選ぶと、10年後の金額を、日本の株全体と預金のままで比べます。
配当も入れた、税金と手数料を引く前の金額です。過去の結果は、これからの結果を約束しません。特定の会社の株をすすめるものではありません。

有名で身近な会社でも、
日本の株全体に勝つとは限らない。
第四章
26社のうち
うち3社は100万円を下回った
「日本の株全体」は、東京証券取引所の会社をまとめて1つにした指数(配当込みのTOPIX)に、同じ100万円を入れた場合です。3月決算の会社と同じ10年なら約328万円でした。名前をよく知っている会社でも、半分以上は日本の株全体より少なく終わっています。100万円を下回ったのはLINEヤフー・JAL・楽天です。
第五章
3月決算の17社で比べました。1社だけに入れると、結果はその会社しだい。同じ額ずつ分けると、極端な結果になりにくくなります。
分けた場合の金額は、10年前に同じ額ずつ買って、そのまま持っていた計算です。どの会社が増えるかは、10年前には分かりませんでした。
第六章
それまでのいちばん高いときから、どれだけ下がったかです(決算の日で見た値)。9社が、途中で4割以上下がっていました。いちばん増えた東京エレクトロンも、その1つです。
下がったところで売っていたら、10年後の金額にはなっていません。

過去の10年は、
次の10年を約束しない。
配当と、売ったときの利益には、ふつうの口座なら約2割(20.315%)の税金がかかります。NISAの口座ならかかりません。
会社公表の「株主総利回り」は、受け取った配当でその会社の株を買い足したとして計算した数字です。配当を手元に置いた場合とは、少しずれます。
買った日・売った日がずれると、結果も変わります。
いま結果を見て選ぶのは簡単ですが、10年前には分かりませんでした。この10年の結果は、次の10年を約束しません。
第八章
分かりませんでした。いちばん増えた会社も、途中で4割以上下がった時期があります。
TOPIXなどの指数に連動する投資信託やETFを買う方法があります。投資信託のページで、しくみを説明しています。
証券会社で口座を開いて買います。NISAの口座も、証券会社で開けます。
入っています。会社が公表している「株主総利回り」は、株の値段の動きに、受け取った配当を足した増え方です。
当サイトは毎日の値段を載せていません。証券会社のサイトやYahoo!ファイナンスで見られます。
数字の出どころ:各社の有価証券報告書(金融庁 EDINET)の「株主総利回り」。最新の有報と5年前の有報の値をつないで10年にしました。日本の株全体は、同じ決算期末の配当込みTOPIX(各社の有報の比較指標)。良品計画は決算期の変更で10年がそろわないため外しています。
1つの案件に全部入れず、いくつかに分けて買うと、1件で損が出たときの痛みが小さくなります。
分けて減るのは「1件の事故」の影響です。金利の上昇や不動産価格の下落のように、すべての案件に同時に効く損は、件数を増やしても減りません。同じ事業者の案件を何件買っても、事業者の倒産には備えられません。